【マスコミは「洗脳」「プロパガンダの拡散」「プロセスカット」の道具である】
NHKディレクター・記者諸君は、きっと毎日この「余命ブログ」を読んで、熱心に勉強しておられる事だろう。実に結構なことである。一所懸命勉強してくれ給え。そして、諸君等は、正しい取材に基づき、真実に基づいた報道を為さねばならない義務と責任がある。 その目的は、日本国家と日本国民全体の平和と公正と幸福の為に寄与するものでなければならないのである。真実が歪められた「偏向報道」は、断じて認めるわけには行かない。 つまり、日本国家と日本国民全体の利益に基づく、真実報道が目的の〝公共放送局〟であるにも拘わらず、一部既得権益者の私的利害や、一部外国勢力の利益を目的とした「偏向報道」などに、断じて加担してはならないのである。もはやそれは「プロパガンダ」であって、「ジャーナリズム」ではないのである。
しかし、残念ながら、NHKの番組の多くが、「偏向報道」による日本国家と日本国民の利益侵害に加担した報道であるが故に、「反日NHK」として日本国民から極度に嫌われているのが現状である。すなわち、「プロパガンダ」組織に成り下がったのである。「ジャーナリズム」を逸脱した「プロパガンダ」組織は、いずれ必ず淘汰されることになる。 日本民族は特に侵略主義的「プロパガンダ」を極度に嫌うことを知っておくべきだ。又、日本民族は、「不正を淘汰する」実行力には極めて優れた民族であることは、数百年間続いた西洋の植民地政策を、大東亜戦争によって一気に打開した世界的歴史的事実を見れば解るのである。先の大戦で形式的には日本は敗戦したのであるが、実質、世界中の植民地を無くして、貧乏国家になったのは、西洋諸国であったことは、世界史の奇蹟と言える。 開戦時、当時の日本政府が掲げた「アジアの植民地解放」の戦争目的は、達成したのであった。あの戦争を境として、全アジア諸国、インド、中東諸国、遠くアフリカ諸国に至るまで、瞬く間に独立を勝ち得たのであった。強大な軍事力を誇った西洋諸国の不正を淘汰したのは、日本民族の「不正をただす起爆力」と言える。日本民族を甘く見ない方がよい。
「2671 2018/08/21アラカルト①」にて、「直樹」氏が興味深い情報を提供されている。
《ＴＢＳ社長【井上弘】語録
「テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実」（1998年 新人の入社式にて）
「社会を支配しているのはテレビ。これからは私が日本を支配するわけです」（2002年 新人の入社式にて）
「日本人はバカばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです」（2003年 新人の入社式にて）
「君たちは選ばれた人間だ。君たちは報道によって世の中を動かす側の人間。対して一般国民は我々の情報によって動かされる人間だ。日本は選ばれた人間である我々によって白にも黒にもなる」（2010年 新人の入社式にて）
日弁連のHPより抜粋。
メディアによる権力監視を一層強化するために、自律的に多様な報道を行うことが促進される仕組みを構築すべきであること インタ―ネットの普及により、誰もが自由にニュースを発信できる社会は、言論の自由や知る権利を充実させる一方、無責任あるいは悪意あるニュースが氾濫する危険がある。このような社会であればこそ、既存の新聞、テレビ、雑誌などの組織メディアが責任ある報道を発信する意義が大きくなっている。
日弁連やTV、新聞、雑誌は利害が一致しているからで仲間ですね。今回の日テレの世界仰天ニュースで960人の会が弁護士たちに因縁をつけているかの如くシナリオを描き、後悔してるかのような印象操作をした。メディアによる日本政府の権力監視といいながら自分たちの都合で、こんな簡単なことをネチネチと捏ね繰り回して日本を牛耳ってやると宣言してるのだから、私達とは平行線で交わらない。日弁連は正義を気取ってる。TVではくだらないバラエティー番組や、偏向報道で肝心なところは切り取られる。いつか中立公正で世界情勢についてゆくタイムリーな報道番組を放送されることを望みます。日本国民が国益を真実を考えないように、くだらない快楽におぼれるように誘導されてきたような気がする。祝日に日本国旗をあげるのが恥ずかしいような風潮だ。なんとかせねば。ダラダラとすみません。TVも新聞も日弁連もいかれてる。》（以上、「2671 2018/08/21アラカルト①」「直樹」氏より抜粋）
「直樹」氏御指摘の通り、TVも新聞も日弁連もいかれている。そこで、テレビ、新聞、マスコミの本質について、少し書かせて頂きたい。
