余命三年時事日記 ミラーサイト
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2016-02-14 12:26 最新コメント:2016-01-26 16:51
431 不買運動開始(16)
引用元のソース

 私事都合で3日ばかり空いてしまい、投稿数の未処理が150以上たまってしまった。誠に申し訳ない。従前お知らせしているが、2月半ばには余命に専念できるので、もう少しのあいだ我慢をお願いする。官邸メールも手つかずの状態で冷汗三斗である。

 全体としては完璧に余命のシナリオ通り進んでいるのだが、問題は予定より進みすぎて調整が必要となっている。12月17日「余命三年時事日記」発売にあたり、オンライン書店の動向は14社のうち販売するのはアマゾンのみだった。
反日勢力による余命本販売阻止包囲網は完璧だったが、遂に耐え切れず1月20日現在 全社が「取扱い中」と完全に包囲網は崩壊している。
 余命本は反日勢力がにとって「日本人に読まれると都合の悪い書籍」「日本人には目に触れないようにしなければならない書籍」「書店には並ばせてはならない書籍」であった。
 1月20日の不買予告に対して、少なくとも3社以上は抵抗するとみていたのだが、すべて落城してしまった。もとより不買回避のための偽装販売であるが、そのあとの不買運動が前倒しになっている。時間的に余裕ができたのはよしとして、ご承知のように安倍政権に追い詰められた在日や反日勢力の反撃は急である。
 不売に対抗する不買は簡単なため、いつでも開始できる。反日メディアに対する不買運動はむずかしい。こういうことがあるので、予定通りオンライン書店の不買運動は第三次、メディアに対する不買運動は第四次攻撃とする。これについては現在みなさんの知恵を投稿していただいているところである。
 戦後70年にしてはじめての反日勢力に対する反撃が成功した。しかし、彼らは不買運動をやり過ごし回避したに過ぎず、実態はほとんど変わっていない。18日過ぎの増刷配本によって、かなりの冊数が書店で販売されはじめ拡大している。
 ここで25日より明らかな不売に対して不買運動をはじめる。まあ、年金爺のやることだからたいしたことではないが、反日企業に対する警告くらいにはなるだろう。
不買とは(買わず、利用せず、関わらず)というSilentAttackである。
対象は以下の二社。期限は無期限である。
TSUTAYA
ヨドバシ
これは日本人の反日企業に対する意識のリトマス試験紙である。短期間に明らかな影響がなければ、次のメディアに対する不買運動など効果は期待ができないから注目だな。もちろん他社もチェックして追加もある。

.....図書館以外の施設に本寄贈しています
有益な情報を提供してくれる余命爺さん、初めてコメントさせていただきます。
内戦勃発の材料になりかねない人権擁護法案(日本人弾圧法案)の始まりとなりかねない大阪市ヘイトスピーチ条例だけでなく、
甘利大臣の失脚を目論んでいたようです。
甘利大臣についてはTPPといった仕事は真面目にやっていただけにかなり心配です。万が一失脚してしまった場合、甘利大臣の代わりに仕事が出来る保守議員が安倍政権にいるのかも心配です。彼が残留した場合、失脚した場合の影響はどのようになるのでしょうか?

