618 軍事関連①(6)

真太郎
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
軍事には全く関わった事がないので今回も単なる妄言です。
　そうりゅう型にはインドも興味を示しています。余命様がおっしゃる通りに豪がそうりゅう自体の性能と価格だけでなく、日米の軍事システムに組み込まれるのを望んでいるのならば、印も同じ理由でそうりゅうを欲しがっていると思います。
そう言えば、安倍総理が提唱するダイヤモンドセキュリティー構想には豪も印も入ってましたね。
世界が反米と親米に段々ハッキリ色分けされているようです。今回の見えない戦争(乗っ取り戦争)では、日本は戦勝国になれそうです。
　そうりゅう インドでググるとニュースフィアに以下の記事がありました。
　
　インドの次期潜水艦、日本の「そうりゅう」型か？日米豪印の体制強化と現地紙報道
　インドが、同国海軍の次期主力潜水艦候補に日本の「そうりゅう」型を検討していることが分かった。インド政府が日本政府に対し、同艦をインドで共同生産する可能性を検討するように要請したという。インド紙『タイムズ・オブ・インディア』（TOI）が29日、匿名ソースの情報として報じた。

◆競合相手は仏独露西
　TOIの報道によれば、インド政府はこのほど、日本政府に対し、6隻の通常型潜水艦を新造する80億ドル規模のプロジェクトへの参加を要請した。
　このプロジェクトは、南シナ海やインド洋で強まる中国の脅威に対抗するため、2007年に立ち上がったインド海軍の潜水艦隊増強計画で、「プロジェクト75インディア」と名付けられている。
　老朽化や事故で消耗した潜水艦隊を最新の通常型潜水艦6隻に置き換える予定で、対地攻撃能力や長時間潜航能力、長い航続距離などの性能が求められている。
「プロジェクト75インディア」は、外国製の潜水艦の「輸入」ではなく、インド国内の造船所とのジョイントベンチャーによる共同生産が前提になっている。既にフランス、ドイツ、ロシア、スペインのメーカーがこの“潜水艦契約レース”に参入を表明しているという。そのうち、仏独露は過去にインドへ潜水艦を供給した実績がある（TOI）。
　一方、米誌『ナショナル・インタレスト』は、日印が安倍首相とモディ首相の就任以来、特に防衛面で急接近している点を指摘。それが「そうりゅう」型の採用に有利に働くかもしれないと見ている。
　「そうりゅう」型は他4ヶ国が売り込む潜水艦よりも大型で、主な性能で他国製を上回っているとされているが、TOIは、「インド側の要求性能には合わないかも知れない」と“オーバースペック”を心配する。
　一方、米防衛専門家のロバート・ファーレイ氏は「4200トンのそうりゅう型は（ドイツの）タイプ214、（フランスの）スコーペン、（ロシアの）改良型キーロよりも大きく、ずっと大型の武器を搭載することができる。また、他の艦よりも静粛で航続距離が長い。推定約5億ドルという価格は、他の艦に比べて特別に高いわけでもない」と評価している（『ナショナル・インタレスト』）。

◆契約成立でもロールアウトは7年以上先
「そうりゅう」型の輸出を巡っては、既にオーストラリアとの交渉が広く報じられている。TOIも「成立から何十年も経過した古い自主規制が解かれた」と、安倍政権が昨年行った武器輸出規制の緩和に注目している。同紙などは、日本とインドの間で既に、新明和工業製のUS-2飛行艇の売買契約が話し合われている件にも触れている。
　「プロジェクト75インディア」は2007年に立ち上がったが、　TOIによれば、インドの防衛機構にはびこる「官僚主義的な無関心」によって、繰り返し実施が延期されてきたという。しかし、昨年就任したモディ首相はプロジェクトの推進に熱心だといい、外交誌『ザ・ディプロマット』によれば、インド政府は昨年10月にようやく具体的な計画にゴーサインを出したのだという。
　ただし、『ナショナル・インタレスト』は、次のように釘を指す。「インド海軍が日本の潜水艦を運用するのを、近々見られると期待してはいけない。インドが契約先を決定するのに2年はかかると見られており、最初の艦がロールアウトするまでにはさらに7、8年はかかるだろう」。それでもこのタイムテーブルは、考えられうる最速のものだという。

