宮崎マンゴー
余命様、ＰTスタッフの皆様お疲れ様でございます。いつもありがとうございます。
百田氏新書本のあと書きに、愚国愚民による戦前戦後の日本人への数々の悪行三昧が記されてあり、初代カズ様が伝えられていらした残虐かつ壮絶なる事実と重なり、胸に迫り来るものがありました。
子供の頃読んだ絵本、学生時代の小説、映画の登場の悪魔とは？架空上の存在でありましたが、カズ様、二代目様、現余命先生によって、悪魔の正体、人面獣が平和の向こう側に潜んで居たという事。そして、戦争は終わってはいなかったという事。それは、見えない恐怖、危険は身近にあり心身を傷つけるという現実。戦争は、続いています。
一つ二つの不幸ならば気づかずにいたかもしれません…しかし、其れらが倍に倍になっての形の不幸は防御不可能。行動しようものなら、大切な存在が犠牲となる。さながら、ホロコースト、アグブレイグ状態に等しく。術なき日々に途方に暮れる人々が、絵空事で無く確かに存在しているというのに。
人には待つという力があるそうです。それが、ひた押しひた押しの奇跡へも繋がるのでしょう。
吉田茂、マッカーサー往復書簡さえ実現していれば、戦後70年我が国の安全神話は保たれたであろうに。先日、麻生氏の福岡での山笠にての勇姿、心強く拝見致し、一刻も早く、クリミア・コソボ方式をと待ち望む自分でありました。
腐敗した三権分立、民を守るのは自衛隊=日本国軍の皆様しかあり得ません。増員、防衛費拡大を切に願います。
多忙なスケジュールをこなされる尊き安倍総理に対してのいわれなきバッシングには、腹ただしいことです。生粋のジャーナリストはゼロな現状、情けない。
余命ブログに集われる読者有志の皆様と同じく、幾つかの保守系ネット内に於ける沢山の愛国者の目や正しい意見の発信は、さながら日本版FＢIといった厳しく頼もしい存在です。この方々の底力が、現マスコミを覆す大きな力となり日本再生をも推して下さっているということ。どうかこの方々へ光が当たり、当たり前に社会へ堂々と活躍の場として出て来られる日本でありますよう。
日の丸の旗を毎日掲げられる日が訪れましょうか？
日本人としての誇りの花、自分という誇りの花を、今こそ咲かせ、日本再生し取り戻せますよう。
エンプティーガーデン(廃虚に潜む)
獣達へ因果応報！
ここは大和！ここは日本！
いけさん
余命さん、スタッフの皆様。毎日の業務お疲れ様です。これからますます暑くなりますが、体調にお気をつけください。
政府は共謀罪を成立させてすぐテロ情報の共有のために即TOC条約に加入しましたが（準備がいいなぁ）、そもそもどんな条約かなと思って法務省のHPから日本語訳をダウンロードして眺めていまして、いろいろ書いてますけど締約国は犯罪収益の没収の国際協力をしないといけないようで、これは面白いことになりそう。
核開発やICBMの開発に資金提供してきたテロ支援者の犯罪収益の押収を依頼されたら日本は協力するしかありませんな。日本人から奪われた財産なので日本政府が押収するべきのような気がするが、まぁいいか。どこの国が最初に日本に潜むテロ集団を指定してくれるだろうか。やっぱりアメリカかな？金目当てで関係ない国が名乗り出てきても日本としてはOKですけどね。
てーけー
いつもありがとうございます。
デモ関係の皆様お疲れ様です。
先日知人が保守系イベントを企画していたのですが、
すぐに南系のなりすましさんが擦り寄っていきました。
こうやって入り込むんだなと。
ななこ
1736 総がかり行動実行委員会リスト①にて、余命様が「まあ旗幟鮮明は堂々としている。敵味方の識別が省けるのはお互いに結構なことである。対朝鮮有事には反日、反安倍ははっきりとした敵勢力であるから殲滅対象となる」と述べられました。
川崎リベンジデモを受けて、カウンター勢力を便衣兵としてリストアップしておりますが、この便衣兵の定義についてきちんと理解するために過去ログを参照してみました。在日朝鮮人人権協会もこの便衣兵にかなり重なります。今回は、この便衣兵という他国に忠誠を誓うテロゲリラをヘイトの観点から洗い出していきたいと思います。
便衣兵の解説を参照する前に、ヘイトスピーチとは何か、ヘイトスピーチの対象者とは厳密には誰なのかということを確認していきます。その後、ヘイトを利用しヘイトに過大に反応しているのは、どのような属性を持つ人たちなのかを見ていきます。
ヘイトスピーチの内容は、「生命、身体、自由、名誉若しくは財産に危害を加える旨を告知」することであり、「本邦外出身者を著しく侮蔑」することと明記されています。ここに政治的な言動は一切含まれず（西田議員が明言されています）、共産党に対する糾弾が一切ヘイトと関係ないことは明らかです。むしろ侮蔑的言動としては、有田芳生参議院議員の有権者に対する「ゴギブリ」呼ばわりが該当するように思われます。
■本邦外出身者に対する不当な差別的言動の解消に向けた取組の推進に関する法律
