風誘う花
余命様
スタッフ各位
日本再生の為に、ご活躍されておりますことを心より感謝申し上げるとともに、世界最高の国家を完成するまで、我々日本人に対してご指導をお願いします。
私は、小中学校とひどい反日教師のいる学校で育ちました為、その反動か、一度も左翼思想に染まったことはありません。高校時代は家でとっていた朝日新聞の嘘を感じておりました。深夜受験勉強の時に聞いてたラジオから時たま聞こえる、朝鮮語からは、日本語とはまったく異質な空恐ろしい何かを感じておりました。
社会人になると、仕事が中心になり、また自民党さえも売国奴が混じっていましたので、政治に対する関心はなくなっておりました。
祖父や父から朝鮮人の非道についても聞いておりましたが、支那人については、意外にも、それほど悪いものではありませんでした。
昨年、たまたま余命様のブログにたどり着き、一気に読ましていただきました。ほとんどが腑に落ちる内容です。
今では毎日チェックしております。
家族は全員、日本が大好きです。支那、朝鮮には全く興味はありません。アジアに対しても関心はなく、日本と欧米です。
いまの日本には安倍内閣が必要ですが、納得できないことも多々あります。
1.TPP合意
2.移民政策
3.ビザ、永住権等の安易な付与
4.在日特権剥奪への未着手
5.国内反日勢力(テレビ局、新聞、日弁連等)の殲滅未着手
6.消費税8％への増税
7.舛添都知事擁立
8.竹島の未奪還
9.南樺太及び千島全島の未奪還
10.日本の核武装かそれを上回る兵器開発未着手
これらは実現しないのではないでしょうか？
それとも実現しますか？
ご指導下さい、、、
．．．．．国内外の難問が全部入っているから答えようがないが、在日や反日勢力を駆逐するだけで、かなりの問題は解決する。余命について言えば、反撃開始は昨年12月17日の「余命三年時事日記」発売からである。そして具体的な動きとしては先日、やっと「すみれの会」が発足したばかりで、まだ半年である。まず参院選。それからだな。
ＡＳＲＯＣ
余命様
先ほど、余命2を一気に読了致しました。日本再生への希望と勇気が沸き上がって参りましたので、身近で起こった気になることについてご報告させていただきます。
少し前のことになりますが、コリアタウンで有名な川●市の生活保護担当の女性職員が、生活保護の相談に訪れた在日北朝鮮籍（韓国籍の可能性もあり）の男性にほだされて妊娠し、そのまま結婚してしまいました。
男性には前妻との間に子供がおり、前妻と子供の国籍は不明ですが、恐らく日本人ではない可能性が高いと思われます。女性職員を知る人々の反応は複雑で、いかにガチガチの民主党（民進党）支持層の面々とはいえ、皆はっきり声には出さなくても「あーあ」という感じでした。「せっかく真面目に勉強して、公務員になったのにね。。。」「よりによって。。。親御さんは。。。」と、やるせなさが伝わってくるようでした。
彼らのように朝日新聞愛読者の典型的なミンス脳なら、こういう話は多文化共生云々の鏡などと賛美してもよいはずなのに、いざ現実として身近に起こると、いつもの偽善者的理想論はどこへやら、目の前のリアルに渋い顔をしたまま「悲劇」に同情しているのが滑稽でした。やっぱり内心ではこういうのが嫌で、よりによってそっち系に孕まされて可愛そうだと思っているんですね(笑)
その後、出産してからも結婚生活は続いているようですが、不思議なことに、当初は旦那が朝鮮人であることを隠すこともなかったのに、ちょうど去年の7月9日とタイミングを合わせるようにして、旦那の素顔が、まったくの日本人名で紹介されました。
これが通名というものか！と驚きましたが、一連の流れを知っているので、一見幸せそうな家族集合写真を見ても、唐突なアリバイ作りのように思われて、複雑な気分になりました。
