YK
以前に一度だけ、文を載せてもらった事がありますが、今回はまだ誰も触れていない部分を参考にしていただければと思います。
(文字数オーバーとなりますので、適当に編集していただいても構いません)
戦後70年たった今、いよいよ、不逞の輩を一掃する大掃除が開始されるようですが、それはエンターテイメントの世界にも深く影響するものであり、
外患罪告発のドミノがどのように影響するかを注意深く見守りたいと思います。
同級生が音楽の世界にいるからというわけでもありませんが、多少なりとも芸能・エンターテイメント世界の裏事情も知ることが出来る位置にいます。
(ネットを含むあらゆるルートで情報は得られる時代です)
余命様ご一同の皆様は、当然ご承知かと思いますが、「芸能の世界は、大半は在日朝鮮人。もしくは帰化人。日本人で活躍出来るのは二世タレントくらいなもので、コネのない日本人が、実力でエンターテイメント世界で大きく売れるというのは、極めてまれな世界」です。芸能界は、石を投げれば朝鮮人に当たると言っても過言ではないでしょう。
実際、大手プロダクションで見ても、バーニンググループ、ジャニーズ、吉本興業と、どこを見ても売れ続けているのは在日タレント(帰化人含む)ばかりか、もしくは、特定市民グループ(創価学会・部落解放同盟・朝鮮総連他)の強烈な後押しを得られる人達ばかりです。
現時点で韓国籍のまま、日本の芸能界で活躍している男性タレントの人達にも、「韓国での兵役の義務がかぶせられるようになる」のは時間の問題だと思います。
日本と韓国が有事紛争になったら、通名タレント・テレビ局の通名社員は、「まとめて殲滅される」リスクがかなり高いという事になりますね。
先日の余命様ブログ宛への投稿で、テレビ業界に籍をおく方からのメッセージが
届き、立場上、表立っての支持は表明できない旨の発言があるようでしたが、そんな甘い見解でよろしいのでしょうか?
余命様ブログのバックナンバーでは、「新聞社やテレビ局は、一日で殲滅される」旨のリスクが記述されていなかったでしょうか?
要するに、「テレビ局の中にいる限り、朝鮮人と一緒に始末されるリスクがある」わけで、命が惜しければ、今すぐテレビ業界から足を洗うべきだとさえ言えると思います。余談ながらNews US様サイトでの以前の記事で、「TBSは、一日で殲滅される」旨の記事もありました(実際にどうなるかの判断は現時点では出来ないものの、可能性としてゼロではありません)。
テレビ局の中にいる限り、いつ、そういう巻き添えになるやもしれぬという発想が出来ないものなのでしょうか?
「逃げたい人には逃げ道を作っておく」
のは、戦国時代から行われている日本人からのせめてもの温情です。
孫正義氏みたいにアメリカに逃亡してガチガチの自宅警備をするのも良し。
他の第三国に逃げるのも良し。
ともかく、日本から出て行ってくれればそれで十分と言えると思います。
2014年から2015年にかけて、芸能人の大量の結婚ラッシュとなりました。
業界では、これは「朝鮮人の偽装結婚」と噂になっています。
「日本人タレントと結婚し、配偶者ビザ取得とか色々工夫して、韓国への
強制送還を逃れる手口である」と、一部の芸能関係者の間で噂になっています。
しかし、「兵役を済まさなければ韓国籍の離脱は出来ない。韓国籍の男性には、兵役が強制される。2014年の兵役義務者への海外旅行案内にもあるように、兵役を済ませないと、パスポートを発行停止する制裁措置が取られる」わけで、たとえ日本人と結婚しても、最終的には韓国への強制送還からは逃げられないという解釈にならざるを得ません。
「日本人と結婚したところで、それが逃げ道にはならない」
という解釈が正しいかどうか、余命様グループの見解などもお聞きしたいところです。
「国民的な人気アイドルグループ全員が、実はすべて帰化人であり、韓国の政治意向によって韓国国籍の離脱が無効にされれば、日本国籍が無効となり、韓国籍が戻ってくる。それと同時に韓国への納税と兵役の義務が発生する。
当然、義務を果たしていないためにパスポートの更新が不可能となり、ただの不法滞在者となり本国への強制送還になる」未来が待っています。
朝鮮人は、芸能界に限らず、何としても日本人と結婚したがるパターンが多いようです。気がついた時にはすでに遅しで家庭を崩壊させられた日本人家族もかなりいます。
当方は、「朝鮮人は人と思うな。『物体Ｘ』だと思え」と言い切ります。宗主国である中国へ女性を貢物として捧げ続けてきた結果、極端な女性不足が無節操な近親相姦を次々に生み出し、火傷というメンタル崩壊の人間を多数、生み出しました。
