ｊ氏の投稿については削除の予定であったのだが、当事者からの反応を二日ばかり待っても何もない中で、ｊ氏の投稿に関するコメントが入っていたので取り上げることにした。
そもそも当事者が文句を言えない件について第三者がコメントするということ事態が異様であるが、その内容がまた極端である。まるでヤフートップ記事や朝日新聞捏造記事を思い出させるもので都合のいいところだけをとって問題化している。そして、すべてが事実に基づいていない。余命の読者には通じない手法であるが、一応記述しておこう。
１．「注文ができない状態」など一度もなかった。
２．反日の根拠は「発売日に購入できない状態であったからだと思う」は違う。４回も警告し、実態調査も余命独自で40数回行っている。
３．配本されないような書店は対象となっていない。あくまでもオンライン書店である。
取り次ぎは関係がない。
４．受注について出荷の予定はその都度通知していた。これは出版元だけでなく余命のブログ内でもお知らせしていたことである。
５．「余命三年時事日記」を「売りたくないので販売中止にするとは考えられません」ということだが、現実は12月17日には包囲網がしかれていたのである。
６．「売っていない＝反日と決めつける．．．」なんてことは一言も言っていない。
７．余命に文句を言う前に、とりあえず「どうして不買なんてことになったのか？」と問い合わせてみたらどうかな。それで納得いかなければ再度その旨を書き込めばいいだろう。
当事者が文句一つ行ってこないのに貴殿が出てくること自体に非常な違和感を感じる。
８．「誤解を受けるのは見過ごせません」といわれるがでは「どうしろ」というのかな。
９．実際に発注があったのかを含め、ある程度事態を把握してから再投稿をお願いしたい。
この件については「たとえば」氏がフォローされている。ありがとう。
また「ヨドバシに変わる日本企業を教えて下さい」の投稿であるが、今回の措置については事前に何回も、その意味について記述している。直接的には「反日的変更販売はおやめなさい」と警告しているのであって、個別の書店や通販を意識しているわけではない。
このあと記述があるが、花王のような不買対象とは余命の場合は目的が違う。今回は不売に対する不買運動ということで、結果、第三次攻撃反日ネットとの闘いの図式になったが
次回の第４次攻撃はメディアである。日本再生のための優先目標を誤ってはならない。
投稿については今月いっぱいの予定である。どんどん寄せていただきたい。
．．．．．ｊ
書店の不買に関して発売当時に「注文できない状態」だったことで「反日」と決めつけるのは問題があると思いコメントします。
今回反日だとしている根拠は、発売日に購入できない状態だったからだと思います。不買対象の書店すべてとは言いませんが、幾つかの書店は取次から配本されないなどの理由で入荷の目処が立たないために「販売休止中」「取り扱い中止」にしていたものだと思います。
「よつばと！」という角川系の出版社から出ているコミックを買うときに体験したyodobasi.comでの実例を挙げます。
２年ぶりの新刊が11/27に出たのですが10/28の時点でyodobashi.comでは予約が終わっており「取り扱い中止」でした。注文可能になったのは発売日から１月以上経ってからです。この間、amazonなど他店での購入は可能でしたし店頭にもありました。
yodobashi.comがこのコミックを売りたくないので販売中止にするとは考えられません。入荷の目処が立たないため販売中止にしていたものと推測しています。
売っていない＝反日と決めつけると田舎の個人経営の書店はほぼ反日書店になる可能性が出てきて危険です。
確実な証拠があり、それを根拠に不買をするのは構いませんが、正当に運営されている書店、通販会社が誤解を受けるのは見過ごせません。
．．．．．たとえば
※ｊ 様
大丈夫です。同じような懸念については
【387 アマゾン売れ筋ランキング第１位②】のコメント欄でも議論されており、
我々の議論が尽くされた結果を鑑みての余命さまの決断、
