御報告
二代目余命です。
三代目は大丈夫です。
更新はありませんが、事態は100％余命のシナリオ通りに進んでいます。
まず、以上、ご安心いただいてから御報告いたします。
．．．．．長老の体調については新事務所のほうで見ておりますからご心配はいりません。ただ、安静にという点では問題がありまして、15日には九段へまいりました。大変重要な顔合わせがあり、キャンセルができなかったのです。また、9月10日発売予定の「余命三年時事日記３」の校正その他については締め切りという時間的制約と余人ではつとまらないことから安静とはかけ離れた状況が続いております。あと、最低３日程度はかかるかと思います。
この新著につきましては、余命がいなくても大丈夫という形作りと「日本再生大作戦」の実戦本となります。その意味で新著発売は最優先の案件で、無理せざるを得ないのです。 投稿コメントの対応が遅れておりますが、私の方も手がいっぱいで閲覧もできない状況です。申し訳ありません。
20日には解消できるよう頑張りますので、どうぞご了承下さい。
二代目余命のニックネームは「疫病神」です。
2015年５月５日、余命ブログ終了日に長田達治恫喝メッセージで延長戦。
2015年８月10日、またもや余命ブログ終了ご苦労さん会当日に余命ブログ遮断となればやむを得ないかなとも思うのですが、逆に考えれば、それがあったおかげで現在、余命ブログが継続し、書籍にまでなっているのです。現余命と相談して、万が一に備えた予備パソコンの設定も私が行いました。復活は２日後で早かったのですが、偽余命談議に大変苦労をいたしました。そして、そこでまた致命的なミスをしでかします。従前、コメントを拒否していた設定をチェックし忘れたため、現状のような惨事の元凶をつくってしまったのです。
しかし、みなさんとのコメントのつながりが情報拡散につながり、その書き込みを通じて、青林堂とのつながりができ、書籍化につながっていることを考えれば、「疫病神」は適切ではないのではないかと思っております。
昨年９月はじめに帰郷してからは、ほとんどノータッチでしたので、書籍化を含めて８月までの流れは、まさに情弱、現在もスタッフからレクチャーを受けている状況ですが、いくつかわかっている部分について御報告いたします。
10日11日の余命会議の内容は別にして、８日に私が上京した一番の理由は竹島事案を主とする外患罪適用についての具体的な官邸メールの作成でした。ただ、対象が韓国事案だけでは外患罪告発要件は満たしていても、いわゆる外患誘致罪「有罪は死刑一択」の適用案件はなく、迫力のないものになっておりました。
この件、従前、長老から話があったときに面白い話を聞いております。
「安倍総理は戦後の総理大臣の中で神社ができる可能性がある唯一の人物だ。
なにしろ幸運のかたまりで、彼の進むところみな信号が青になる。稲田防衛相となったとき、突然北朝鮮がミサイルをこっちに向けてぶっ放したり、尖閣諸島に艦船大動員というような紛争勃発で中国、韓国、北朝鮮すべてが外患罪適用対象国になるなんてことが、妄想とか願望とかでなく、かなりの確率であり得ることを頭にいれておくように」と指示されておりました。
ところが結果として、官邸メールの余命91号～にはそれを考慮しておらず、結果として、８日の尖閣諸島への中国漁船大集結とか北朝鮮の秋田沖へのミサイル発射により、恒常的ミサイル撃墜態勢の構築とかで、事態が激変してしたため書き直しが必要となってしまったのです。したがって現在書き直し中です。
中国との紛争勃発は鳩山元総理や村山元総理、また翁長知事や沖縄の反日新聞等が外患誘致罪に問われることになりました。これも現在、検討を始めております。
また、ばらばらに告発を予定していた事案については、一括として扱えるようになったため、告発の委任状をいただいて集団告発することになりました。
中国、韓国、北朝鮮が外患罪対象国となった意味は大変大きく、在日や反日勢力にとっては最悪の事態となる可能性が高いと思います。
なにしろ非常に間口の広いアバウトな刑法です。実際には適用された例はなく、施行については数々の問題はありますが、基本的に未遂、既遂は問われず、有罪か無罪かが問われるもので、有罪は最低でも１年以上の懲役刑です。
現在、訴訟中の元朝日新聞記者植村の慰安婦記事事件では、もし外患罪で告発されたのであれば、その記事の正誤とか背景は問題にならず、たとえ人道上とかその他の理由があったとしても、国益に照らしての有罪か無罪かが問われます。
要するに行為そのものが国益というレベルで有害か無害かという簡単な売国奴対処法です。
つまり、よほど軽微でない限り、対外存立が法意の外患罪事案に裁量権とか情状酌量は存在しないのです。
裁量権の問題では朝鮮人学校への補助金の問題があります。紛争対象国の学校への援助は明らかな外患援助罪です。また生活保護費支給についても紛争対象国国民については人道的措置としての裁量権は認められず外患罪告発事案となります。
したがって現在、各地方県知事が支給している朝鮮人学校補助金や生活保護をはじめとする医療保護費支給事案等は受給者のみならず知事が外患援助罪に問われる事案でもあるのです。
川崎における６月５日デモでは有田や福島という国会議員や在日の連中がデモを妨害しました。しかし、この件をよく分析すると、届け出は対共産党デモであり、ヘイトデモではありません。流れからして明らかに外国人である在日が絡む政治妨害デモであり、その勢力と通謀して行動している有田や福島は在日韓国人と同様、外患罪で告発されても反論はできないでしょう。公園をかさなかった担当者や福田川崎市長も対象となるでしょう。
もちろん対象は新聞やテレビその他メディア全体に及び反日ネットは駆逐されるでしょうし、中国や韓国の国防動員法を無視したような対応は編集担当者と組織代表がとりあえず告発対象となりますね。検察も大変ですね。告発をどう処理するかの段階で過去に例のない事案の処理をしなければならないのです。通常の扱いでは、遅滞を理由に検察が告発対象になりかねません。売国奴法は恐ろしいのです。
弁護士や学者は当初から諸悪の根源として標的ですから、これも大変ですね。
今は、告発や委任状の取り扱いについて検討の最中です。
対象案件が多いのと、ひとり10通ということで計算すると20万～40万程度と予想しておりますが、どのように振り分けるかという問題です。いずれアンケートをとることになるかと思っております。
事態が予想を超えるスピードで動いております。細切れになりますが、できるだけこのようなかたちでも発信するようにするつもりです。