戦後70年、日本。そして日本人に対して悪事の数々を働いてきた朝鮮人に対し、もう遠慮はいらないでしょう。
映画に出てくる物体Ｘは、見つけ次第、始末されていったのですが、朝鮮人に対しても、ほぼ同様のやり方で良いと思います。「日本から追い出せればそれで良し。有事の際には物体Ｘ同様、始末する」しかないと思われます。
それを可能にする外患誘致罪での告発とは、まさに凄いものがありますね。
初代余命様が書かれていたのは、
「アメリカがもっとも恐れているのは日本である」
でした。団結したら、アメリカでも手を焼くことから、いかにして団結させないかにアメリカも知恵を絞ってきたのに、朝鮮人は「やり過ぎた」という事でしょう。
保守層の「暗黙の団結」を生み出してしまいました。もうこうなれば日本人は強いです。アメリカでもやらなかった数々の無礼な振る舞いに対する返礼は、ブーメランのように彼らに戻っていくことでしょう。
近々、実行される外患誘致罪での告発に期待したいと思います。表現は悪いのですが、
「左翼の断末魔の悲鳴が、なぜか心地良く聞こえる」
感じです。彼らには戦後70年の悪業のツケを、支払ってもらうことにしましょう。
．．．．．あえて敵味方というが、両サイド、特に在日朝鮮人と反日勢力は現状認識が完全に欠如している。余命は９月10日に余命三年時事日記外患誘致罪を出版してから１ヶ月あまり委任状活動をはじめとして陰に陽に警告を発してきた。
全国の知事に対する生活保護費支給を憲法違反として外患誘致罪で告発するというスタイルがどうにも理解できない方がおられるようだ。
韓国や北朝鮮との国家関係が友好な場合は憲法違反という是正を求める国内問題であるが、現状のような韓国とは竹島、北朝鮮とは拉致問題と核ミサイルと国家間が紛争状態の場合は紛争相手国の法律問題が絡んでくる。
紛争当事国国民に対する援助は、あからさまな直接的利敵行為であり、国益上、断じて許されるものではない。朝鮮学校補助金や生活保護費支給は単なる憲法違反の問題ではないのだ。
また、沖縄での基地問題トラブルは在日外国人による政治活動にとどまらず現状ではテロ、ゲリラ行為と認識されつつある。余命過去ログで何度も記述しているが、中国国防動員法、とくに韓国動員令では紛争、あるいは有事では在外国民は老若男女すべてが国防の義務を負っている。日本国憲法では外国人の政治活動を禁じているが、通名による日本人なりすましの政治活動は明らかなテロゲリラ活動であり、戦時国際法による即刻処刑の世界となる。
沖縄の基地反対行動が暴力による実力行使にエスカレートしている。いよいよ外患誘致罪での告発となる。通名在日はゲリラとして処分されるがたぶんわかっていないだろう。
今後、通名の多い芸能界やメディアでは隠蔽の告発や通名在日当事者の告発が相次ぐことになる。左翼組織もテロゲリラの捜査対象となる。
これみんな安部さんのリベンジ。余命じゃないよ。ご愁傷様！！
ひかりちょういち
今の第一抵抗線が検察の裁量権なのですか。せっかく、事実関係に疑問符がつかないような事案を選んで警察の関与を省いたのに……。しかし、一件でも受理されればあとはドミノ倒しでしょう。さらに、恣意的に裁量権を行使した事で外患誘致罪での告発も可能ですね。
24応援(@24oueninfo1)
自衛隊ファイルに2つほど情報を貼ったんですが、まだご覧になっておられないようですので、こちらに。スレッドでは公開済みです。
日朝国交促進国民協会の方々ですが、分かる限り生存を確認して、情報をアップデートしました。
アップロードすると、DLが面倒かと思うのでそのまま貼ります。
参照：
ttp://www1.korea-np.co.jp/sinboj/sinboj2000/sinboj2000-7/sinboj000707/sinboj00070781.htm
,日朝国交促進国民協会,東京都,練馬区大泉学園町7-6-5 和田春樹方 TEL03-3922-1219
http://www.geocities.jp/nnjcb966/
メンバー
村山富市(会長/元首相)
明石康(副会長/日本予防外交センター会長)
和田春樹(東大名誉教授/アジア女性基金元専務理事)
小此木政夫(九州大学特任教授)
小牧輝夫(大阪経済法科大学アジア太平洋研究センター客員教授)
吉田進((公財)環日本海経済研究所名誉研究員・元理事長)
木宮正史(東京大学現代韓国研究センター長)