【431 不買運動開始】=対象は二社。期限は無期限。
・TSUTAYA
・ヨドバシ
に至ったのだと思います。
過去記事にたどり着くのが難しいので、今回のような杞憂が少なからず繰り返されるかもしれませんね。わかる範囲で皆さんでフォローしあえれば良いと思います。
【387】以外にも参考になるコメントがあったはずなのですが、私もはっきりと覚えておらず探せませんでしたので、ご自分で387の前後の数字、「385」などを左上の検索窓に入れて検索してみてください。
．．．．．ヨドバシに変わる日本企業を教えて下さい
こんばんわ、全国的に寒気が強いですね。
余命様、スタッフ様、並びに訪問者の方々
どうか皆様、暖かくしてお過ごしください。
さて、嫌いな企業の一つにヨドバシさんを上げられておられますが、恐らく余命本の取り扱い以外にも何か重大な懸念事項があってこその表明・・・ですよね？
地元のスーパーやドラッグストアより安く、しかもヨドバシさんは生活用品は日本企業を多く取り扱っているので、実は一利用者として嫌いな企業入りに激しく当惑しております。
国民が安心して利用出来る。
余命さんが好きな企業はどちらでしょうか？
私個人はアマゾンはアメリカ企業なので、出来れば日本企業を利用したいと考えております。
数年前に発生した花王さん嫌い運動の際は数社、好きな企業がピックアップされました。
その内の一社を私は今も愛用し続けております。
もし企業が悪い人たちとお付き合いなさっていたのなら、購入者も知らないうちに支援していた形になります。
それは絶対にお断りです！
お忙しいと思いますが、生活に密着している企業を上げられておられるので、出来れば今月中に好きな企業をご回答頂けたら・・・。
もしくはこのコメントをご覧になっておられる閲覧者の方、どうか代替リストの投下を何卒よろしくお願い致します！
．．．．．愛国武蔵
ツタヤはヤバイかも？↓（産経より）
ツタヤ、通知カードで本人確認 社保改革担当室「不適切」 個人番号流出の可能性指摘
マイナンバー2016.1.25 23:13
レンタル大手ＴＳＵＴＡＹＡ（ツタヤ）が、マイナンバー制度の個人番号が記載された「通知カード」を新規会員登録の際の本人確認に利用していたことが２５日、分かった。通知カードは身分証明書代わりに使うことが認められていない。
ツタヤは、２６日以降は利用しないよう全国の店舗に通知する予定。
同社によると、昨年１０月１６日以降、本人確認の際に保険証や光熱費の請求書と合わせて身分証の代わりとし、氏名と住所だけを目視で確認していた。
内閣官房社会保障改革担当室の担当者は、「防犯カメラに写ったり、店員が間違えてコピーしたりして個人番号が流出してしまう可能性があるため、こういった利用は適切ではない」としている。
同社広報部は取材に「違法性はないと認識しているが、利用者に不安を与えるかもしれないので今後は利用しない」と回答した。
．．．．．sei
余命様、KK様
日用品の不買については、花王関連の不買運動に合わせたほうが効果的だと思います。
花王、カネボウ、ライオン、P&Gはすべて不買対象です。
日本国内の工場で製品を作っている日本企業の製品を買いましょう。
「花王 代替品」で検索すると代替品リストが出てきます。
ファーファ、牛乳石鹸、カネヨ石鹸、サラヤ、第一石鹸などなど、多くの会社の製品がリストアップされていますので、花王、カネボウ、ライオン、P&Gなどの大企業の製品を買わなくても、まったく困ることはありません。
ご検討ください。 （sei）
．．．．．一筆奏上
不買については眠り猫さんの「狙うは不買運動の集中」
「重要なのは敵を倒す事より味方を増やす事」が大事なのかなあと思っています。
フジ、花王はデモまであったのにまだ健在なので倒す目標よりも反日に関わると損をすると、他の企業が軌道修正してくれることを期待するほうがモチベーションも続くと思います。
何も言わなくても不買してる人ではなく、興味の無い人の味方を増やすには不買の候補にあげる理由が、反日だからとか、偏向報道番組のスポンサーだから、以外のがあればいいなと。
