継続後２ヶ月がたちました。当ブログではコメントを受けておりませんが、関連あるいは引用されているサイトでのご指摘について触れておきたいと思います。
現在、当ブログの閲覧者数は１００万人を突破しました。閲覧ビュー数は３００万をこえております。引用されているサイトは確認できるものだけで約４０ほどで、それぞれ
どの程度のアクセス数かはわかりませんが、あわせれば相当な数になると思われます。
まずもって、閲覧者の皆様、サイトの皆様に感謝とお礼を申し上げます。
Ｑ．．．．運営者が複数のようですが？
Ａ．．．．現在３人で資料の整理や打ち込み、アップをしております。アンケート等は必要に応じて、その都度、学生の皆さんたちのご協力をいただいております。ただこの３人はブログ立ち上げ時、車いすで右手一本の先生のお手伝いをしていた関係にすぎず、仕事も全くブログとは縁がありません。そのため稚拙な文章を引用サイトの皆様が手直していただいているようで申し訳なく思っております。また相も変わらぬ長文に、途中で（中略）をいれていただくなどのお心使いには申し上げる言葉もありません。
Ｑ．．．．記述者が複数？
Ａ．．．．前の質問とダブります。それぞれランダムに遺稿記事を整理しながら記述しております。特に統一はしておりませんので、論調、文体等から気づかれたのでしょうか。ただ当ブログでは、常識的にはこうであろう、こうであるべきだという論調以上でも以下でもありません。そのあたりは一緒だと思います。
Ｑ．．．．継続後、記述にどうも違和感、ぶれを感ずるが．．．。
Ａ．．．．具体的にどのような記事を指しているのか把握していないのですが、記述者自身が感じている記事についてとりあげます。継続後とありますから、多分軍事委員会の記事であろうかと思います。
遺稿記事のまとめ編集の際に、関連記事を集めて時系列に並べます。そこから場面を想定しながら組み上げるのですが、時間、場面が微妙に違うと、どうしてもうまくいかない場合があります。その場合、あえて記述者の主観を入れて書き換え編集するよりはそのままにしておいたほうが閲覧者の皆さんには伝わるのではないかということで対応しております。
ぶれということに関しては、一つには解釈の違いでしょう。継続後は当ブログの独自の色が出せなくなった関係があって、識者や専門家の座談会、放談会形式でいろいろなテーマを論議していただいております。そういう中で、一つの事象について場面が違う座談会や放談会では極端に言えば、見方や判断が真逆の場合もあるかと思います。そういう場合であっても当ブログでは一切の調整は行っておりません。
もうひとつは情報解析の進化です。ご指摘の記事は自衛隊クーデター記事です。見方にぶれがあるということなのですが。よくわかりません。記事は以下のものです。
第１回目記事は機密たれ流し、反日管総理への嫌悪感が背景にあって、政府が指示しない11月の部隊移動行為はまさにクーデターだったという記述。第２回目記事は、その部隊移動は米軍情報による、韓国対馬侵攻作戦への対応であったという記述。第３回目記事は動員北朝鮮軍と中国軍、そして延坪島砲撃の関連と概要。第４回が時系列検証による具体的な期日、動員数、そしてそこに至るまでの経緯と、その後の韓国移譲予定の戦時統制権の延期と自衛隊ＪＴＦ、そして東日本大震災への記述とつながっています。第５回は、朝鮮戦争再発危機まであった実態と、対馬侵攻作戦の当事者であるはずの日韓両国が両方つんぼ桟敷で延坪島砲撃が行われた背景の予定です。
Ｑ．．．．習近平が日本との戦争はやめたといったのですか？
Ａ．．．．あまりにもまともなご質問で、返答に窮します。記事の信憑性の問題です。
継続の時点で一番の問題はそこでした。遺稿記事やメモにはその部分が欠けるため当初継続はまったく考えておりませんでした。遺稿記事の重大性を鑑み、最初から妄想宣言をして「信ずるも信じないも、あなたのかって」という継続は、ご挨拶の中の記述とおりです。