もし財務省関連の罠なら第一安倍政権の松岡利勝大臣や中川昭一財務大臣のように罠に嵌められた後、命まで奪われ変死(自殺扱い)に追い込まれる可能性すらあります。彼ら二人の死が自民党保守の終わりでもありました。
 第二安倍政権の政権崩壊や政治家暗殺などの最悪の事態を避けられるのでしょうか。
 アマゾンに関しては過去に水間政憲(水間条項)の書籍の五星評価をこっそり消すなどの反日活動が見られそれ以降中古保守本といった貴重品以外は緩やかな不買を実施していましたが、余命本をいち早く販売できたのが外資企業のアマゾンだけだったのが皮肉といえます。
 過去のアマゾンにとっては、ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実など
「ひと目でわかるシリーズ」がかなり都合が悪かったようです。
 本を書いた水間政憲がその本の5つ星の評価を保存してアマゾンに問い合わせをする事でアマゾンの行動が多少変わったように感じました。
余命本の5つ星の評価を抹殺されなかったのが奇跡ともいえます。
 また水間政憲氏は反日団体の支配している図書館に本を寄贈を勧めるだけでなく、歯科医院、個人病院、美容室、理髪店などの待合室の本棚や、
 喫茶店、蕎麦屋、豚カツ屋などの飲食店の本棚など寄贈する戦術を教えてくれました。(私自身の場合、店主や店員、店の雰囲気で判断して本寄贈を試みてます、反日要素を感じたら避けています、しかし、地方紙で二番目にマシな読売新聞(ただし、保守政治家潰しにアメリカや財務省と手を組む事もあった)、地方紙で一番マシな産経新聞(TPPに関しては地方新聞の限界と感じている)などが置いてあるなら受け取ってもらえる可能性が少なからずあるようです)
 日本企業である紀伊国屋書店ですら約1月前に注文した余命本に関しては本が1月20日にやっと本が届くという状態でした。どれだけ日本企業書店に圧力がかかっているかがわかります。
どうやら余命本は在日韓国人に都合が悪すぎたようです。
 有益な情報をこれからも期待します。日本国民が知るべき情報を教えつつ、敵に現在進行形で知られてはいけない情報は敵にとって手遅れになった時に載せる慎重な対応がとても頼もしく思えます。
 第二安倍政権で保守政治家がこれ以上不可解な変死という事態は避けたい所ではありますが、対応次第では第二安倍政権を財務省や反日マスコミによって崩壊させられる危険があります。さらにお花畑層の浮動票は1000万票にも上ります。
 財務省反日官僚らの反日行動について内戦勃発以外に日本国民らで抵抗出来る手段というのは残されているのでしょうか?

将乃輔
発売後、すぐにHonyaClub.comで取り寄せをお願いしましたが、年初そうそう、取り寄せできないとの連絡がありました。仕方なく、関西では、喜久屋書店にて販売されているとの情報をインターネットで知ったので、そこで購入させて頂きました。(初版でした。)
 昨日、JR森ノ宮駅のBooksKioskにて店頭に並んでいるのを見かけました。売り上げ第5位でした。
 以前、HonyaClub.comで青山繁晴氏の「ぼくらの祖国」を取り寄せようとしましたが、今回と同じように取り寄せできませんでした。絶版した書籍でもないのに取り寄せできなかったのは、そういうことだったんですね。二度と使わないことにしました。

三蔵法師
不買は反日企業にとって大きな痛手になりますが、真っ当な企業の従業員には迷惑な話になってしまいます。用意周到でお願いします。
企業への正当な圧力に「テロ資金凍結法」が出来ました。反日報道番組のスポンサーにも責任が強化されました。

渡邉哲也 @daitojimari
テロに賛同したり容認する報道があった場合、スポンサーの広報部門などに、 「御社の提供する番組でテロに賛同(容認)していましたが、それは御社の方針なのでしょうか?」と問い合わせるのが吉。 企業は否定するでしょうから、再発防止の処置と報告を求めるのが良い。

渡邉哲也 @daitojimari
テロ三法により、テロ行為やテロ組織、関連団体への直接関与だけではなく、二次的な関与も処罰対象になりました。特に資金提供行為に関しては、厳しくなっています。つまり、番組などのスポンサー活動に関しても、資金提供行為に対する責任が強化されたということです。

渡邉哲也 @daitojimari
テロ三法使い方次第で面白いですよね。 場所や不動産等の提供も処罰対象ですから、過激派などが関与する集会に公園や公会堂などを貸せないという話。関与が明確なものは証拠を提示して役所に確認をすれば良いですね。