ここに集まっておられる「余命読者」には〝釈迦に説法〟であろうが、新たにこの「余命ブログ」を熱心にチェックされている、新参のNHKディレクターや記者諸君の良いお勉強になると思い、あえて投稿させて頂く。
そもそも、「マスコミ」が作られた目的を、「真実を報道する為」等と考えているのは、日本人の〝お花畑さん〟ばかりである。「マスコミ」が作られた真の目的は、「洗脳」「プロパガンダの拡散」にあり、それは「マスコミ」を支配する一部の特権的超金持ち権力者による、「圧倒的多数たる国民支配の道具」に過ぎない事を、そろそろ自覚しなければならないだろう。そのルーツはユダヤ金融資本家にある。このことについては、今はこれ以上触れないが、知っている方にとっては既に〝常識〟であろう。特にここに集われる方々にとっては、既に御存知の通りである。マスコミ関係者は、一部の特権的超金持ち権力者（金融、銀行家勢力）の国民支配の為の「道具」であり、「駒」に過ぎない事くらいの〝常識〟は理解しておくと良い。つまり、TBS社長は、「私が日本を支配する」と公言しているとネットで噂されているが、所詮テレビ局のトップと謂えども、金融支配勢力の「手下」であり「下っ端」に過ぎないのだ。各マスコミトップも同じである。
入社当初は、「真実を報道するジャーナリスト」を目指した純粋な方もおられただろうが、「マスコミ」という大衆伝達機関の本質は、「洗脳」「プロパガンダ拡散」による「国民支配の道具」である実体を知るに及んで、挫折したり、反抗したり、妥協したりして悩むのである。その組織で生き残る人間の多くは、何らかの妥協をしなければ、生き残る事はできない。その見返りとして、高額の給料と、ポストが保証されることになる。勿論、その中には、安易な妥協に走らず、自身の信念を貫かれる立派なジャーナリストもおられるに違いない。
しかし、多くの「マスコミ関係者」は、「カネで自己の魂を売った」と言われても仕方が無いと言える。それは同時に、「カネで日本国家や日本国民全体を売る」事になり、結果的に「反日売国奴」に成り下がる。最初から「反日」を目的として入社した「反日勢力」や「外国人」は、「確信犯」であるから、「敵国スパイ」であり「敵国工作員」であるから、その犯罪は重罪となる事は当然過ぎる程当然である。
戦前の「ゾルゲ事件」を御存知だろう。『フランクフルター・ツァイトゥング』の東京特派員、リヒャルト・ゾルゲも、『朝日新聞』の尾崎秀実も敵国スパイとして死刑となった。国防保安法、治安維持法違反での死刑判決であるが、現行の法律では「外患誘致罪」での死刑が適用されるだろう。
日本国家破壊行為は、反日勢力、反日外国人の思想であり、その原点は「国家を持たなかったユダヤ人」の思想であった。大東亜戦争の米国（当時のルーズベルト政権は、ユダヤ共産主義勢力）の目的は、欧州戦争参戦と、ソ連への支援、中国の共産化、日本国家破壊が主な目的だったと言える。20世紀の100年間は、共産主義、グローバル主義（ユダヤ思想）による国家破壊活動の全盛期であったが、苦難の月日を超えて、プーチン大統領（ロシア民族国家主義）、安倍総理（日本再生）、トランプ大統領（アメリカファースト）の登場により、その流れが一転したのである。大国のロシア、日本、米国の国民が目覚め始めた証拠である。世界の「マスコミ」がプーチン、安倍、トランプを、「悪者扱い」して叩かねばならない理由はここにある。「マスコミ」を操る「国際金融グローバル勢力」にとって、極めて都合が悪いのが、この三人だからだ。
しかし、この三人、意外と気が合って仲が良い（笑）。と同時に国民からの人気が高い。各国国民が目覚め始めた証しとして、「EU解体」「中共解体」「北朝鮮解体」「グローバル主義解体」「ナショナリズムの復活」が、急速に始まっている。
日本においては、「在日朝鮮人勢力」「反日勢力」「日弁連」「パチンコ業界」「マスコミ」等の崩壊となって現れている。この流れはもう戻らない。流れに逆らえば逆らう程、苦しみを受けるだろう。時代の大局を見失ってはならない。
「反日工作」「利敵行為」による国家破壊工作、並びにそれに加担し協力する行為は、 有事が突発して「外患誘致罪」が適用になった場合は、即刻告発され処罰されるであろう。もしくは、自衛隊による殲滅の可能性も考慮に入れておいた方がよい。マスコミのトップ、並びにその支配層達が、「マスコミが国民の計画的支配者」であると、重々自覚している事については、「ＴＢＳ社長【井上弘】語録」なるネット上の「噂」が、簡潔に暗示している。「マスコミ」は要注意である。「マスコミ」で暢気に飯を食っている人達は、早々に目を醒した方がよいだろう。自分自身が日本国民と自衛隊からの「標的」になることも覚悟すべきである。