遺稿記事の署名がないものはすべてソースはご親族あるいは数十年来のご友人と聞いております。信憑性とはソースがはっきりしているから、つまり朝日がソースだから正しいとか、河野元官房長官の談話だから慰安婦強制連行は事実だという問題ではないでしょう。
信憑性のバロメーターで最高のものは時間です。記事の正しさ、正確さ、予想の的中度はそれによってすべて明白になります。
当ブログではすでに少なくとも５回以上は再々掲していると思いますが、もう６年前の2007年日米極秘会談記事がいい例です。10カ所以上の記事提供にほとんど内容が荒唐無稽でまたソースがないとして無視されました。この内容のすべてが実現しているのです。この経緯についてはブログで確認していただければと思います。
政治的に微妙な問題であるとか、軍事機密のようなものは当初から時期をずらしたり、内容そのものをぼかしたりとかはいたしますが、それと信憑性は別物です。
当ブログにおけるいくつかの展望記事の信用度はその情報スパンと、直接の関係者情報にあると思います。中国探訪記事は情報を精査し、今後を予測したもので各方面に2005年から昨年まで貴重な資料として提供されていました。
Ｑ．．．．仮定と推測記事が多いよう思うのだが．．．．。
Ａ．．．．大変アバウトでお答えしにくいのですが、おそらく前の御質問同様、信憑性、信頼性の問題になるのでしょう。当ブログでは根拠のない予想、推測記事は記述しません。よって一つの確実な事象についての将来的考察という記事についてお答えいたします。
わかりやすいのが法改正です。2010年韓国は国籍法、兵役法を改正しました。実質在日騙しの棄民法なのですが当ブログではこう記述しました。「オフレコ情報だが韓国はこれまで送還や帰国を拒否してきたヤクザや犯罪者の国籍復帰を認めるようだ。」
この記事の時点では韓国の改正点はすべてわかっておりましたし、その狙いもはっきりしておりました。大統領令の権限強化が在日韓国人動員法であることはわかっていたのです。しかし肝心な在日韓国人には国籍喪失者や実質棄民犯罪者も大統領令１発で動員可能な法律改正であることを告知しておりませんでした。ならばわざわざ教えてやることもないだろうということでぼかしにいたしました。その後のことはブログをどうぞ。
推測や憶測記事と誤解される表現「だろう」に惑わされる可能性はありますね。特に確実、必然的に起こる事象に時間差がある場合とか目に見えない場合がそうです。
韓国で住民登録法が施行され、日本では改正されました。日本では2015年までの登録、韓国では2015年から登録。不思議な一致！日本からの韓国人データの丸パクリが見え見えの狙いですね。
また外国人登録法改正により通名の使用が不自由となります。永住者カードに通名は記載されないからです。つまり証明書には使えなくなります。たとえば免許証の更新を例にとりますと、外国人登録証明書を在日永住者カードに切り換えて住民登録してからの更新となります。しかし通名の免許証は住民票記載事実と異なるためそこで初めて更新不可ということが起こります。現実には住民票の法的な確認、認証等を通じて更新は可能でしょうが、少なくとも通名は不可、本名での発行となるでしょう。先般取り上げましたタクシー運転手の乗務員証明書も運転手の免許証に基づいて発行されるそうですから更新には時間差があるのです。この時間差の中で、まさに有事を仮定した場合、通名によって必然的に起こりうるテロゲリラの危険性の警鐘は単に仮定の問題と一括りはできないでしょう。
ひとつ実際に必要な場合を想定してみましょう。今回の改正で在日永住者カードに通名は記載されません。よってカードでは、過去において通名で発行された証書類、たとえば卒業証書や資格検定証明書等は本人と確認できませんので最低、住民票の添付が必要です。就職の際、永住者カードが使えず、住民票添付が必要となれば実質通名など意味がなくなります。永住者カードオンリーの留学書類は証明不可能となるでしょう。