大企業もテロ組織には認定されたくないでしょう。

花菱
更新いつも楽しみにしております。
長文失礼いたします。
 不買運動に連動させればより高い効果が望める「とある活動」について、紹介させていただいてもよろしいでしょうか?
何か集団で運動を起こすにあたっては、「分散せずに一極集中」が最も効果的であることは理解しております。保守日本国民の足並みを揃えることが活動にしても威嚇にしても、最も効果が高いとも理解しております。
 それを承知の上で、「余命読者=覚醒した日本国民が動いたんだな」と、明らかに反日メディアと反日企業に脅威を与える展開になれば、と一読者として思いましたので、下記に紹介させていただきます。
 2013年にチャンネル桜にて討論されたことのある活動です。
入管への集中集団通報作戦や、官邸メール作戦など、これまでの余命のやり方を踏襲したプランとして応用できそうです。

…提案…
[プラン名]
ISO26000&放送法第4条違反調査依頼メール作戦(仮)
[概要]
「おたくがスポンサードしている『〇〇局』の番組『××』で、『△△△(内容)』を放送していたけど、これってISO26000や放送法第4条に違反してませんか?ちょっと社内で調べて、その結果を公式発表してもらえませんか?同時に今後の再発防止の具体的対応についても報告お願いしますよ。」
という趣旨の「調査依頼メール」を、対象企業に一極集中的に送信する。
[例文]
貴社がスポンサードしている××テレビの△△という番組ですが、****年**月**日の放映にて放送法第2章第4条に違反した可能性が濃厚です。
この例以外にも△△という番組の内容に放送法第4条違反の疑いが濃厚な例は数多く、放送法第4条違反が常態化しているように思われます。
 貴社がこのまま△△という番組のスポンサーを続けられる場合は、社会的責任に関する規格ISO 26000に違反する可能性が濃厚であると危惧致します。
 貴社がISO 26000に違反していないかどうかの調査と回答を是非お願い致します。回答は貴社ホームページなどで公開して頂けましたらば有り難いです。
(放送法第4条違反の内容を報告)
…このような企業へ対しスポンサードしている貴社の姿勢は ISO 26000 違反にならないのでしょうか?この件をしっかり社内でご検討頂き、今後の対応を公式文書でご回答願います。
また、定時株主総会において結果を報告して頂きたく思います。
[利点]
・日常の中長期的な不買運動と並行して行え、かつ、相乗効果が狙える
・1回のメールで「メディア」「番組(制作会社含む)」「スポンサー企業」の全てをターゲットにできる
・官邸メールのようなツールがあれば作業負荷は比較的軽微
[問題点]
・集団で行うにあたって案件を絞り込む作業が大変(例:報道ステーションの「I am not ABE」パネル、TBSドラマ内で「ブルーリボンバッジ」に対する印象操作など、「あれもこれも」ありすぎる)
・完成作業は軽微なものの、下準備は重労働なので余命ブログの予定していた運営に支障をきたす可能性がある
・官邸メール作戦時のようなツールの作成を第三者に依存する
…質問…
1.この提案は、「苦情」ではなく、「調査依頼」という形式をとりますが、民間企業を対象にするので「威力業務妨害」にあたる可能性があると思われますか?(入管や官邸とは対象が違うので)
2.「威力業務妨害」という解釈筋があった場合、その対象はメール送信者(=読者)か、あるいはプランを掲載した余命側、どちらになると思われますか?
 余命様が多忙とは十分知りながら、余計な時間をとらせてしまい、大変恐縮です。掲載・不掲載のご判断も含めて、余分な労力にならない範囲内で結構です。申し訳ありません。
[参考資料]
…ISO 26000とは?…
社会的責任規定を規格化した「ルールを守れ」という国際ルール。
これを破った企業は国際的な取引の場から外される。
ISO 26000 は、番組に対してではなくテレビ局に対して適用される。
 問題番組を出したら局そのものに資金提供ができない。
タイアップの映画やイベントも同様。

