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2016-08-01 11:13 最新コメント:2016-02-15 17:20
448 2016年2月10日時事(4)
引用元のソース

剛田たけし
Change.org のハリス鈴木絵美のお仲間はフローレンス駒崎弘樹、乙武洋匡、津田大介、小泉(鮫島)進次郎、ピースボート、桐島ローランド、田原総一朗、松田公太、菅の元秘書・中谷一馬、蓮舫などですよ。
余命読者はご存知だと思いますが、新規の方もいらっしゃるようなので一応。
..... 余命ブログは通常、このような案件は扱わないので、こうした投稿記事は大変ありがたい。1日あたり数万人の閲覧者に特別、こうした記事は書けないからだ。最近はとくに怪しげな組織が目立つ。気をつけよう。

おかちゃん
お久しぶりです。
参院選も近づいてきて、色々と今後動きも増えてきそうですね。
現在進行形で官邸メールも精査していただいておられるようですが、もう一度、道州制導入阻止をお願いしたいと思います。内部から日本を乗っ取りやすくするためだけのものです。断固反対です。
 高市さんのメディアへの制裁発言、至極尤もなことだと思いますが、さっそくマスコミや野党が噛みついていますね。
メディアの萎縮とかなんとか。
嘘八百や偏向を垂れ流しにする方が問題だと考えられないんですねぇ。
一日も早く反日マスコミは消えてもらわないといけません。
民主、共産、おおさか維新、反日政党も消し去らないといけません。
.....常識的について行けないだけでなく、日本にとってプラスの面は全くない。一度完全にリセットする必要があるな。

(口が埼玉)
余命翁様
ご警告いただき、ありがとうございました。
とりあえず使用したメールアドレスは、削除しました。
Change.org宛のメールではなく直接CDE(州政府機関)宛なので、一応は大丈夫かな?と思っております。
今後はご指摘のような、背景や団体に注意をするようにいたします。
..... 似非とかもどきがはやりだから油断ができない。自分たちの主張を通すのに手段を選ばない連中が必死になっていろいろと仕掛けているから気をつけよう。

おやじ
参院選に向け余命党を立ち上げるべきでは...。
ネット上だけでもかまわないが党員証は発行してほしい。
.....そういう手もあるか。検討を開始する(笑い)

りゅうりゅうママ
余命様
 次女の成人式の話しですが、成人式会場に『安部政治を許さない』『戦争法案反対』のプラカードや旗を持ち署名活動をする人々を見ました。
 新成人に上手いこといって署名させてましたが、親として物凄く腹が立ちました。成人したとはいえまだまだ社会の事などほんの一部しか知らないであろう世代に。署名やデモなどに参加することの意味をちゃんと教えなければと痛感した次第です。ことが起こってからじゃ遅いのかもしれないけど、今まだ目覚めぬ人を目覚めさせるには危機を感じる何かが起きないとダメなのでしょう。
 あたしは余命様と安倍総理を信じて協力するのみ。戦後70年そのもっと以前からの朝鮮中国のシガラミを一掃するのは困難を極めるけれど、ここまで来たのだからやり遂げなければなりませぬ。名誉回復はそれからでも遅くはないと思います。
.....日本人は歴史上、他民族に支配された経験がない。少なくとも近代において非白人としては唯一の国であろう。一方で歴史上独立国家として存在し得なかった国は無数にある。弱者は知恵をふりしぼる。彼らの頭には抑圧、非抑圧、勝ち負けしかない。それが戦後70年の日中韓の歴史である。
 「日本を取り戻す」ということは「人間を取り戻す」ということでもある。世界の平和に唯一貢献できる資格を持つ日本を貶め足を引っ張るものは駆逐しなければならない。若者に期待するだけではいかん。今は事実を知ること。それぞれができることをやる。それで充分である。ケンカはプロがやる。無理は禁物である。