将来的考察の記事は本質的にはすべて推測記事です。当ブログでは唯一不確実なテーマとして自然災害も扱っています。しかしそのスタイルは資料であって、「温暖化１℃の恐怖」でも検証です。地震の発生の予測以外はテーマとなります。三峡ダムや南水北調プロジェクト等の影響予測記事は必然性を持ったものしかとりあげていません。この関連記事は2005年中国探訪レポートとして、研究者や研究機関に提供されていたものがベースです。この時点ですでに公害問題について「中国人という国民性と共産党一党支配を考慮すれば、このまま最悪のレベルまでいくだろう。潜在期間はすでに終わり、ここ数年、10年で各種問題は顕在化、深刻化するだろう。2015年が極限だ」と記述しています。
癌村、大気汚染、水汚染、重金属汚染は深刻化して、中国政府が押さえ込むことは不可能なレベルに達しているようです。三峡ダム直下型地震の発生はともかくとして、2013年から黄河は歴史的大洪水期に入りました。政府が警戒警報を出すくらいですから、今年か来年は相当危険なんでしょう。恒常的な断流によって極端な天井川となって、これに廃棄ダム決壊が絡めば人的被害は想像を絶します。政府は織り込み済みのようですが．．．。
また2014年完成の南水北調プロジェクトは2015年から北京へ汚染水の通水を始めます。東ルートは重金属汚染で飲料水には使えません。中ルートは長江取水地点はともかく、超緩勾配のため汚染の溜池となる可能性が高く、これもまた飲料水には無理でしょう。
この結果は必然的に、各種汚染の中国全土への拡大をもたらすだけです。また長江取水による流量減は河口への海水侵入を引き起こし、周辺、特に上海は壊滅的影響を受けるでしょう。
これらの「でしょう」の連続は、推測ではありません。必然的に起こりうるものです。経済でも、中国経済は2015年には破綻の可能性があると当ブログでもみています。メディアの報道とは全く現地状況が違うからです。２年ほど前から中国経済については何回も取り上げておりますが、要は2014年上半期に前経済危機の際に生じた金融商品の償還ができるかどうかに尽きます。常識ではすでに破綻していても不思議ではありません。 今年に入ってすでに２件デフォルトが発生しております。１件は多分政府介入であろうとは思いますが、元本保証で乗り切りました。２件目はどうでしょう。これから巨額の理財商品デフォルトが続出してきます。香港の大手銀行はすでに預金の引き出し制限をしておりますね。いよいよ終わりが始まるのでしょうか。
まったく同様なことが韓国にもあります。昨年韓国は金欠状態でした。今年2014年予定のＩＭＦの銀行ストレステスト発表は１行を除き外資系ということもあってか公表されていません。よほどひどいのでしょう。民間債務はもはや極限状態です。国家経済を支えるサムスン、現代に陰りが見え、連日ＩＭＦが警告するほどの為替介入をしています。
ウォン安誘導による外貨準備ドル増加とはいっても実態はうすら寒くまさに危機的状況です。現在ドル建てスワップはチェンマイ100億ドルのみ。これも2015年２月には終わります。その中の日本20億ドル分も終了です。これによって完璧に日本の保証、後ろ盾がなくなることになります。
ＵＡＥ原発も深刻です。ケーブル問題が解決せず、このままでは2015年完成稼働検証ができず、違約金支払いになりかねない状況です。
また2015年には戦時統制権が移譲されます。今のところ米韓相互防衛条約についての破棄通告はないようですが、米軍が韓国軍の指揮下に入ることはまずあり得ないでしょうから、形はどうあれ実質終了でしょう。国連軍司令部も日本の横田基地に移ります。ソウルには連合司令部事務所だけが残るという話です。2015年中には米軍総撤退。韓国は見捨てられました。米軍撤退後は北朝鮮問題だけではなく、日本との竹島問題は押さえがなくなるだけに衝突の懸念材料となりますね。
この対策に国籍法、兵役法改正。そして住民登録法を制定し2015年からの施行が確定しました。日本の外国人登録法改正と住民登録制度の完了を待っての始動ですから、在日韓国人の所在動向を把握してから、2015年中に動員法の改正を狙っているのでしょう。