…渡邉哲也氏による解説(16:10から)…
【討論!】総選挙結果で日本を取り戻せるか?[桜H24/12/22]

…「問題のある放送内容」の法的根拠…
放送法第四条
1.公安及び善良な風俗を害さないこと
2.政治的に公平であること
3.報道は事実を曲げないですること
4.意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
放送法第四条には罰則がありませんが、守らなければ違法行為となります。
違法行為や違法行為を行っている企業に対して、企業は資金提供できません。
容認や継続をすれば、その企業も不適格企業となります。
引用サイト
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n129729

とっち
例えば、偏向・ねつ造報道をしている番組があった場合、
そのスポンサーに対して、下記のように問い合わせすれば良い、とのこと。
確か、渡邉哲也さんが書かれていました。
「○○○の番組で、かくかくしかじかの偏向報道がありました。
これは明らかに【ISO26000】の国際規格違反です。
その番組のスポンサーとなって資金を提供している貴社も不適格企業になりかねませんよ。」
スポンサーに問い合わせるのは大変有効だと思います。
小倉智昭の「とくダネ!」で、安倍総理の病気を揶揄する発言がありました。
で、スポンサーに問い合わせや抗議が殺到。
製薬会社はスポンサーから降りましたね。
病気に関する問題発言だった、ってこともあったでしょうけど。

  1. 日本に安倍総理、三代目余命爺様ならびに余命プロジェクトチームの皆様、関係者の皆様がある限り、日本再生は必ずなる、と信じております。
    くれぐれもご自愛ください。

    さて、朝日新聞ですが、かなり追い詰められてきているようです。

    これまで続けてきたOBへの無料配布の打ち切りを通知。
    また、来年の給与水準の抑制方針が社員専用HPに上がったそうです。
    (前年対比で160万円減とか、それでもまだまだ高給ですけどね・・・。)

    いわゆる従軍慰安婦にしても南京大虐殺にしても、諸悪の根源は朝日新聞です。
    ここで手を緩めることなく、潰れるまで徹底的に締め上げていきましょう。

  2. こんばんわ、全国的に寒気が強いですね。
    余命様、スタッフ様、並びに訪問者の方々
    どうか皆様、暖かくしてお過ごしください。

    さて、嫌いな企業の一つにヨドバシさんを上げられておられますが、恐らく余命本の取り扱い以外にも何か重大な懸念事項があってこその表明・・・ですよね?
    地元のスーパーやドラッグストアより安く、しかもヨドバシさんは生活用品は日本企業を多く取り扱っているので、実は一利用者として嫌いな企業入りに激しく当惑しております。

    国民が安心して利用出来る。
    余命さんが好きな企業はどちらでしょうか?
    私個人はアマゾンはアメリカ企業なので、出来れば日本企業を利用したいと考えております。

    数年前に発生した花王さん嫌い運動の際は数社、好きな企業がピックアップされました。
    その内の一社を私は今も愛用し続けております。
    もし企業が悪い人たちとお付き合いなさっていたのなら、購入者も知らないうちに支援していた形になります。
    それは絶対にお断りです!

    お忙しいと思いますが、生活に密着している企業を上げられておられるので、出来れば今月中に好きな企業をご回答頂けたら・・・。
    もしくはこのコメントをご覧になっておられる閲覧者の方、どうか代替リストの投下を何卒よろしくお願い致します!

  3. ツタヤもヨドバシも利用していないのでセーフでした。
    今後、関わることがないようにします。
    ツタヤがオンライン会員であったら解約します。
    解約理由に反日行動が嫌なのでとしておきます。

  4. 私は我が国再生のため、不買の対象として、オンラインソフト配信・証券取引を業務としている、
    「DMM.com」社も上げるべきと考えます。

    理由としましては、当該企業が反社会組織である稲川会系暴力団との関連が濃厚な事、更に自民党内の一部(森喜朗元総理を中心とする清和会)とも、自社が所属する「北都グループ」を通じて密接な関係にあると思われるからでございます。

