従前お知らせしておいたことであるが、４月25日をもって、特定事案以外は投稿受付を一時的に制限する。
予定としては、不買案件と官邸メールの整理ののち、選挙対策の段取りをしてからの再開となるので少々時間がかかるかもしれない。
余命サイトには親切な読者から｢５月より余命一派殲滅大作戦開始」という投稿が多数寄せられている。いまさら５月からはじめるはないだろうと思うが、まあ都合があるんだろう。ならば余命は４月中に段取りを終わらせようかという話である。
ブログ立ち上げから３年有余、望外の進行状況であるだけに、逆に気を引き締めていく必要があると思っている。 以上お知らせまで。
sv_jpn
ここに初めてコメントします。
某所で見たのですが、反日国家の南朝鮮の電力会社が、こともあろうに新千歳空港(航空自衛隊千歳基地)に隣接する土地に、太陽光発電所を建設すると言う記事を見つけました。北海道は自分のふるさとですが、こいつらに『汚鮮』されては、たまったものではありません(-_-#)
完成は来年中だということですが、冬場は雪が多い場所で稼動することはないでしょうねwww
しかし、これは笑い話では済まされない、危険な兆候と見ています。
言うまでもなく、立地条件です。
これで、すぐさま連想したのは対馬です。
対馬は、ご承知の通り南朝鮮に近く、海上自衛隊対馬基地(駐屯地)があります。
しかし、基地周辺の土地は、対馬在住の不動産屋を経由して、鮮人連中が買い占めているのが現状です。
名目上はリゾートホテルですが、明らかに基地を監視している『ストーカー』です(-_-#)
もちろん、鮮人工作員が観光客を装って、このホテル紛いの土地に出入りしています。
今回の千歳の件も、工事が始まれば鮮人工作員が来ることになりでしょう。狙いは複数あると見ています。
一つは、場所柄に基地があることから、対馬のように基地を監視して、工作活動を活発化すること。
二つ目は、『官民一体型』の空港故に、管制通信網を麻痺させる工作に打って出ること。そうすることで、基地だけでなく空港利用者・管制官をも混乱を招くことに。
三つ目は、太陽光発電のソーラーパネルを悪用して、飛行機の操縦に支障をきたすこと。ただでさえ過密な空港故に、離着陸に支障をきたしては元も子もない。
そして、鮮人工作員のお得意技『被害者面』して『汚鮮』すること。保守論客で道産子のKAZUYAくん曰わく『アカい大地』と揶揄されるほど、鮮人工作員には好都合な場所(-_-#)
あの悪名高き『北教組』のお膝元のこと、あっさりと『庇を借りて母屋を取られる』ことにもなり兼ねません。
ついでに、完成後は、何と25年間も千歳に居座ると言うのです(-_-#)
25年もあれば、あっさりと千歳や周辺の街は、連中の思想で埋まるだけでなく、尚更に北教組の思う壺になってしまいます(-_-#)
建設が始まれば、誰しも止められないどころか、反対運動もないでしょうね。
アカい大地故の、悲しいことです。
自分のふるさとを、余所の国、しかも反日国家の連中が居座ることには、呆れよりも怒り心頭以外の何者でもありません(-_-#)
いい加減、『不要の長物』を破壊して、再び緑豊かな原野に戻したいものです。
sv_jpn
sv_jpn への返信
追記
航空自衛隊千歳基地には政府専用機が２機あり、整備士を装ってその整備と称して悪質な小細工を仕組まれる危険性があります。
もちろん、狙いは『事故を装った』要人暗殺です(-_-#)
とにかく、工事が始まれば、連中の行動に警戒すべきです。
そして、連中の太陽光発電については、北海道電力が買い取るとのことですが、北電に例の法則が発動するのは、時間の問題になってしまいました(ﾉД`)
真太郎
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
早く共謀罪が成立して欲しいものです。共謀罪に反対している人に、テロや戦争からどのように日本を守るつもりなのか問い質してみたいものです。
ウキペディアより。
政府案ないし与党修正案に反対を表明している主な団体・企業
政党 民進党
日本共産党
社会民主党
法曹団体 日本弁護士連合会、及び各地の弁護士会
青年法律家協会
自由法曹団
刑法学者54人（連名の声明文）
国際連合NGO グリーンピース・ジャパン
アムネスティ・インターナショナル日本支部
ピースボート
反差別国際運動日本委員会
自由人権協会
ジャーナリスト団体・マスコミ労働組合 日本ペンクラブ
日本ジャーナリスト会議
日本マスコミ文化情報労組会議
出版流通対策協議会
日本新聞労働組合連合
全国労働組合総連合（全労連）
その他の地方政党、市民団体・市民団体連合体・NPO、宗教団体、アーティスト、著名人 憲法行脚の会
共謀罪に反対する表現者たちの会
盗聴法（組織的犯罪対策法）に反対する市民連絡会
共謀罪新設反対 国際共同署名
ZAKI（野崎昌利。作曲家、編曲家）
櫻井よしこ
大谷昭宏
竹熊健太郎
共謀罪新設法案の廃案を求める市民団体共同声明 呼びかけ18団体（日本消費者連盟、ふぇみん婦人民主クラブなど）、2006年10月26日現在賛同360団体 新社会党本部