（平成二十八年法律第六十八号）電子政府の総合窓口 e-Gov
（定義）
第二条 この法律において「本邦外出身者に対する不当な差別的言動」とは、専ら本邦の域外にある国若しくは地域の出身である者又はその子孫であって適法に居住するもの（以下この条において「本邦外出身者」という。）に対する差別的意識を助長し又は誘発する目的で公然とその生命、身体、自由、名誉若しくは財産に危害を加える旨を告知し又は本邦外出身者を著しく侮蔑するなど、本邦の域外にある国又は地域の出身であることを理由として、本邦外出身者を地域社会から排除することを煽動する不当な差別的言動をいう。
さらに、本邦外出身者とは誰を指しているのかを明確にする必要があります。「本邦の域外にある国又は地域の出身」と明記されていることから、デジタル大辞泉に因れば、日本で生まれた人間は含まれないことがはっきりしています。日本の外で生まれて適法に居住している人だけが対象です。
※出身＝その土地・身分などの生まれであること。その学校・団体などから出ていること。「九州の出身」「民間出身の閣僚」「出身校」（コトバンク）
ヘイトを捏造し糾弾する人々は、出身と出自をあえて混同して差別問題にすり替えていることは明白です。
◆本邦外出身者の定義
もっぱら本邦の域外にある国又は地域の出身である者又はその子孫であって適法に居住するもの（以下「本邦外出身者」という）
◆便衣兵とは何か
では、日本人とほぼ見分けがつかない人が、日本人から本邦外出身者への差別問題として「ヘイト」を糾弾するとき、いわゆるカウンター勢力は日本人を敵視していることになります。ここで、冒頭で引用した余命様の「旗幟鮮明」が威力を持ちます。普通の衣服で日本人とほぼ見分けがつかない人間が日本人を敵とみなして攻撃する状態、これが便衣兵と看做されることになります。
便衣兵の定義をみる前にひとつ確認をしておきます。現在のあぶり出しや旗幟鮮明にした人々をリストアップすることは、朝鮮半島有事の際には日本と日本人を敵とみなして攻撃し、半島側に忠誠を誓う人を明確に色分けする作業です。
平時は単なる右と左のもめごとで納められるようなことも、いざ半島で有事が発生した場合は対応が全く異なる厳しいものとなります。それは単に日本国内の問題ではなく、韓国の法律が決めていることであり、日本の一般の人間には不可抗力として表れるということです。では、どのような厳しい状況が発生するかを、過去記事から見ていきます。
■354 中韓国防動員法にご注意 から抜粋
（略）
日本人は、中国、韓国にある国防動員法がないので、想像すらできないだろうが、有事には中韓ともに軍属となる、つまり戦闘員となる。以下、確認してしっかりと対応していただきたいと思う。とくに在日企業は隣からいきなり襲われるような危険性があるので要注意である。後掲の資料は万一の場合敵方拠点になる可能性があるのでとくに注意が必要だ。
（略）
同様に韓国でも国防動員法がある。憲法第39条で「すべての国民は国防の義務を負う」という条項だが、恐ろしいことに年齢、性別に条件がない。老若男女すべてが対象ということで、この国は中国に輪をかけて狂っている。
（略）
大きく問題となるのは、紛争時、中国や韓国在住の邦人はすべてが文民である。ところが、日本国内の在日中国人と在日韓国人は軍属であるということだ。実質、ゲリラ戦の状況となる。在日中国人はともかく、在日韓国人はそのほとんどが通名であるため、戦時国際法では便衣兵として扱われる。これはなりすましゲリラとして即刻処刑が可能だ。
このように見ますと、通名を使用する在日韓国人は便衣兵であるとあります。つまり成りすましゲリラであります。川崎リベンジデモや川崎デモでのカウンター勢力の言動を見れば、かなりのリアリティが感じられるのではないかと思います。
日本人とほぼ識別できないカウンター勢力は、ヘイト騒ぎで明らかなように、何かあれば日本人を敵視して襲い掛かる半島側の人間だということが、動画ではっきりと示されました。数多あるツイッターの投稿でも潰す、止める、粉砕する、と物騒な言葉があふれています。これが何を意味するかは、余命三年時事日記に記載された過去の蛮行を再度読み返すまでもないと考えます。
そして事が済んだら、それは日本人の蛮行として捏造キャンペーンが行われるところまでが既に様式美となっているのではないでしょうか。
本日は、旗幟鮮明とヘイトをキーワードに「便衣兵」について考察して見ました。
こつる
日本万歳！
朝日新聞は、英字版で、日本語版ではいえない主張をするっとします。
比較の参考資料ーAJCN代表 山岡鉄秀「日本人が知らない朝日の慰安婦海外向け情報の実態」
ttp://bit.ly/2iRiNM8
今回の川崎デモを、比較してみました。
すると、英字版では、よりデモ側が悪い受け取られる主張が増えていました。
お手伝いしてもらったのはGoogle翻訳さんです。