    北都グループは1990年に石川県で物流・レンタル業務を行う企業として中核である株式会社ケー・シーが創業しましたが、後に成人向けビデオの製作・販売に乗り出し、日本ビデオ倫理協会から脱退した後、外注などのコスト削減で業績を伸ばしたのが現在に続く端緒です。

    その後、成人向け作品を扱うグループ企業、「桃太郎映像出版」が法人税法違反の疑いで2006年に社長が逮捕されたりしています。

    その後、グループであるDMMは2010年以降、業績を伸ばし、結果としてDMMが北都グループを逆に傘下に収めるようになりますが、グループ繋がりで酒井法子氏や押尾学氏の薬物事件への関与の疑いが濃厚でもあります。
    (他のエントリーでも言及されていたKADOKAWAとは、提携関係にありますが資本は別という事なので、ひとまず別物としてとらえるべきかと存じます)

    パチンコほどではありませんが、コンテンツビジネスから、外国も含めた敵対勢力に資本が流れているのは確実と思われますので、不買を訴えたいと考える次第です。

    こちらは一例です。
    http://kancolleanti.blog.jp/archives/33744636.html
    http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/2ba35ff3744184a852434190146bb956
    (ピーチジョン、エイベックスともに北都グループとはトップ同士の個人的結びつきが深い企業です)

    この件に関してはこちらをお借りさせて頂いて、お役に立ちそうな情報を漸次お知らせさせて頂ければと存じます。
    ツッコみや情報の提供など頂ければ幸いです。

  5. 余命様、

    不買運動に関しては、日本人にも植えつけられてしまった「安ければ家計が楽だから良い、あちこちにあって色々と便利だから利用する」といった、『自分だけ得をすれば良い』という行動様式をも改革しないと難しいでしょうね。特に覚醒していない日本人に対し、どの様に不買運動を拡散していくかが課題となりますね・・・

  6. こんにちわ。

    少し分からなくて書き込みしました
    TSUTAYA会員証は、前はTSUTAYAだけの使用でしたが
    近頃は、薬局でも服屋でもTポイントカードは御座いますか?と聞かれます
    SoftbankもYahoo!もTポイントカードですよね

    Tポイントカード提携は関連性があるのですか?

  7. Tポイントカードはファミリーマート、薬局ウェルシア、ガスト、
    夢庵、バーミアンを知っています。

    スーパーカスミと薬局ウェルシアはイオン傘下ですからよっぽどでないと買いません。

  8. Tポイントカードはユーザーの購入履歴などをすべて蓄積し
    ビッグデーターとして扱いユーザーの趣向を洗い出すそうです
    以前はおすすめ品とか教えてくれるのねと、安易に考えてましたが
    政治的信条もすべて分かってしまうとしたら怖いですね
    Tポイントに参加してるのがすべてそちらサイドの企業群なのだとしたら
    Tポイント参加グループで買い物をするのは控えないとダメですね

  9. Tポイントは利用しないことを推奨します。現在各国企業は仮想通貨ビジネスに非常に力を入れていますが、これの入口が各種ポイントカードです。
    Tポイントの元締めは孫です。

    なぜ企業がポイントカードに力を入れるのか?
    仮想通貨・換金性の高いポイントは、実は貨幣とほとんど変わらない位置付けだからです。

    金兌換制が廃止されて久しいですが、金融工学では既に次のプロトコルとしてこれらを確立させつつあります。ポイントで買い物が出来る=実は凄いことだとは多くの人は気付いていません…

    つまり上記に当てはまる仮想通貨やポイントを運営する企業は、自分達で通貨(ポイント)を自由に増減出来ますので、国がお札を刷れるのと一緒です。
    これは非常に強力な企業基盤を作ることを意味します。

    国がマイナンバーでポイント管理できないか検討しているなんてニュースがあるくらいです…。(さすがにどうかと思いましたが)