fujisan
余命様
お世話になります。
 余命様のブログ形式についてですが、読者からの投稿は一切表示せず、余命様の中で精査確認したうえで、余命様の記事として発信されてはいかがでしょうか?
 個人の意見や希望は余命ブログとして似あわないと思います。以前のような、一方的発信方式の方が読みやすく、書籍から新たに読者になった方からみると??だと思えます。
 また、保守の方は往々にして自分の意見が1番と思っている方が多く保守が大同団結できないと要因です。それぞれ、目的が微妙に異なりますので、あくまでも余命様と方向性を同じにする方達への情報発信ブログとして欲しいです。余命様のことですからコメントも撒き餌のような事なんだと思いますから投稿は可能にして頂ければ結構だと思います。
このコメントは表示されなくて結構です。事象事実の積み重ね。行動の発信を希望します。
.....ご指摘の点はいちいちごもっともなのだが、余命は目的ブログである。非営利不偏不党の個人ブログである。初代は「日本人覚醒プロジェクト」二代目は「拡散プロジェクト」そして三代目は「実行プロジェクト」として動いている。
 よって戦闘開始した現状は情報を拡散、共有してひた押しという「みんなのブログ」スタイルで進んでいる。集団通報、官邸メール、自民党メールに今回あらたに米国メディアへのメール作戦が追加されようとしている。常に余命から切り離して独立して機能できるようにしているから途切れることがない。すでに余命はただの旗振り役になっているから、このスタイルが変わることはないだろう。

桜丸
余命様 おはようございます。
今朝のヤフーニューストップに載っていました。
 いよいよ左巻きTVに安倍さんは手を付けるのでしょうか ?
今までも散々偏向及び洗脳放送をダダ流しし、指摘があっても詫びも変更もせず、我が世の春を謳歌していたTV局にもとうとう縛りが掛かると判断しても宜しいのでしょうか ?
安倍政権はTVのみが情報元の情弱の方々の為にも、頑張ってほしい所です。
 ちなみにずっと左巻きのプロパガンダだったTVでありましたが、今までその放送内容に言及された事はありませんでした。
しかしここに来て政府がこの様な警告を発したと言う事は、余命メールの効き目が出て来たのかなと独り喜んでおります。

>高市総務相、電波停止に言及 公平欠ける放送に「判断」
朝日新聞デジタル 2月8日(月)23時35分配信
 高市早苗総務相は8日の衆院予算委員会で、放送局が政治的な公平性を欠く放送を繰り返したと判断した場合、放送法4条違反を理由に、電波法76条に基づいて電波停止を命じる可能性に言及した。「行政指導しても全く改善されず、公共の電波を使って繰り返される場合、それに対して何の対応もしないと約束するわけにいかない」と述べた。
 民主党の奥野総一郎氏が放送法の規定を引いて「政権に批判的な番組を流しただけで業務停止が起こりうる」などとただしたのに対し、高市氏は「電波法の規定もある」と答弁。電波停止などを定めた電波法76条を念頭に、「法律は法秩序を守る、違反した場合は罰則規定も用意されていることで実効性を担保すると考えている」と強調した。
 そのうえで高市氏は、「私の時に(電波停止を)するとは思わないが、実際に使われるか使われないかは、その時の大臣が判断する」と語った。
 放送法4条は放送の自律を守るための倫理規範とされてきたが、高市氏はNHKの過剰演出問題で、行政指導の根拠とした。この点についても「放送法の規定を順守しない場合は行政指導を行う場合もある」との考えを重ねて示した。
 「政治的な公平性を欠く」の事例については、「国論を二分する政治課題で一方の政治的見解を取り上げず、ことさらに他の見解のみを取り上げてそれを支持する内容を相当時間にわたり繰り返す番組を放送した場合」などと列挙。「不偏不党の立場から明らかに逸脱していると認められるといった極端な場合には、政治的に公平であるということを確保しているとは認められない」とした。

.....この件については、すでに余命10号、余命21号、余命22号で官邸メールにはいっている。直接には余命21号である。すでに1事案あたり150万件をこえており、政府が取り上げるのはタイミングの問題となっている。余命30号で柔道整復師の不正請求が取り上げられたときから一気に医療不正事案の摘発ラッシュである。
 すでに摘発の環境は整っており、きっかけ待ちという案件が目白押しだ。実際には報道されないだけで、すべて現在進行形である。みなさんの官邸メールが猛烈に効いている。
テーマ 余命21号 日本メディアについて
要望
最近の新聞、TVにおける報道は常識をはるかに超えて偏向している。すでに国益を害するレベルである。とくにフジ、TBS、NHKに顕著である。総務省は切り捨てを含めた総チェックをお願いしたい。今や既存の局がゼロとなっても何の障害もない時代となっている。報道の速度はネットに及ばず、情報の真偽は大量のネット情報によるネット民の判断が可能で、意図的な捏造やスルーは通じなくなっている。
 彼らが常に掲げる言論や表現の自由は、まさに見せかけであって、今般の余命三年時事日記のネット切断などは「自分たちはいいが、相手には許さない」というあからさまな言論弾圧であろう。
 余命10号で要望しているが、ネット規制の見直しと同時に国民の納得できる対応を早急にお願いしたい。