「国家国民を騙して欺く行為」は、それが「原因」となって、必ずや自分達に返って来る事を知らねばならない。自己の過去の行為は、自分で責任を取らねばならないのが、この世界の絶対的ルールであるからである。この「因果の法則」のルールから逃れる事は誰も出来ない事を、そろそろ自覚すべきだろう。この宇宙全体は、「因果の法則」によって運行しているのであるから、「因果の法則」を無視した生き方（原因を誤摩化したり、嘘で固めたりする行為）は、社会の混乱を招き、自己の破壊を招く。「科学の法則」は「因果の法則（原因結果の法則）」であるが故に、「因果の法則」を無視する人は、「科学的法則」を正しく理解する事も応用する事も出来ない。故に大きな事故を招く。
最近もラオスのダム決壊事故があったが、原因は「科学的因果の法則」の欠落である。この様に「因果の法則」を無視した行為は、必ず事故を引き起こす。朝鮮人が未だ嘗て、科学分野のノーベル賞を獲得できないのは、「因果の法則」を無視し勝ちと言う、本質的理由があるからと言えるだろう。人間社会の環境に現れる諸問題も、無数の要因が複雑に絡んでいるにせよ、全てそれなりの「原因」が必ずあり、その「原因」を隠したように誤摩化しても、何時かは絶対に「結果」として現れるのである。自己が作った「原因」からは、誰しも決して逃げられはしない。
さて、「マスコミ」のもう一つの重要な〝目的〟について触れねばならない。前述の「直樹」氏の投稿にあったが、《このような社会であればこそ、既存の新聞、テレビ、雑誌などの組織メディアが責任ある報道を発信する意義が大きくなっている。》と「日弁連のHP」に記されている。（「日弁連ホームページ」『個人が尊重される民主主義社会の実現のため、プライバシー権及び知る権利の保障の充実と情報公開の促進を求める決議』より）
ttps://www.nichibenren.or.jp/activity/document/civil_liberties/year/2017/2017_2.html
これを見ても解る通り、日弁連やマスコミ等の「反日勢力」の思想は、「情報はマスコミの専門家が収集、分析、発信すべきもの」という原則があり、この「マスコミ視点」こそが、「責任ある報道」であると断定している。この思想には、極めて大きな「落とし穴」が隠されているのである。それは『プロセスカット』である。前述した様に、この世界に現れている一切の出来事（結果）に対しては、必ず「原因」があるのである。現象世界に現れた「結果」に対する「原因」を突き止めるのが、ジャーナリズムの真価であり、真実報道のあり方と言える。しかし、その「原因」は様々な見方が出来るため、その人の情報収集力、分析能力と、「原因」の特定の仕方、並びに思想や意志によって、異なった見解が生じることになる。
つまり、この世界に現れた「結果」に対する「原因」は一つではなく複数ある要因と、その情報を意図的作為によって利用しようとする要因の為に、その人の見解によって、どうとでも〝操作〟が出来ることになる。
人間として生まれた生き甲斐の重要な一つが、「この世界の真理の探究」にあるとも言える。その「真理」とは、科学者で言えば「科学的原因や法則の追求」であり、人間生活の上では、「自分とは何か」「人間とは何か」という真理の追求ともなる。一人一人が、環境に現れた様々な「結果」に対して、その「原因」を探し出し、この世界の「因果の法則」を体験的に知る行為の積み重ねこそが、「人間の生きる目的」とも言えるのではないだろうか。その最重要な「原因追求」の作業を自分自身の力で行ったり、「自分の理想」実現のために、一歩一歩地道に努力研究して「結果」を作り出したりする作業が「プロセス」である。その「プロセス」こそが、人間にとって重要であり、その積み重ねによって、その人の人間性の厚みや見識が深まることになると考えられる。
そういった、人間にとって重要な作業である「プロセス」を排除することを『プロセスカット』と言う。その『プロセスカット』のシステムが、実は「マスコミ」なのである。「情報収集も、情報分析も、原因の特定も全て、マスコミの専門家に任せなさい」という思想が「マスコミ」の重要な〝目的〟なのである。「マスコミの言う通りにしていれば間違いがない」、「マスコミが責任を持って正しい情報を提供する」等と言って、国民全体を「幼稚化」させる仕組みが、すなわち「マスコミ」なのである。つまり、「テレビの垂れ流し情報」を見させておけば、国民は自分自身で考えなくて良いように〝しつけ〟ることができると言うことになる。このようにして、『プロセスカット』を習慣付ける事によって、国民全体を「幼稚化」させ、思考能力を剥奪し、「嘘にまみれた〝原因〟」の追求を行わせない様にする事を〝目的〟として、「マスコミ」は作られたのである。つまり、「マスコミを支配する者が、この世界を支配する」ことになると言っても良いのである。これが「マスコミ」を作ったもう一つの〝目的〟と言えるだろう。