    まだピンと来ない話しだと思いますが、近い将来に備えTポイント不利用も合わせて推奨します。

  10. 経済活動は国境という垣根を越えるとはいえ。。。。なぜ今なのだろう?ローソン、中国のモバイル決済「Alipay」導入⇒http://news.mynavi.jp/news/2016/01/22/333/

  11. 唯一利用する、というか唯一美味しいコーヒーを飲ませてくれるドトールさんでもTポイントカード聞かれます。なんで??とその時も思ったのですが…ドトールさんの汚染は無いと信じたい。最近はかなりの店頭で聞かれるので、提携に関しては汚染の関連性はあんまり無いような気もします。楽観的かもしれませんが。

    あとローソンでも聞かれたなあ、と思った一分後にまさかのシンクロ。News U.S.さんでローソンに関するまとめ記事が出ていました。ローソンはキライだなリストに既にあったでしょうか?確たる証拠としてご一読いただければと思います。大朝鮮の汚染が深刻なようです。

    ttp://www.news-us.jp/article/432971550.html

    ※直リンは一応回避しています。

  12. (余命三年時事日記ミラーサイトの管理人です。お世話になります。以下、不買についてご意見をミラーサイトのお問い合わせから頂きましたので、転送致します。)

    愚見申し上げます
    国連の人権担当者来訪の記事見ました
    ここで不買いの実行強硬は人権問題として取り上げられると思うので国連人権関連の問題に対して牽制するのをお忘れなく
    日本人の人権迫害に国連が関与してる証拠と供に
    国連少数者(マイノリティー)問題特別報告者の行動を封じなければ
    ザイニチの手により政治的に封殺されかねません
    強行は最後の手段として詰将棋の様に締め上げるのが現状況では最善です
    今感情で動く事は下策そのもの

    その為にも白人(マジョリティ)か日本人(マイノリティ)をさらに矮小化した人権(ザイニチ)を論うことで
    日本人の人権を無視しているなどと難癖付けて封殺する事をお忘れなく

    努々侮る事のないよう慎重なる行動と行為を期待します

  13. ツタヤはヤバイかも?↓(産経より)

    ツタヤ、通知カードで本人確認 社保改革担当室「不適切」 個人番号流出の可能性指摘

    マイナンバー2016.1.25 23:13

     レンタル大手TSUTAYA(ツタヤ)が、マイナンバー制度の個人番号が記載された「通知カード」を新規会員登録の際の本人確認に利用していたことが25日、分かった。通知カードは身分証明書代わりに使うことが認められていない。

     ツタヤは、26日以降は利用しないよう全国の店舗に通知する予定。

     同社によると、昨年10月16日以降、本人確認の際に保険証や光熱費の請求書と合わせて身分証の代わりとし、氏名と住所だけを目視で確認していた。

     内閣官房社会保障改革担当室の担当者は、「防犯カメラに写ったり、店員が間違えてコピーしたりして個人番号が流出してしまう可能性があるため、こういった利用は適切ではない」としている。

     同社広報部は取材に「違法性はないと認識しているが、利用者に不安を与えるかもしれないので今後は利用しない」と回答した。

  14. ネットに載ってました。
    これ皆でどうでしょうか?
    韓国広告クリック運動】
      Googleの広告クリックで、韓国企業に無駄金を使わせよう!

    Googleの収益の大部分を占めるのが広告のクリック収入です。
    Googleの広告(スポンサーリンク、Ads by Googleなど)を1回クリックすると、広告企業から、Googleへ20円程度、広告をのせているホームページの会社・作者へ60円程度の広告料が発生します。

    例えば...
    《新》GALAXY S3α登場
    高速性能でストレスフリー!更に進化したプレミアムモデルが遂に発売
    http://www.samsung.com/
    という広告をクリックすると、SamsungからGoogleへ広告料80円の支払いが発生し、Googleから広告をのているホームページの会社 or 作者へ60円が支払われる、という仕組みです。

    samsung、Galaxy、ハンゲーム、lg tv(韓国LGの製品)、エアプサン、済州航空、大韓航空、ついでに中国企業のLenovoやVolvo(中国の浙江吉利控股集団傘下)のGoogle広告をクリックして、Samsungなどに無駄金を使わせてあげましょう。