事情を知る人々に過去の経緯は水に流してもらって、普通の日本人と結婚したということにしておきたいという思惑が透けて見えるような気がしました。前妻の子供も旦那も子供たちも、それぞれ帰化したのか二重国籍なのか無国籍なのかは定かではないものの、傍目には、妻の親族として完全に吸収されて、「日本人」として地域社会に紛れ込んでいるので、結局出自は北なのか南なのか、兵役は？、まさか工作員じゃあるまいな？、などと暫時考えこんでしまいました。
この話を事情の分かる人にしたところ、先ごろ大手出版社の編集部でも、有能な日本人女性編集者が在日韓国人男性と知らずに関係を結んで妊娠して、そのまま出来婚したという事例があり、稼げる妙齢の日本人女性が狙われていて、妊娠させるまで男が素性を隠しているから、婚活女性は特に気をつけたほうがいいと言っていました。
また、大手広告代理店でも、既婚の日本人女性が韓国人社員と関係を結んで、夫婦崩壊の後に再婚し、なぜか韓国で出産した事例がありました。在日包囲網が狭まっている昨今、日本に滞在し続けるためには、お花畑な日本人女性と出来婚に持ち込むのが一番確実で手っ取り早い方法なのだと改めて理解した次第です。
そう考えると、巷の婚活サイトは言うまでもなく、一見良心的に見える結婚紹介所やパーティー会社なども、免許証レベルでしか素性を確認していないので、日本人男性も日本人女性も、念のため、お相手を海外旅行に誘ってパスポートを確認するなど、用心したほうがよさそうです。
長くなりましたが、話を元に戻すと、そもそも日本国民ではない人物が生活保護の相談に来ているという時点でおかしいですし、その際に、生活保護が受給できたのかどうかも気になるところです。
寒暖の差が激しい今日このごろ、余命様、スタッフの皆様、どうぞお体にお気をつけてお過ごしください。
真太郎
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
民主時代に日本は空前のデフレに陥り、ひどい経済状態になりました。このようなときに中央銀行は、通常金融緩和をします。米英の中央銀行は発行済の国債を全部買うつもりなのかと揶揄されるくらい量的緩和を実施してデフレにならずにすみました。
一方、日銀は当時の日銀総裁白川が量的緩和は物価上昇に効果はないなどと妄言を吐いてほとんど量的緩和をしませんでした。それどころか、財政支出や量的緩和に積極的だった故中川氏を罠にはめ政治生命だけでなく、結果的に生命まで奪ってしまったのです。その時の日本経済は窮地に陥りました。私もリストラされました。
「もし自国通貨を実質的に増やす金融政策が物価上昇につながらないのなら、税金も増やした通貨でまかなえば無税国家となる」は成り立つはずがないので、通貨を増やせば物価は必ず上昇します。簡単な理屈です。高校生なら理解できるはずです。
世界中に拡散する円資産は莫大なので、少々日銀が日本国債を買っても円の価値はなかなか下がらないので物価も少ししか上がらないのも簡単に計算できます。当時、こんなことも理解できない日銀や財務省はアホなのか？と思ってました。
ちょうどその頃、余命ブログに偶然出会いました。そこで、財務官僚はアホではなく既得権益を拡大するために売国奴になりさがっているのに気付けたのです。デフレなら、円高なので中韓は輸出が伸びて喜びます。一方、日本経済はガタガタになりますが円の価値は高いので安定した現金収入がある人やすでに財産がある人には有利です。また、大企業は生産拠点を海外に移す等の対策が打てます。
今後このような事態にならないように何か対策を！と思っていたら官邸メール号外852号を発見しました。
「国益よりも財務省、または財務官僚個人の利益・省益が優先される。さらにはスパイ活動により外国勢力（敵国）の影響下に置かれてしまった場合を考えると、日本国そのものが好きな様にコントロールされてしまう恐れが極めて強い。」
官邸メール号外852号より
「財務省」の歳入と歳出による分割、組織の適正化を要望する