◆日米豪印の軍事力を「そうりゅう」が結ぶ？
　TOIは、「アメリカは、アジア太平洋地域での中国の攻撃的な姿勢に対抗するため、インド、日本、オーストラリアに、より防衛協力体制を強化するよう要請している」と、今回の動きの背景にある軍事情勢を解説する。先日インドを訪問したオバマ米大統領は、モディ首相とアジア太平洋地域・インド洋における「共同戦略ビジョン」を宣言。これは、近隣諸国と領土争いを繰り広げる中国への「直接的な回答」だと、同紙は記す。
　また、「そうりゅう」型を運用する海上自衛隊と、導入を検討しているオーストラリア海軍は、米海軍とインド海軍が毎年行っている「マラバール海軍合同演習」へのレギュラー参加を希望しているとも、TOIは指摘する。
　背景にあるこうした軍事情勢や性能面、価格、そして安倍首相とモディ首相の蜜月ぶりを挙げ、「そうりゅう」が有利だと指摘する専門家も多い。これに対し、『ザ・ディプロマット』は、「それが本当だとしても、現時点で日本が（インド側の提案に）応えるかどうかは分からない。そして、もし日本が参入しても、契約レースの候補の一つになるというだけだ」と慎重な見方をしている。　　　（Newsphere編集部）

YMT
YMTです。
　オバマは南シナ海でもヘタれているようです。YoutubeTHE　STANDARD　JOURNAL「奥山真司のアメ通LIVE（２０１６０４１２）前哨戦」の最後の部分です。
「オバマが、米海軍首脳に『お前ら、南シナ海でのシナの行動に反応して、軽々しく動くんじゃね～ぞ』と釘を刺したようだ。おまけにスーザン・ライスが『これはオフレコね』と指示したので、米海軍は頭にきて『前々から進言しているのにまた無視かよ！シナのやりたい放題を見逃して取り返しのつかない状態になり、今度は元に戻せという事になったら、真っ先に血を流すのは俺達じゃね～か』とオフレコにも拘らず、これを海軍関係のプレス『NAVY・・・』で暴露して不満を爆発させている。」とのことです。
　道理で「航行の自由作戦」が、生ぬるいはずです。
　やはり日本海軍が旭日旗をはためかせて、東シナ海から南シナ海を遊弋しなければ世界の平和は保てないようですね。

アオイ
北朝鮮（ミサイル発射関連）
［ソウル聯合ニュース］（抜粋）
北朝鮮が１５日早朝に『中距離弾道ミサイル「ムスダン」と見られる』ミサイルを発射したことを受け、・・・・
　北朝鮮が『長距離』弾道ミサイルを発射したり、核実験を実施したりした場合、国連安保理は既存の決議で規定する「トリガー条項」（自動介入）に基づき、さらなる制裁に乗り出すことになっている。しかし今回は長距離ではなく中距離弾道ミサイルであることに加え、発射に失敗したことが明らかになっているため、直ちに『追加制裁につながることはない』とみられる。（以上、抜粋）
１　中距離弾道ミサイルと『みられる』というのは『はっきりしない』ということなので、どうせなら『長距離弾道ミサイルとみられる』としていれば、追加制裁の必要性の有無のために、少なくとも、その『はっきりしない』部分についての調査はされることになると思います。
２　では何故、わざわざ『中距離』としたのか。（意地悪な言い方かもしれませんが）追加制裁を決めるのは安保理なので『中国に配慮』したのではないか、と疑ってしまいます。
が、米軍報道官も「ムスダンとみられる」と言っているので、何か事情があるのかもしれませんね。
３　と、コメントを書いていて思ったのですが、他紙では、韓国軍からの情報として「発射後数秒で消えた」とされてましたが、韓国軍は赤外線センサー（衛星）を使って監視していたのでしょうか。
それから、早朝の発射ということは、位置関係として、北朝鮮は中国から見れば東側にあるわけで、丁度、日の出の頃かと（中国側から北朝鮮の方向にアンテナを向けたとき、中国側の防空センサーに影響はないのかな？とも思いました←考えすぎかもしれません）。（以上、アオイ）

アオイ
オーストラリア（参考）
中国マネーに目がくらんだ豪州に怒り心頭の米国…海兵隊の隣に“敵”で「アフガン並み」リスク
産経ニュース（2016.3.31 09:00）
（抜粋）　米海兵隊が中国を睨む拠点としているオーストラリア北部、ダーウィンの港が中国企業に長期貸与され、米国の対豪不信が高まっている。
　貸与は米国に知らされないまま決められ、中国政府や軍とも関係が深い企業が米軍の活動などを監視する可能性もあるためだ。契約は９９年という長期にわたる。
（以上、抜粋）
１　オーストラリアは近年、首相が、中国語ペラペラのラッド（女性）から、親日のアボット、そして現在、中国との経済的な関係を最重要視し、反日発言をしているターンブル（息子の妻が中国共産党員）へと変わってます。
２　現首相のターンブルは、南シナ海問題では中国を批判していますが、海兵隊の基地の隣りの土地を中国企業に貸し出すというのは、どういうつもりなのか。
在豪華僑や韓人が、ダーウィンの海兵隊基地の反対運動をするようなことにならなければよいと思いますが。

uhouho
初めてのコメントですが、横から失礼いたします。
空挺団、落下傘部隊というのは、当然、わざわざ空から味方の後方に降下する部隊ではありません。敵のど真ん中、後方に降下して作戦を行う部隊です。
任務達成後は来たときと同じ様に飛んで帰ってくるとでも？
アニメは見てないけど「お世話になりました」とはそういう意味かと。