美根慶樹(平和外交研究所代表/元日朝交渉大使)
平井久志(立命館大学客員教授/元共同通信北京特派員)
竹中一雄(元国民経済研究協会会長)
布袋敏博(早稲田大学教授・朝鮮文学)
小中陽太郎(アジアキリスト協議会元議長/マスコミ九条の会呼びかけ人)
高崎宗司(津田塾大学名誉教授)
金森久雄((公財)日本国際フォーラム最高参与)
田中宏(定住外国人の地方参政権を実現させる日・韓・在日ネットワーク共同代表/龍谷大学客員研究員)
水野直樹(元京都大学教授)
宮田節子(学習院大学東洋文化研究所客員研究員/元朝鮮史研究会会長)
**
2000年7月3日に設立された日朝国交促進国民協会
初代会長他役員
村山富市元首相(会長/日朝議連会長)
明石康(副会長/日本予防外交センター会長)
隅谷三喜男(副会長/東大名誉教授)*
三木睦子(副会長/元首相夫人)*
和田春樹(理事/事務局長/東大名誉教授)
理事
榎本庸夫（元自治労中央執行委員長）
石川真澄（桜美林大学教授）
小此木政夫（慶応大学教授）
小中陽太郎（アジアキリスト協議会前議長）
榊原長一（日教組元委員長）
阪中友久（平和安全保障研究所前理事長）
鈴木伶子（日本キリスト教協議会議長）
丹藤佳紀（東洋大学教授）
長瀬价美（日朝貿易決済協議会代表）
中西昭士郎（全日本海員組合組合長）
星野進保（総合開発研究機構前理事長）
細谷千博（一橋大学名誉教授）*
本間徹治(東アジア貿易研究会会長)*
緑川亨（元岩波書店社長）*
宮崎勇（元経済企画庁長官）*
村岡久平（日本武術太極拳連盟専務理事）
吉田進（ＥＲＩＮＡ研究所所長）
渡辺昭夫（青山学院大学教授）
会計監事
津和慶子（日本婦人会議議長）
顧問
上田正昭（京都大学名誉教授）*
金森久雄（元日本経済研究センター会長）*
中江要介（元中国大使）*
水谷幸正（仏教大学理事長）*
森清範（清水寺貫主）
諮問委員
伊藤亜人（東大教授）
木宮正史（東大助教授）
小牧輝夫（日本貿易振興会アジア経済研究所研究主幹）
高崎宗司（津田塾大学教授）
田中宏（龍谷大学教授）
水野直樹（京都大学教授）
宮田節子（朝鮮史研究会前会長）
隅谷三喜男(副会長/東大名誉教授) 2003年死去
三木睦子(副会長/元首相夫人) 2012年死去
石川真澄(桜美林大学教授) 2004年死去
緑川亨(元岩波書店社長) 2009年死去
宮崎勇(元経済企画庁長官/インターアクション・カウンシル事務局長) 2016年死去
細谷千博(一橋大学名誉教授) 2011年死去
本間徹治 元三井物産副社長 2012?
上田正昭(京都大学名誉教授) 2016年死去
中江要介(元中国大使) 2014年死去
水谷幸正(元浄土宗宗務総長/元仏教大学長)2014年死去
*は物故者
**この他宇都宮徳馬氏もメンバーだった。
村山会長ですが、今年2月に開催された討論会ではご健在でした。
日朝国交促進国民協会が緊急討論会 (朝鮮新報2016/02/25)
ttp://chosonsinbo.com/jp/2016/02/25suk/
バビル3世
大和國の奥田ですー！様
「余命用語で桃太郎を読んでみた」、とっても良く出来ていて拍手喝采！
よくここまで桃太郎の話を余命の今までの経緯に合わせて作れたなと感心しています。
最近は怒涛のブログ更新のため、私のコメントを目にすることがない可能性もある事から、勝手に「余命用語で桃太郎を読んでみた」を私のブログの方に転載させて頂きます事、ご了承下さい。
悠久百姓
ななこ様のデータで、北陸地方の日刊福井（中日新聞）は、
日刊「県民」福井ですね。細かいことで、申し訳ありません。
．．．．．ありがとう。こういう情報が大事なのだ。こちらではチェックできない。
尖閣諸島は沖縄、竹島は島根。
ななこ様、余命様
告発対象の全新聞社とのことで心配していましたが、八重山日報社が載っていなくて安心しました。
八重山日報は尖閣の問題を正しく取り上げており、中山石垣市長を支えている素晴らしい新聞です。対してリストにあった八重山毎日新聞は反日の記事ばかり。強姦で告発された前の反日市長とべったりのマスゴミです。
地方紙には他にも頑張っているところがあると思います。
ひかりちょういち
まだ、反日家達は検察の恣意的運用に護られているようですが、砂上の楼閣でしか有りません。一つでも崩れれば、あとは連鎖反応的に拡大します。何しろ、明治時代から有る法律が根拠なのです。まさか、今更になって「時代遅れだからこの法律は無効だ」などと言い出すつもりでしょうかね？