欲を言うと、現在の状況に知識も興味も無い人が、それでも買うのは嫌だと思う理由がほしい。
あちら側が「雪印を叩きに叩いて追い込んで弱体化させ買収した」時には、衛生的な問題をあげてやってましたからね。
．．．．．滅韓
不買の方法の拡散について、１つ提案があります。
ネットをよく観る層や、朝鮮半島、在日に詳しい人ならば、余命日記の話はすんなり受け入れると思うのですが、それ以外の高齢者やテレビしか観ない主婦層には中々拡散しづらい（話題にしづらい）と思われます。
そこで、商品の裏などに書かれている【原産国】【製造国】等の産地を利用して、避けるように誘導すると効果的です。
朝鮮、在日の情勢を知らなくとも【韓国】【中国】と言った国には漠然と「安かろう悪かろう」「体に悪い」といったイメージは持っている人間は多いからです。
また、そういう表記が曖昧にしてある商品は、怪しい物が多いのも事実です。
そしてそういう方々には、安売り製品の表記を、なぜ安いのかも確認せずに買っている層が多いからです。
その理由は言わずもがな「特定の国」で作られているからですよね。
実際にやってみた結果は、私の両親や友人は商品の表記を確認するようになりましたし、その後も話題にしやすく、警戒するようになりました。
この方法の更に良い部分は、今まで知らずに買っていた人が「永続的に」「自分の意思」で不買を続けられることです。それは、余命日記のテーマである「日本人の覚醒」に繋がる部分もあるのではないでしょうか
こういった視点からいわゆる「情報弱者」と呼ばれる層にリアルから切り込んで、不買を拡散するのもいい方法だと思われます。
日本に恩返し
不買企業の代替えリストを求める人の気持ちもわからないでもありませんが、我々一人、一人が自分でできることをまず、他人任せにせず、自分自身で考えて行動することが必要です。
大事な、大事な自分のお金を使うわけですから。
地域によっては、敬遠したい店から購入せざるを得ない場合でも、絶対買わない商品は決められるでしょう。
これが誰でもできる第一歩です。
↓↓
例えば、ネットで拡散されている不衛生で危険物質が検出される食品を日本に輸出してくる国からの、食中毒の出たヒラメ、白い紙の付着した大腸菌付の海苔、インスタントラーメンなどは絶対買わないことです。
【衝撃】 ●国のりに 人糞 が混入していることが判明ｗｗｗｗｗｗｗ
http://directionzero.blomaga.jp/articles/11024.html
ゴミ海洋投棄国家 ●国の実態
糞尿、下水汚泥、生ごみ排水、畜産排水などコンテナ船に積まれて日本海に海洋投棄
野菜などは、地元の道の駅、産直、などの信頼できる所で購入するのもよいでしょう。加工食品は必ず、原材料の原産地、加工工場の設置場所、輸入販売企業などのラベルを確認する習慣をつけましょう。
ＴＰＰを成功させ、日本の農業、食品企業を支援する意味でも、「原材料は日本産で、加工工場は日本国内生産とし、危険な食品は口にしない」を徹底して一人一人が行うことで、薄く、広くなりますが効果は持続でき絶大です。
派手ではありませんが、「安心・安全な食品を自分で吟味して購入するボディブロー作戦」を一人、一人がこれを自分でできる範囲から、今すぐ自ら実行しましょう。
（日本に恩返し）
愛国武蔵さんのコメントにもありましたが、今回TSUTAYA（ツタヤ）が、マイナンバー制度の個人番号が記載された「通知カード」を新規会員登録の際の本人確認に利用していたことには作為的な悪意を感じます。店員は目視確認だけを行っていたとのことですが、当然防犯カメラの映像から番号を判読できるはずです。
アメリカに在住して二十余年ですが、こちらにはソーシャルセキュリティナンバー（以下SSN)という制度があり、今回日本で導入されたマイナンバーのモデルとなったものであろうと思います。
こちらでは常識ですが、SSNの番号は限定された目的（政府関連、金融機関、医療、学校関連）のみ使用し、一般的に使われることはまずありません。ましてや身分証明目的に使われることは絶対にありません。