ご要望
現状の財務省は、明らかに政府以上の強大な権限を持ってしまっている。
お金の「入」と「出」を握られたら、個人であれ、団体であれ、これに抗って事をなし得ることは、非常な困難を伴う。
予算編成権という、「入」の権力。
国税庁が持つ強大な「査察権」という「出」の権力。
官僚は、国民の審判（選挙）を経ることがない。
政治家の発言や行動は、「選挙」と言うフィルターに掛けることによって責任を取らせることができる。…が、財務官僚はどんな行為であれ、それが明らかな法律違反でない限り、責任を問うことは、ほとんど不可能である。
「諸悪の根源が、ここにある。」
彼らは政治家の影に隠れ、自らの意図を実現するために、お金の力を使って、政治家・他省庁や地方自治体、マスコミ、学会、財界、さらにはあらゆる私企業・個人までもコントロールが可能である。
しかし責任を取らされ、表舞台で批判の矢面に立たされるのは、いつも政治家である。いかなる改革も、政策も、立法も、彼らのメガネに叶わなければ、変えられ、歪められ、潰されてしまう現状は、異常と言うほか無い。
国益よりも財務省、または財務官僚個人の利益・省益が優先される。さらにはスパイ活動により外国勢力（敵国）の影響下に置かれてしまった場合を考えると、日本国そのものが好きな様にコントロールされてしまう恐れが極めて強い。安倍政権で多少マシにはなったとは言え、ここ30年余りの日本の政治・経済の惨憺たるありさまが、その証拠である。
したがって、財務省の分割・解体を早急に求める。戦後、何度も試みられるも、そのたびに、財務省（旧大蔵省）側の抵抗で立ち消えになる繰り返しだった経緯もある。しかし、たとえ、激しい抵抗があろうとも、この改革なくして、日本再生はあり得ない。
最低限、「査察権」という強大な権力を持っている国税庁を分離して、日本年金機構と統合し、「歳入庁」とすることは、必須である。
できれば、複数の省庁（歳入庁・予算庁・理財庁）に分割し、最も重要な予算編成権を持つ機関（予算庁）は、官邸直轄とすべきである。本来、予算編成は政府の仕事であるのに、そのほとんどが、財務省に丸投げされている現状がおかしい。
財務省とその官僚は、公僕である。
税金は国民のものである。
財務省の好き勝手にさせてはならない。
重ねて、財務省の分割・弱体化を強く！強く！！要望する。
これは、気がついている・いないに関わらず、国民の声である。
ここから、真に国政を国民の手に取り戻す「第一歩」となる。
（コピペここまで）
ついでに白川元日銀総裁の外観誘致罪告発も官邸にメールしておきます。
あるけむ
とろりん様
あるけむと申します。
色々新しい表現が出てますね。自分の理解では、こうでした。
・ハッカー「hacker」＝普通の利用者なら知らずに済むようなシステムの内部動作に通じ、その上を行くのを喜びとする人。（「ライフハック（life hack）」の）「hack」が由来。他システムに侵入しない「ハッカー」も存在する。
・クラッカー「cracker」＝システムに侵入してデータを盗んだり書き換えたりする人。「割れ目・クラック（crack）」が由来。
・クラッシャー「crasher」＝破壊者。システムに侵入して破壊（動作不能に）する人
日本では、（コンピュータ系ではない）マスコミが、この３つを一緒くたにして「ハッカー」と呼んだため、混乱が起き「ホワイトハッカー」という言葉が生まれたという理解です。 日本で「ハッカー」に近い言葉は「コンピュータオタク」だと思います。
信濃太郎
756 巷間アラカルト64
2016年5月20日 11:38 AM 投稿分への追伸
真太郎氏に関する検証記事です。余命様、並びに、スタッフ様への参考記事としていただければ幸いです（不承認で構いません）。また、件の先の投稿も不承認で構いません。
真太郎さん特集（2016.5）、ご判断は読者さん各位で