翻訳に慣れている人、深く分析して指摘していただくと幸いです！
英字版ttp://www.asahi.com/ajw/articles/AJ201707170024.html
魚拓ttp://megalodon.jp/2017-0718-0810-18/www.asahi.com/ajw/articles/AJ201707170024.html
日本語版http://www.asahi.com/articles/ASK7G4547K7GULOB00X.html
魚拓ttp://megalodon.jp/2017-0718-0811-21/www.asahi.com/articles/ASK7G4547K7GULOB00X.html
（写真のキャプション※日本語版と英字版では同じ写真です）
日本語版
「デモに抗議するため集まった人たち。警戒する多くの警察官が並んだ」
→これが英字版になると、
「何百人もの警察官が、7月16日に川崎に集まった抗議者をコントロールして、異端嫌疑集会を演じるグループが企画したデモンストレーションをやめさせようとしている。」
と、警察がデモをやめさせようとしていて、
カウンターの味方であったような、表現になっています。
あと、日本語版にはない、デモ側が負けたような文章も追加されています。
英字版「川崎市 – 異例の嫌がらせ行為を演じた小グループは、7月16日に川崎市の何百人もの抗議者に囲まれて計画を突然変更しなければならなかった。」
そのほか
日本語版
「排外主義的な主張を掲げる団体のメンバーらがデモをした。」
英字版
「日本から韓国国民を追い出すために過去に呼びかけた団体が主催するデモが～」
これは韓国へのフタク？
記事の主張となる、最後の文章は日本語版ではデモ側の主張です。
「団体関係者はネット上で、「昨年のデモを再現することこそが〈勝利〉となる」
と主張していた。（伊藤和也、河井健）」
これが英字版では逆に
「川崎市在住の朝鮮族の崔康一（44）氏は、「行政措置や法改正により、憎悪を訴えることは不可能になるだろう」と述べた。（この記事は、伊藤和也と河井健によって書かれました）」
と、逆転しています。
ら
余命様スタッフ様同志の皆様、感謝申し上げます。
広島地裁でまともな判決がでました、外患罪告発が効いてますね。これも余命様達のお陰です、有難うございます。お知らせまで
朝鮮学校の無償化適用外訴訟 運営法人と卒業生が全面敗訴 広島地裁
http://www.sankei.com/west/news/170719/wst1707190058-n1.html
朝鮮学校を高校授業料無償化の対象から外したのは民族教育を受ける権利の侵害にあたるとして、広島朝鮮高級学校（広島市東区）を運営する広島朝鮮学園と当時の生徒らが、国に無償化指定や国家賠償などを求めた訴訟の判決で、広島地裁は１９日、原告側の全面敗訴を言い渡した。朝鮮学校を無償化から除外したことの是非をめぐる初めての判決。
同様の訴訟は他に東京、大阪など４地裁で起こされている。朝鮮学校をめぐっては、北朝鮮による拉致問題が一向に解決されず、在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）との密接な関係も指摘される中で「国民世論の理解が得られない」として、安倍政権の判断により無償化適用から除外された。文部科学省によると、高校無償化制度は平成２２年度にスタート。外国人を対象とする学校であっても、授業時間数など客観的要件を満たせば対象に指定され、授業料相当額が支給される仕組みだった。しかし同年１１月に起きた北朝鮮による韓国・延坪（ヨンビョン）島砲撃を受け、当時の民主党政権が朝鮮学校に対する審査手続きを停止。自民党に政権交代した後の２５年２月には省令を改正し、無償化適用から外した。
訴訟で原告側は「外交上の判断を理由に、朝鮮学校の生徒だけに支給しなかったのは不当な差別だ」と主張。憲法で保障された学習権や平等権の侵害にあたると訴えていた。
■朝鮮学校 朝鮮語による授業や民族教育をする学校。日本の幼稚園に当たる幼稚班から大学に当たる大学校までがある。日本の学校に準じるカリキュラムを採用しているが、学校教育法上「各種学校」に位置付けられている。文部科学省によると、平成２８年５月現在、大学校を除く朝鮮学校は全国に６６校（休校５校）あり、児童・生徒数は６１８５人。韓国籍や日本国籍の児童・生徒も通っている。
皆様、猛暑が続いております、ご自愛なさって下さいませ。
こつる
日本万歳！
東京新聞がなんとなーく客観的な事実を入れています。
ヘイトスピーチの言動はなかったが、
抗議のために近くに集まっていた人たちがデモ参加者を取り囲み、
約十分で終わった。
ttp://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201707/CK2017071702000127.html