テーマ 余命22号 NHK課金について
要望
現状のNHKの有り様は日本の政治経済軍事すべてにおいて、日本という国の立場が全く見えてこない。とくに政治における論説、解説は異様というレベルである。すでに特権的企業に成り下がり、公共放送という偽看板を掲げた営利企業になっている実態では、NHKに受信料支払強制の大義名分はない。
 受信料の支払いは任意とするか、廃止が妥当だろう。これは100%民意である。しかるべき早急な対応を要望する。

ちょこ
余命爺様
皆様おつかれ様です。
 昨日、市長選の立会いをさせて頂いたのですが、投票所で顔ぶれを確認すると、明らかに共産以外の反日勢力が投票に来ていないにも関わらず、発表された得票数が水増しされているように見えるのですが、この対策は可能でしょうか?
この対策をすると、公職選挙法をいじることになりますので、官僚や一部の世襲議員が、世襲を実力と勘違いしている(一度退陣する事態になるまでの安倍総理にも言えますが)のを是正する為に、
・地方公務員の妻子はその県の公務員になれない(他地域を知る)
・国家公務員は地方公務員や議員になれない
・公務員の取引先への下向禁止
これだけで日本は大分変わると思います。一度ご検討下さい。

.....ご指摘の危惧については、7月の参院選に間に合うように検討が始まっている。また、ここ何回か露骨な不正が発覚しているから監視の目が厳しくなっている。官邸メールでも余命15号、余命16号、余命17号、余命18号としてはいっている。具体的な問題と取り組みはもう少したってからになるだろう。以下、参考に。

テーマ 余命15号 外国人の選挙活動について
要望
マクリーン判決文。
.....外国人の政治活動の自由はわが国の政治的意思決定又はその実施に影響を及ぼす活動等を除き保障される。
 上記の最高裁判決から日本に在留する外国人の政治活動は「完全には保証されないが」とする法的解釈が左右する微妙な判決である。しかし韓国民団は、ロビー活動、ネット工作、民主党への選挙協力など現在進行形で行い,その成果を民団新聞などに記載するなどの「政治的意思決定又はその実施に影響を及ぼす活動」にあたり、韓国民団職員の身分は韓国の公務員に相当し、給料も韓国から支給されている。つまり民主党と一体の関係で、明らかな内政干渉を公然と行っている。
 韓国民団が主導して、2009年度衆議院議員総選挙では組織的に選挙活動を行っている。 行っていた選挙活動は宣伝カーに同乗する、ポスターを貼る、有権者に電話で支持、投票を依頼する、等、完全な違法行為である。
 最高裁判決にある「外国人の政治活動の自由はわが国の政治的意思決定又はその実施に影響を及ぼす活動等を除き保障される」という文中の「わが国の政治的意思決定又はその実施に影響を及ぼす活動等」とはまさに選挙であって、「その選挙活動を除き保障される」
と明確に記述している。在日朝鮮人の選挙活動はすべて違法である。この件、厳たる対応を要望する。

テーマ 余命16号 外国人参政権について
要望
在日外国人が国政に参加すること自体が異様な内政干渉であるが、最高裁判決にあるように、外国人あるいは外国組織が日本の選挙に関与することそのものが違法である。
よって以下の活動は明らかな内政干渉選挙活動としてとらえるべきである。
「民団新聞 参政権早期付与の転換点 総選挙へ全力投入」
鄭進中央団長は慶祝辞で、在日同胞の長年にわたる懸案である地方参政権獲得について、今度の総選挙を最大のチャンスととらえ、早期実現のために一致団結して総力をあげることを明らかにした。
 続いて日本側主要来賓として自由民主党・猪口邦子党国際局局長代理(前衆議院議員)、民主党・簗瀬進参議院国会対策委員長(参議院議員)、公明党・山口那津男党政調会長(参議院議員)、社会民主党・渕上貞雄副党首(参議院議員)、日韓議員連盟・白眞勲幹事(会長代理。参議院議員)、日韓親善協会中央会・越智通雄会長が祝辞を述べた。自民党代表を除き、全員が地方参政権の早期付与に全力をあげることを強調した。
放置すれば国家が大きな影響を受ける可能性のある法違反には、即刻、対処されるよう要望する。