なぜ改正が必要かといいますと、大韓民国憲法ではすでに．．．．（第38条）全ての国民は法律が定めるところにより納税の義務を負う。（第39条）全ての国民は法律が定めるところにより国防の義務を負う。．．．．という規定があるのですが、納税や国防の義務対象がただ国民とあるので、これでは老若男女の区別なく赤ちゃんまでが含まれます。少なくとも年齢の規定は必要でしょう。棄民法ですから改正せず動員？まさか．．．．。
また日米、安倍もオバマも2015年は政権最終年です。この4ヶ国どこも何もなく平和なんてことは現実的にあり得ないでしょう。このような情報の発信には仮定や推測記事の多少を考慮する必要はないと考えております。
Ｑ．．．．有事に備えて自警団を組織したいのですが警察への相談は問題あり？
Ａ．．．．これは「都知事選影響アラカルト」の中の一句を指してのことだと思いますが、とりあえず、平時においても目的が安全確保ということであっても武装組織作りは問題がありますし、危険です。特に在日テロゲリラに対抗する組織とあればなおのことです。
緊迫した状況になればまたそれなりに周囲が動きますのでそれまでは何もしないほうが無難だろうと思います。
警察の信頼性の問題ですが、有事とありますので在日韓国人との関連にしぼります。おそらくは情報の漏洩の危惧であろうかと思いますのでここに焦点を当てます。
警察に限らず、1992年の地方公務員教師の国籍条項撤廃を皮切りに在日の圧力による地方自治に問題が生じております。
在日が一般行政職員になれる県は現在、岩手、神奈川、愛知、三重、滋賀、奈良、大阪、鳥取、高知、大分、沖縄だそうです。一般職警察職員は各都道府県が採用し、各警察署に配属されますが、小沢王国岩手県には在日の警察職員(警察官ではない)がいるそうです。 警察官であろうが一般警察職員であろうが、岩手県の職員であり、警察署に配置されているということは警察の機密にも接することが出来るということです。危険すぎます。
彼らはこんな記事はすぐにも削除したいのでしょうが問題が問題だけに動けない？ということはこれは本当なんでしょうね。この記事ずっと残っています。
ちなみに、これらの県よく見ると民主党の地盤が多いですね。
在日朝鮮人の各県庁市役所公務員が激増。教師も在日朝鮮人教師が大阪約1300人、兵庫・新潟約800人、福岡．．．．と続きます。
住民票閲覧制度改正の件で、１昨年各県役所に有事の場合の閲覧条件の問い合わせをしたところ上記のほとんどの県が仮定の問題には答えられないとというオウム返しだったそうです。自治体全体が汚染されつつある実態がみえますね。
Ｑ．．．．安倍シンパ？自民党シンパ？
Ａ．．．．先代もブログも不偏不党です。背景には日本という国と、国民があるだけです。当初に安倍イズムというタイトルをつけましたのと、日本再生という理念、目標に共通項があるためそう思われるかもしれませんが、全く関係ありません。
Ｑ．．．．安倍さんは頼りになるでしょうか．．．．。
Ａ．．．．このブログのＱ＆Ａとしてはこの質問はどうなのかと思うのですが、とりあえず安倍さんの取り組んでいる問題と重なっているものについてお答えいたします。
まず中国対策ですが、習近平体制ができる前から胡錦涛派が圧倒的多数になることが確定していましたから、経済優先の団派では日中開戦はあり得ず、また太子党周近平は薄失脚に加担として最大の瀋陽軍区から距離をおかれたため一発逆転が消滅。安倍さんには楽な展開となりました。今もあしらっているだけですね。
韓国対策はまず本国は放置です。スワップ含めて関わらずという姿勢で大正解ですね。国内在日対策は、反日日本人をあわせた一網打尽を狙ってます。項目別にみてみます。
．．．．外患罪
韓国事案では外患誘致罪の告発要件は満たされています。河野、若宮、村山あたりが該当しますが何もしませんね。なぜか？時間かけて大騒ぎしてねずみの2，3匹じゃつまりません。もし日韓開戦となれば、戦時国内法の整備で一気に反日勢力の大量駆逐ができます。この場合は中国事案も対象となるからです。
．．．．通名