    ただし一般人のブログの連打はGoogleから拒否される可能性があり、その方に迷惑になるので連打には注意だそうです。

  15. 不買企業の代替えリストを求める人の気持ちもわからないでもありませんが、我々一人、一人が自分でできることをまず、他人任せにせず、自分自身で考えて行動することが必要です。
    大事な、大事な自分のお金を使うわけですから。
    地域によっては、敬遠したい店から購入せざるを得ない場合でも、絶対買わない商品は決められるでしょう。

    これが誰でもできる第一歩です。
    ↓↓
    例えば、ネットで拡散されている不衛生で危険物質が検出される食品を日本に輸出してくる国からの、食中毒の出たヒラメ、白い紙の付着した大腸菌付の海苔、インスタントラーメンなどは絶対買わないことです。
    【衝撃】 ●国のりに 人糞 が混入していることが判明wwwwwww
    http://directionzero.blomaga.jp/articles/11024.html

    ゴミ海洋投棄国家 ●国の実態
    糞尿、下水汚泥、生ごみ排水、畜産排水などコンテナ船に積まれて日本海に海洋投棄
    https://www.youtube.com/watch?v=YqVC1ObIFd0

    野菜などは、地元の道の駅、産直、などの信頼できる所で購入するのもよいでしょう。加工食品は必ず、原材料の原産地、加工工場の設置場所、輸入販売企業などのラベルを確認する習慣をつけましょう。

    TPPを成功させ、日本の農業、食品企業を支援する意味でも、「原材料は日本産で、加工工場は日本国内生産とし、危険な食品は口にしない」を徹底して一人一人が行うことで、薄く、広くなりますが効果は持続でき絶大です。

    派手ではありませんが、「安心・安全な食品を自分で吟味して購入するボディブロー作戦」を一人、一人がこれを自分でできる範囲から、今すぐ自ら実行しましょう。

    (日本に恩返し)

  16. 余命様

    >官邸メールによる一括対応(提案)

    1 各スポンサー企業に対して、ISO 26000(JIS Z 26000)を利用した個別対応とは別に、一括して対応できそうな方法がありましたので、提案したいと思います。
    2 業界によっては国による免許制となっている業界もあります。このような業界の場合、その免許を与えている国に対して意見要望(必要な措置を要望)をすれば、一括して対応できるかもしれないと思います。
    3 以下、旅行業界を例として、意見要望の「内容の流れ」をザックリと考えてみました(下記では反日活動を示すなどの肉付けが必要です。また、内容については、他にも色々な案あると思います)。

    要望の主旨>
    旅行業者による広報・宣伝活動の適正化の促進(旅行業法第1条)を要望。
    意見内容>
    (1)旅行業者による広報・宣伝活動にはマスコミ(テレビなど)が利用されている。
    (2)一部のマスコミは、社会の期待(手引3.3.2)に反して反日活動に加担(手引ボックス4)している。
    (3)にもかかわらず、旅行業者は、自らの広報・宣伝活動にこのようなマスコミを利用している。
    (4)これは、このようなマスコミの活動を助長するものであり、反日活動を黙認するものである。
    (5)よって、旅行業者は、反日活動に加担(手引ボックス4)しているといえる。
    (6)したがって、これについて調査し、旅行業者による広報・宣伝活動の適正化に資する措置をとってほしい。
    (※ 手引=社会的責任に関する手引)

    4 このような形で官邸メールにすれば、業務妨害などの心配をせずに、主張できるかと思います。ひな形が一つあれば、他の業界にも容易に転用できるように思います。
    5 そこで提案なのですが、このような官邸メールを募集してみてはいかがでしょうか。

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