テーマ 余命17号 選挙関連の国籍条項について
要望
以前から買収をはじめ様々な手段で違法行為は行われていたが、大量の票の操作は不可能だった。それを可能にしたのが「国籍条項」である。民主党が政権を取ってから真っ先に取り組んだのが、この国籍条項の廃止で、これは民主党と公明党による強行採決、賛成多数で2010年5月24日可決された。
 これにより、汚染された地方自治体による意図的な選管体制と非日本人、あるいは反日勢力による開票作業が可能となって異様な大量票の操作が行われるようになった。
 総務省選挙課「選挙の開票作業員に国籍条項はありません。」
「問題となった法律は、民主党政権時の強行採決が原因である」
法律名は『国会議員の選挙等の執行経費の基準に関する法律の一部を改正する法律案(国政選挙経費削減法案)』である。元々あった国籍条項がこの法改正でなくなってしまった。
他にも様々な資格や仕事の募集要項からも国籍条項が抜き取られている。
日本の生き様を決める選挙に、国籍条項は必須である。即刻改善されるよう要望する。

テーマ 余命18号 不正選挙について
要望
総務省選挙課「選挙の開票作業員に国籍条項はありません。」「問題となった法律は、民主党政権時の強行採決が原因である」
法律名は『国会議員の選挙等の執行経費の基準に関する法律の一部を改正する法律案(国政選挙経費削減法案)』である。
元々あった国籍条項がこの法改正でなくなった。
他にも様々な資格や仕事の募集要項からも国籍条項が抜き取られている。
 事業仕分けの成果に基づく法案は、国が自治体に支給する国政選挙の経費を80億円削減、自治体はアルバイト・ボランティア大量導入でその穴埋めをするというもので、つまり、日本国にとって重大な国政選挙の開票作業は、民間企業によって募集されたアルバイトによってなされ、しかもその応募資格に「国籍」なしという売国奴法であった。
まさに工作員入れ放題である。
 その結果、以前ではあり得なかった不正投票、不正開票が行われるようになった。
選挙は国の存立の問題である。即刻、対応されるよう要望する。

  1. 下記の例文はどうでしょう?

    Dear Sirs/Madams:
    Please consider addressing the following issue at a future primary debate.
    “A discriminatory immigration system against Americans exists in Japan. Despite the efforts of the Japanese citizens to bring about standardized treatment of immigrants, there remains a discrepancy in the legal status of immigrants based on their nation of origin. Korean immigrants are exempted from basic security measures such as the taking of fingerprints and an identification photograph at immigration control. Furthermore, where an American resident can be deported for a single-day overstaying of a visa in principle, a Korean resident cannot be deported even after being proven guilty of murder or rape. How would each Republican candidate approach this issue?”
    Yours truly,
    (名前を書く)
    「担当者各位
    下記の問題について大統領予備選の討論会で取り上げていただきますようお願いいたします。
    「日本にはアメリカ人に対する差別的な入国管理システムが存在します。入管待遇の無差別化を図る日本国民の努力にもかかわらず、出身国に基づく法的な入国管理状態の相違が残存しています。朝鮮人の居住者は入国審査において指紋押捺や顔写真の撮影などの基本的な安全保障対策を免除されています。さらに、アメリカ人の居住者はビザの在留期間が一日でも超過すると基本的に強制送還ですが、朝鮮人の居住者は殺人罪や強姦罪が確定しても強制送還になることはありません。
    共和党の大統領各候補は、この問題をどう考え処理するか?」
    敬具
    (名前)」

  2. 在日、帰化人のなりすましが横行し、一見保守であっても長く観察していると、朝鮮・中国の傀儡だったという例を何度と無く経験し、その度に苦い経験をしてきた私達にとって、余命様のブログは絶対的に信じてついてゆくことができる最初の存在でした。
    しかし、そこに投稿されるコメントには、Change.org でも判明したように私達を分裂させるための在日・中国・左翼の策略が渦巻いています。
    また「大和心への回帰」氏の発言にもあるように、本来保守を団結させなければいけない水島氏が、保守を貶め分裂させるような行為を行っていることを見て、彼がついに本性を見せ、馬脚をあらわしたのではないかと感じた次第です。