それはID Theft（身元窃盗、成りすまし）を防ぐためです。
実際、私の周りでも、裏業者（あるいは個人）からSSNを買って移民になりすましている不法移民が何人かいます。それほど簡単に入手できるものです。
今回あのTSUTAYAということで、組織的な企みであると勘ぐらざるを得ません。政府は、番号の特秘性を国民に徹底周知させる必要があります。「聞かれても言わない見せない」ことを徹底させなければ、せっかくのマイナンバーもザルになってしまいます。
また今回TSUTAYAでマイナンバーを身分証明として照会させた方たちは、今後ご自分の番号が不正に使用されていないかを随時チェックされることをお勧めします。
先月、代替企業のご教授をお願いした者です。
まずは色々と有益な情報を寄せて下さった皆様、有難う御座います！
アメリカでは大統領選が始まり、北もミサイル発射間近と騒がしくなっております。
私の要望は平時における些事に過ぎません。
構わず有事対応をご優先下さい。
いずれ落ち着くまで、私は気長にお待ちしております。
ただ、あれから私なりに今回のヨドバシ不買に関して、いくつか思う所が出てきたので、本日コメントさせて頂きました。
ちなみにもう一社のTSUTAYAさんですが、大元であるＣＣＣ（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）さんは母体が某カルト宗教団体と伺っていますので、既に数年前から家族含めて不買しております。
私にとっては既知事項でしたので、前回に引き続き、あえて話題に致しません。
ヨドバシに焦点を当てさせて頂きます事を先に注意事項として申し上げておきます。
現在、アメリカの通販会社アマゾンに日本国内で唯一、対抗している企業は嫌い宣言がなされたヨドバシカメラさんです。
家電販売で築き上げた信頼をフル活用し、今では飲料や生活用品、家事代行などあらゆる多方面の商品やサービスを取り扱う事で、巨大な黒船に対抗しております。
逆に言えば、潤沢な資金や労働力の確保で他社の追随を許さぬ独占状態を維持しているのではないだろうか？と考え至りました。
敗戦直後の日本は物資が乏しく、不逞鮮人が略奪、虐殺あらゆる蛮行を行い、当時貴重だった糧食を独占し、それを闇市で売りさばいておりました。
人間、食べねば生きていけません。
本土に残った女性達も本心では買いたくなかったでしょう。
しかし、子供を飢え死させる訳にも参りません。
仕方なく……言い値で購入せざるえなかった。
さぞや悔しいお気持ちだった事、今なら理解出来ます。
そして、彼らはそんな卑劣な状況を逆手取り、莫大な財を成したのは読者の皆様もご承知の通りです。
日本企業でインターネット通販を全国展開している企業はどこか？
質問させて頂いてから数日ほど経過しておりますが、具体的な社名はまだ挙がっていない気が致します。
（私がコメントを見逃しているだけかもしれません……
その際はどうかご容赦下さい）
やはり送料無料で全国規模、しかも数百万点に及ぶ品揃えが出来る。となると経営のハードルが高いのかもしれない。
その時、まさか……新規参入出来ないように陰で妨害している？とある疑問が浮かびました。
下らぬ邪推だと思いますが、もしも当たっていたならばアマゾンは日本国内の経済に貢献していないから利用したくない。などと申している場合ではありません！
また、今夏より楽天市場の決済システムが変更される報道を聞きます。
今までは購入店舗その都度、決済方法や運送会社を選択しておりましたが、それが統一されるそうです。
ただ、楽天企業の経営者はやや強引な手腕を取られる気質の御仁のようですね……
それが利用者の意見が激しく分かれる一因になっている気も致します。
そんな訳で、あくまで私見ですが、率先して薦められる代替企業とは言い辛い企業だと申し上げておきます(苦笑)
ともあれ、今は余命様並びにスタッフ様が対応なさっている最大の懸念事項に御尽力下さい。
それでは、長文失礼致しました。