http://yomeinomatome.blogspot.jp/2016/05/20165_18.html
真太郎さん特集、その２（2016.1～2016.5）、ご判断は読者さん各位で
http://yomeinomatome.blogspot.jp/2016/05/2016120165.html
．．．．．重要と思われる記事でもＵＲＬがついている場合は、原則削除だが、慎重に開くこともある。その場合は猛烈に時間がかかる。できれば開いて、まとめるなりの投稿をお願いしたい。複数のＵＲＬが貼り付けられていたり、複数のテーマだと手が付けられない。
信濃太郎
真太郎様へ
回答いただきありがとうございます（756 巷間アラカルト64）。
しかしながら、一言、苦言を呈せざるを得ません。
738 余命本情報②、真太郎様の投稿
＞しかし、自衛隊や武装機動隊が国民を保護する措置を取るまでにある程度の時間が必要となるでしょう。【それまでに国民は逃げるなり戦うなりする義務が国民保護法に触れられていますが、もっと踏み込んで「敵国軍属を死傷させても罪に問われない」と明らかにするべきです。これなら、こころおきなく敵国軍属を死傷させられます。】
752 政治関連アラカルト⑩、信濃投稿
＞そこで、後学のために以下の質問にお答えいただけませんか。
＞・国民保護法の第何条に「国民が戦うなりする義務」が定められているのか。
＞・「国民が戦うなりする義務」の条文コピーと解釈、引用元
756 巷間アラカルト64、真太郎様の投稿
＞ウィキペディアにあった国民保護計画の説明です。そこで【正当防衛・緊急避難に徹しなければならない。】とあり、これは「国民は戦うか逃げるかのどちらかしなければならない」と解釈しました。かなり過激な内容なので原文を探しましたが私も見つけられませんでした。
貴殿は3月下旬以降、余命ブログに平和安全法制等、軍事・安全保障関連で多数の投稿をしておられます。閣議決定文も複数引用しておられます。これらより、有事対応に興味のあるお方だと理解しております。
さて、ご存知のように、有事対応は戦時国際法、並びに、国内の有事法制に従って行われるべきものです。貴殿が国民保護法を引用して「国民が戦うなりする義務」を述べられたことは、有事法制に興味のない方々が読んだ場合、「存分に戦っていいんだな」と勘違いする可能性が高いものです。交戦権のない一般の方々が正当防衛以外で積極的に戦った場合、ゲリラ（非合法戦闘員）と判断されて射殺されてもおかしくありません。非常に危険なことだと思います。
法律を引用する場合には、根拠となる条文をしっかりと確認するなり、解釈と同時に引用元を示すなりの対応が必要かと思います。このような場合、読者さんが再検証できることが大事だと思います。
ひよわな、長州人。
２０１６年４月１８日、米国フロリダ州マイアミで世界のバナナ生産関係者による「国際バナナ会議」が開催されたそうです。さらに、いま世界ではカビの菌の一種によって、バナナの木が枯死する「新パナマ病」が拡大しており、この会議の後、世界で流通するバナナの９割が絶滅するという危機宣言も発表されていたそうです。
ところが、日本の主なテレビ各局は、１ヶ月前世界に発信されていたこの情報を申し合わせたように５月１７日から一斉に報じています。
５月１７日
・ＮＨＫ＜おはよう日本＞ ・日本テレビ＜news every＞
５月１８日
・フジテレビ＜とくダネ！＞
５月１９日
・テレビ朝日＜ワイド！スクランブルニュース解体新ＳＨＯＷ＞等々。
これはパナマ繋がりで、パナマ文書問題から目を逸らすために、情報発信を故意に遅らせるという、情報操作とも受け取れます。
今日そのテレビ各局は、沖縄のアメリカ軍属の男による殺人事件を嬉嬉として伝えています。公務外事件として捜査権は沖縄県警にあるそうなので、徹底的な真相究明を願っております。
犠牲となられた島袋里奈様のご冥福をお祈りいたします。 （ひよわな、長州人。）