整理すると次の様になる。「マスコミ」が作られた真の目的は、
(1) 「洗脳」「プロパガンダの拡散」にあり、「マスコミ」を支配する一部の特権的超金持ち権力者（銀行家等）による、「圧倒的多数たる国民支配の道具」である。
(2) 「テレビ等マスコミの垂れ流し情報」を見させておけば、「国民が自分自身で考えなくて良いように〝しつけ〟る事ができる」為、国民が自ら真実や真の原因を探求する行為をさせない為の、『プロセスカット』の道具である。
以上が、「マスコミの真の目的」と考えられる。これを一言で語れば、『「マスコミ」が作られた目的は、「公正な情報共有としてのジャーナリズム」の為ではなく、「国家国民に対する洗脳支配のプロパガンダ」の為』と言えるのである。その事を理解した上で、日本国民一人一人は、(a) 自分自身で情報を収集し、(b) 自分自身で情報を分析し、(c) 自分自身で真の原因を解明する、努力を続けねばならない。その道具となっているのが、「インターネット」である。「ネット情報」は個人が自由に発信し、自由に検索し、自由に議論できるところに、最大の価値がある。しかし、それをされると困るのが、戦後73年間の日本を支配し続けた「隠れた権力組織」達であるが故に、彼らは必至になって、「マスコミ」を死守しようとしてもがいているのだ。「日弁連」も同じ「隠れた日本支配権力組織」であるが故に、必至になって「マスコミ」正当化を宣布するのである。「マスコミ」も「日弁連」も日本国民を支配しようとする勢力なのである。故に共に「独善的」であり、国家国民の影響を受ける事を極度に嫌うのだ。「日弁連」が〝弁護士自治〟に強く固執するのは、国家・国民を支配しようとする〝意志〟の現れと言える。しかし、もう誰も「マスコミ」を信じなくなってしまった。テレビ、新聞、マスコミの時代は終わったのだ。これからは、国民一人一人が、(a) 情報を収集し、(b) 情報を分析し、(c) 真の原因を解明しなければならなくなる。それが、「人間の生きる目的」に直結する素晴らしい行為ではないだろうか。「自分の生きる目的」を人任せにする程、馬鹿馬鹿しいことはない。
最後に一言。《メディアによる権力監視を一層強化するために》と「日弁連」は嘯（うそぶ）いているが、「メディアが権力監視している」のではないのである。印象操作も甚だしい。これは「意図的プロパガンダ」に過ぎない。真実は、「メディアこそが、国民と国家をコントロールする権力そのもの」なのである。巷では、この《メディアによる権力監視》という標語が飛び交っているが、この様な〝嘘〟に騙されてはいけない。
勿論、真の「ジャーナリズム」精神は、「権力の監視」や「真実の解明」であってよいのだが、その矛先は一切の事象に向かうべきである。「権力の監視」を「国家権力（政府権力）」のみに向かわせるのは、既に「プロパガンダ」であって、「ジャーナリズム」ではないのである。「左翼」や「マスコミ」が多用する「国家権力」なる言葉は、「国家破壊のプロパガンダ」用語に過ぎないのである。そもそも「国家権力」は、「国家主権」であって、絶対的存在である。その「国家主権（現在においては国民主権）」を破壊して、「国家・国民を隷属させよう」とする〝魂胆〟の現れが、「国家」に対する〝悪意を含んだ〟「国家権力」という標語として使われている事を、日本国民は見抜く必要があるのである。「政府権力の監視」ならまだ理解できようが、日本のような選挙で国会議員を選ぶ政治制度において、「政府」とは、選挙で選ばれた「国民の意志の代表」であるのであり、「国民の敵」ではないのである。勿論、議員も人間であるから、腐敗があれば糾弾すべきは当然であるとして、真の「ジャーナリズム」精神を持つのであれば、社会の「隠れた闇」である所の、「国民を洗脳し、国家国民を支配しようとする国家破壊勢力」に対して、矛先が向かわねばならないのではないか。それらの勢力こそが、「国民の敵」であり、「権力監視の対象」でなければならないのである。そこを間違ってはいけない。「マスコミ」や「日弁連」こそが、「日本国民を支配しようとする闇の権力」なのである。本来ならば、「ジャーナリスト」達は、「マスコミ」や「日弁連」等の「日本国民を支配しようとする闇の権力」の実体を暴露して、断固戦わねばならないのである。
「ジャーナリスト」と称する専門家の多くが、それをしないが為に、吾々日本国民は、国民としての当然の権利と義務において、国家と国民を支配しようとする「マスコミ」「日弁連」に対して、抗議の声を上げ、不正をただしているに過ぎないのである。「マスコミ」「日弁連」よ、いい加減にせよ！君達の〝魂胆〟は既にバレているのだ！今真実に基づく、日本国民の反撃が始まっている。（あまむし）