    私達は、誰が本当に真性日本人で、日本を救い、取り戻そうとしているのかを冷静に観察し判断しながら、進んでゆかねばなりません。
    日本人は、私を含めて、現象をストレートに受け取り、猜疑心を持って見ることは苦手です。ですから、彼らの相手をはめる手段の具体例を広めて、日本人を覚醒させることが重要だと思います。
    以下具体例を記述します。
    在日がどのように日本の社会に侵食してきたか、また企業を手に入れてきたかの典型例が雪印事件であり、不二家の事件ではないでしょうか。
    マスコミを使った常套手段ともいえます。

    小坪 しんや のブログ より
    【朝日が雪印食品にしたこと。】朝日新聞2つの「吉田」事件 報道に携わる重さを知れ 2014年9月15日 より
    https://samurai20.jp/2014/09/asahi-5/

    かつて執拗にメディアにバッシングされた会社があります。
    そのうちの一社、雪印食品は、倒産しました。
    (雪印乳業は存続、またバター等はシェア一位を堅持!すごいっ!負けるな雪印!)

    アイスクリーム事業はロッテスノーに分社されます。
    ロッテによる支援でした。
    機材、ノウハウは、韓国企業のロッテへ行ったのでしょう。
    技術者たちの願いの結晶、
    長年、温め続けてきた技術。

    当時、ロッテが最も欲していたものに、日本のアイスクリーム技術があったと言われています。
    確かに不祥事はありました。責められてしかるべきかと思います。
    北海道工場において停電、その間に生産された脱脂粉乳に毒素発生。
    事故、でした。
    どう見ても事故でした。

    被害者が出ていることから責められることは当然のことですが、過失によるものであったと考えています。
    過失だから許されていいとは思いませんが、物事には程度があります。
    問題はそこからです。
    想像以上の、なぜか凄まじい大バッシングにあい、上記の流れへ。
    雪印食品は倒れ、アイスクリーム事業はロッテスノーへ。
    日本人へ。
    知っていますか?
    ブランドのみ、雪印を残し、
    製造はロッテになっていることを。
    ロッテは韓国企業です。
    私たちが愛した「雪の結晶のマーク」は、(アイスにおいては)もう日本のものではありません。
    日本人に長年親しまれたその意匠。
    食品技術者たちが思いと願いをこめ「雪の結晶に、北海道を象徴した北極星」をあしらったあのマークは、もう日本のものではありません。

    わかりますか?
    技術も何もかにも、一切合切を抜き取られてしまい
    それのみならず、愛した意匠は「抜け殻だけ」使われる苦痛を。

    私にはこれが作為的にすら見えておりました。
    ロッテが欲しかった技術が、「格安」で転がり込んできたのです。
    しかも「日本人に売りやすい」ブランドと共に。
    ただの偶然でしょうか。

    はっきり言いましょう。
    韓国の回し者として、日本企業を叩きのめし
    社会の公器としての、木鐸としての責務を放棄し
    意図的に雪印を廃業に追い込んだのではありませんか?
    ・・・韓国「様」に献上するために!!!!

    以下のブログにも、どう考えても作為的な報道がTBSによってなされ、不二家が倒産した経緯が説明されています。

    ひだまり    今は古事記に夢中! 日本の製菓会社がマスコミに叩かれるたびに肥え太る韓国・・・より
    2007年1月 「TBS」で みのもんたが、雪印のように集団食中毒事件を起こした訳でもないのに「不二家がチョコを再利用した」などと捏造報道までして、なぜか不二家を叩きまくる。
    日本中の不二家が潰れまくった後、ロッテは不二家のライバル会社であるコージーコーナーを買収してボロ儲け
    グリコ・森永事件でも日本の会社は被害にあったけれど、ロッテだけは無傷だった。
    http://20120901.blog.fc2.com/blog-entry-735.html

    不二家が叩かれ倒産した後、ライバルのコージーコーナーが結局ロッテに買収されたりとか雪印の不祥事に乗じて、アイスクリーム部門ロッテに取られたりとか
    赤福もターゲット(期限切れ表示うんぬん)にされたが、あれもどうにか回避できたと思った。

    http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q13131609458

    在日に侵食されていると思われるマスコミが報道した後に、その組織や会社が在日に乗っ取られているように見えるのは偶然でしょうか?
    イオンの国産米偽装の報道の直後に、ホテルの原料名の偽装問題が大々的に報道され、もみ消されたように見えるのも、反日企業でなければもっと報道したのではないかと思えてしまう。麻生さんの時は、ホテルで夕食をしたとしてさんざん叩くのに、朝鮮傀儡民主党の管直人が、どんなに贅沢な食事をしても、庶民派宰相としてもてはやす。アンネの日記の本が、図書館で組織的に多数破られた時に、ナチスと日本の保守派をあたかも関連づけるような報道姿勢が見受けられたが、日本を愛する、保守派に対して負のイメージを作るたくらみではないのでしょうか?
    在日が多い似非右翼が、街宣車でわめきたてて、保守、愛国に悪いイメージを植え付け、日本人に愛国心を持たさないようにしたのと同じ手段を取ろうとしているのではないでしょうか?