もう廃止しろという声が高まっているにもかかわらず一見何もしておりません。しかし放置の場合は実は有事にテロゲリラ処理ができます。これが一番簡単です。一方で住民票登録に際しての通名、本名の併記を在留者カード、永住者カードでは本名のみに変更しました。したがって今後、通名で受けた証書類は永住者カードでは確認証明ができません。 免許証も通名での発行はできなくなります。正面きって通名廃止なんてやったら大騒ぎするでしょうがこの方法では少し時間がかかりますが静かで確実に通名はなくなります。
．．．．在日朝鮮人駆逐対策
韓国は2010年、2011年と国籍法、兵役法を改正しました。大統領令権限強化による戦時動員法ですね。中身は在日棄民法です。日本の癌である在日の処理は永住許可取り消しと送還という二つの大問題を処理しなければなりませんが現状では不可能です。
そこで安倍さんは総理就任早々、韓国に餌をまきました。瞬間、韓国は食いつきました。それが住民登録法です。日本の外国人登録法改正にあわせて住民登録が義務化されました。これにより従来韓国が把握しきれなかった移動と国籍が確定することになりました。日本は国籍が韓国であろうが，北朝鮮であろうがどうでもよかったのですが彼らは都合によって国籍まで使い分けていたのです。そのデーターを欲しければあげるよと囁いたのです。 韓国は二ヶ月もたたないうちに韓国住民登録法を成立させ、20131220施行しました。安倍さんの狙いは在日の処理を韓国に任せることによる一掃にありました。日本側は2015年までの登録。韓国は2015年からの登録です。うまくできてますね。
韓国が日本からデーターをもらうことによるメリットは二つあります。一つは登録するという脅し、もうひとつは国籍喪失者にも韓国籍を復活付与し動員するという脅しを手に入れることができることです。ここに兵役法つまり徴兵は関係しません。本人の意志に関係なく、結果として韓国に住民登録されるということは難民扱いである在日永住許可取り消しとなります。動員は軍属として扱われ強制送還対象となります。韓国はこれをどう使うか。在日は進退窮まりました。
安倍さんは在日の自滅スタイルを作ったのです。
．．．．マスコミ
新聞が明らかに変わってきました。朝日、毎日以外は顕著です。この両社ももうもちそうもないですね。ＴＶもフジは凋落の一途。他局も韓流ドラマは危険になってきました。ＮＨＫの会長交代は安倍さんの意志ですね。端から見ていても中韓よりというよりは中国よりという感じでした。理事交代による大幅な手直しでしょう。一時はフジの総務省認可取り消しなんて噂がありましたがどうもそれはなさそうです。
．．．．証人喚問
朝日や河野の喚問はないでしょう。日本の大掃除にこんなゴミを丁寧に拾っている暇はありません。少なくとも安倍さんは無視でしょう。石破、河野は元仲間ですから些事を荒立ててもつまりません。
．．．．政党
民主党は終わってます。共産党は外国人参政権なんていっている幹部はだめですね。ただ下部の党員の質は非常に高いことは安倍さんもわかっているので対応が難しいですね。維新は現在取り組んでいる慰安婦問題と一連の事件の証人喚問、在日問題をメインとすれば再度大化けする可能性はありますね。公明党はまるで民主党という感じで、中韓よりの政策ではもう切り捨てられるだけでなく、つぶされる可能性まであります。安倍さんが目を向けているのは党内の親中、親韓議員の動向だけですね。
．．．．自衛隊
戦後、文民としては希代の司令官でしょう。自衛隊陸海空いきいきと動いている感じがします。現場の武官が主体の運用も効果的なんでしょう。中韓対策在日対策も問題なく進んでいるようですね。
．．．．民兵組織
都知事選に出馬した田母神さん61万票とは凄いですね。安倍さんには最高の形となりました。安倍さんにとっては田母神さんが当選して政治家になっては困るのです。予備役として目を光らす形、予備役や元自衛官が今日ほど注目され頼りにされていることが過去にあったでしょうか。有事には戦う一般国民のまとめ役として期待したいですね。
手元にあったＱをランダムにとあげました。今後ともよろしくお願いをいたします。