YSさんへ
アメリカでは（というか何所の国でも）軍人はすごく尊敬されてます。
相手が軍人、退役軍人とわかれば「いつもありがとう」とか感謝の言葉を伝えます。
その誇りがあるから命を懸けて戦えるのです。
日本ではどうでしょう？サヨクの嫌がらせばかりですね・・・
それでも命を懸けて戦ってくれると信じてますが・・・
差し出がましく恐縮ですが、
「戦争法案で自衛隊が犠牲になるぞ！」とか脅しなのか侮辱なのか知らんがアホな事言ってる連中と同じことはせずに、自分に出来ることをしましょう。

YS
七四三 への返信
七四三さま
　コメントを有難うございます。旧日本軍や自衛隊のことをよく知らないもので、空挺部隊の最後の言葉「お世話になりました」が心に残ってしまいました。GATEのこのシーンを見るまではハードランディングで一刻も早く駆逐してほしいと思っていましたが、日本人の犠牲者がゼロのハードランディングなどはないことに気づかされました。
誰か半島のDNA(エベンギ族？)だけに反応する殺虫剤を作ってくれないでしょうかね。ついでに外患罪に強力な効果のある殺虫剤もほしいです。

シャチホコ
ウヒョー、私はどんぴしゃりを引き当ててしまったわけですね。
とすると、余命様のおっしゃるハードランディングの意味がわかります。
　戦において、後方攪乱を計画するのは戦略のイロハであると聞きます。
南北朝鮮の指導者がよほどの間抜けでない限り、このぐらいのことは思いつくでしょう。
そういえば、かつて我が国も後方攪乱を用いて見事に戦争の勝利を全きものにしたことがあります。
　日露戦争において、東郷平八郎元帥がバルチック艦隊を壊滅しただけではなく、明石元二郎陸軍大佐がロシア革命の導火線を仕組んで戦争の継続を困難ならしめ、ついに戦争を勝利に導いた事実です。
　以上のことからも、後方攪乱は1)本格的な上陸侵攻、2)ゲリラなどによる攻撃と不可分の関係にあるので、安倍総理はその辺の対策も抜かりなく、サッサと用意してしまったわけですね。
　では、われわれ国民はその有事に際してどのように対処すれば良いのか。
これは「内閣官房 国民保護ポータルサイト」に詳細に記述されてあるので、まずは再三熟読玩味することが大事だとは思いますが、私は直接対峙する戦力にはなれなくともせめて邪魔にだけはならないようにしようと思います。
　それよりも大事なことはゲリラ活動を未然に防ぐことで、そのためには国が安全な仕組みを用意しなければならず、その手始めが「テロ3法」であり、政府に数々の情報が集約され政策とその実行に繋がり、社会の仕組みも日本人にとって公平で安全なものになるような国民運動が「集団通報」ということなのでしょう。
　また、余命様の提供されるこの場所は、国民にとって有用な情報の集約及び提供の場所であり、情報の発信基地でもあるということでしょうか。さらにはゲリラ側への圧力にもなっていたりして。
　ここでふと思いついたのは、最近のこの場所が一見読者の広場のような様相を呈しており、またわかりにくいというのも一種の目くらましのようなものですか？(笑
　注意して読んでいると、各所に重要な情報が仕込まれているような気がしますが。
　末筆になりましたが余命様及びスタッフの皆様、くれぐれもご自愛のほどよろしくお願いいたします。

アオイ
日中平和友好条約1978
１　南シナ海における中国の覇権の追求について、駐日中国大使は「日本は当事者ではない」と発言。
これは、日中平和友好条約（第二条：アジア地域における覇権を求めるべきではない）を無視している。
※日本は、アジア地域における中国の覇権追求に無関心ではいられない当事者ですよ。
２　この条約第二条は、シーレーンでの安全かつ自由な航行も確保しようという意図がうかがえるし、日本だけではなく、南シナ海を利用するベトナム、フィリピンなどにとっても、中国の強引な拡大主義を抑制する上で重要な条項といえる。
　個人的には、このようなアジア地域での安全を確保するために、条約前文にあるように、日中共同宣言1972（ポツダム宣言第８項：カイロ宣言の履行）を厳格に遵守すべきことを確認し、中国との歴史戦では日本は沈黙することにしたのではないかと思います。要するに、ギブ・アンド・テイク。
３　以前、尖閣付近で中国海軍による自衛艦に対するレーダー照射がありましたが、これは、武力による威嚇（条約第一条）に相当する。
４　アジア地域における中国の覇権の追求が止まらず、また駐日中国大使の発言もあり、もはや日中平和友好条約は形骸化しているように思えます。