    目的のためには手段を選ばないのが、在日の特徴のように思えます。
    彼らの乗っ取りのテクニックをまとめたサイトがありましたが、現在削除されてしまっています。
    http://bakankokunews.blog.fc2.com/blog-entry-1511.html

    【朝鮮人の組織乗っ取りテクニック】
    1.ターゲットに対し朝鮮人が組織的かつ執拗に嫌がらせをする
    2.嫌がらせをされた相手がたまらず切れる
    3.差別だ差別だと息の掛かった(同胞を送り込んだ)マスコミを引っ張り込んで大騒ぎする
    4.朝鮮人の息の掛かったマスコミに大々的に人種問題にまでされて被害者たまらずに折れる
    5.謝罪だ賠償だとさらに被害者を追い込む
    6.被害者たまらずに雇用等の妥協案を提示する
    7.雇用等で送り込まれた朝鮮人がさらにバックドアよろしくここぞとばかりに同胞を多数引っ張り込む
    8.被害者サイドは何も出来ない状態に追い込まれる
    9.被害者やむなく撤退・廃業等をせざるを得なくなる。
    10.朝鮮人による乗っ取り完了。

    http://6ninnosamurai.blog.fc2.com/blog-entry-156.html

    日本中のさまざまな組織が、在日に中枢まで浸食されたのも、合法、違法ありとあらゆる手段で日本人の組織に侵略してきたからではないでしょうか?
    今後とも、朝鮮傀儡のマスコミは捏造報道で安倍政権にダメージを与えようとするでしょう。余命3年が全国民の知るところとなり、マスコミの実態を知らしめ、彼らの策略から日本の社会を守らねばいけません

    在日に牛耳られ、日本侵略の手先になってしまったといえるマスコミを一刻も早く日本人の手に取り戻し、日本人の道徳、文化、伝統を回復を切に望みます。

  3. 余命プロジェクトチームの皆様、いつもとんちんかんな意見を投稿しており恐縮しております。
    今日は報告です。わかる方はわかると思いますが、本当は利用したくないのですが近くに品揃えのある店がないので私はイオンを利用しています。それでイオンによるたびイオン内の大垣書店で余命三年時事日記があるか確認しておりました。さすがにイオンでは売れないかと思っていました。
    ところが、今日このイオンの中の書店で発売以来初めて余命三年時事日記を確認できました。
    山積みではなく本棚に5冊ほど置いてありました。
    ちょっと嬉しくなりました確実に静かに前進していますよね。

  4. 以下は、「英語で世界に発信」のサイトの前のバージョンの時に掲載されていた内容です;

    2005年、韓国政府は「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」を施行、先の大戦中に日本に協力した韓国人の子孫をリスト化し、彼らから財産を奪った。現在、韓国人は、自分は親日家ではないとアピールし、リストにいれられるのを避けている。
    もし韓国で「歴史をみ直そう」とか「日本は悪くないのではないか」と言えば、たちまち財産没収され職を奪われるだろう。ゆえに多くのTVスターや政治家が、必死になって反日をアピールする。韓国は民主国家だが、残念ながら言論統制している環境と全く同じだ。日本はそのかわいそうな被害者である。

    In 2005, South Korean government enforced “Special law to redeem pro-Japanese collaborators’ property” and confiscated properties and assets from descendants of Koreas who were judged as pro-Japan during the annexation era, which the whole Korea was in fact pro-Japan. Now Koreans must claim that they were not and hated Japan to avoid being certified and listed in a pro-Japan citizen list.
    If you claimed that what Japan was saying was correct or Korea must have faced the historical facts, you are sure to be bashed badly by everyone, lose your job and your assets are confiscated. Therefore, many TV stars and politicians have to show anti-Japan demonstrations in Korean public. Korea is a so-called democracy nation which binds people’s free opinions by fantasy textbook and ex-post facto law, which is unheard in any developed nations. Japan is a poor victim country.

    これも何かに役にたちますでしょうか?

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