みどりのテーブル
かりゆしクラブ
日本国民救援会中央本部･神奈川県本部･藤沢支部
日本国際ボランティアセンター
新日本婦人の会西宮支部くすのき班･島根県浜田支部･藤沢支部
日本ジャーナリスト会議
全日本年金者組合涌谷支部
ピースボート
日本キリスト教会横浜長老教会靖国問題委員会
日本キリスト教協議会平和・核問題委員会
日本キリスト教団神奈川教区・核問題小委員会
日本キリスト教婦人矯風会
日本山妙法寺
ソウル・フラワー・ユニオンなど
各種団体 革命的共産主義者同盟全国委員会（中核派）
日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派（革マル派）
かたかごの乙女
余命様、皆様お疲れ様です。
この日本の国に、もし自衛隊が無かりせば…と考えてみますと、本当に空恐ろしい事です。どこかの国を始め大国への抑止力は元より、有事や震災、災害救助や復旧はもちろん、何よりこの国に、自衛隊が有る事の安心感は、例えようも無く大きい物が有ります。
何が有っても、いざという時には自衛隊が助けに来てくれる❗️
練度の高い、世界に誇る我が日本の自衛隊ですもの。
その勇姿は日本の武士道を体現しています。
今回の熊本の震災でも、この事を身を以て体験なされた方も多いと思います。
その有り難さは、まるで日本の国を守る草薙の剣のようです。
以前、どこのどなたでしたか『自衛隊は暴力装置』とおっしゃいましたが、それは、きっとその言われた方にとっては暴力装置だったのでしょうね。（いつの日にか、の殲滅対象だったりして…）
天皇陛下と、自衛隊、どちらもありがたく、そしてどちらも無くせば日本の国もが無くなってしまう。としみじみ思う今日この頃です。
皆様、どうぞこの日本の国を守って下さる自衛隊の皆様のお働きに見合う対価と尊敬をお願い致します。対価の方は、色々と手続きやら、段階も御座いましょうが、尊敬の方は、たった今からでも…
日本を愛する皆様の心からの感謝と尊敬の念を我が日本の自衛隊にお願い致します❗️
真太郎
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
「平和安全法制」によって、日韓戦争がなくても朝鮮戦争再開後の中立宣言がなくても日本に危機が迫れば反日日本人も敵国人とともに一括処理できるようになったそうですね。しかも、これは憲法９条の範囲内だそうです。これで憲法改正をしなくても売国奴の始末が可能になりました。
安倍内閣の憲法改正は売国奴への目くらましだったようです。また、「平成２８年３月２９日、平和安全法制が施行されました。」から、昨年の米国仲介の捏造慰安婦詐欺日韓合意も「平和安全法制が施行」までの大切な時間稼ぎでもあり、米国の圧力ではなく日本の要請に米国が応えた可能性が出てきました。安倍晋三恐るべし。
首相官邸のHPから「平和安全法制」の説明です。
平成２８年３月２９日、平和安全法制が施行されました。
本法制の施行は、抑止力の向上と地域及び国際社会の平和と安定にこれまで以上に積極的に貢献することを通じて、わが国の平和と安全を一層確かなものにするものであり、歴史的な重要性を持つものです。
防衛省・自衛隊においては、新たに与えられる任務を、安全を確保しつつ適切に遂行できるよう、万全の態勢を整えてまいります。
（中略）
今回の平和安全法制では、「必要な自衛の措置」がとれる場合に関して、以下のような考え方に立っています。
•「日本に対する武力攻撃が発生した場合」のみならず、
•「日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、これにより日本の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合」についても、
•これを排除し、日本の存立を全うし、国民を守るために他に適当な手段がないときに、
•必要最小限度の実力を行使することは、憲法第９条の解釈の「基本的な論理」に基づく「必要な自衛の措置」として、憲法上許容される。
この考え方は、１９７２年の政府見解で示した憲法解釈の基本的論理を維持するものです。
ただ、７２年以来の４０年以上の間において、国際情勢は変化しました。現在では、日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生した場合においても、そのままでは、すなわち、その状況のもと、武力を用いた対処をしなければ、国民に日本が武力攻撃を受けた場合と同様な深刻・重大な被害が及ぶことが明らかな状況があり得ます。このような状況では、「日本に対する武力攻撃の発生」と同様に、「自衛の措置」をとるべき事態として扱わなければならない可能性が生じています。
こうした事態における実力行使は、国際法上は、国連憲章で認められている「集団的自衛権」の一部分に該当します。しかし、平和安全法制では、これを全面的に認めるわけではなく、あくまでも、「日本を防衛するため」のやむを得ない自衛の措置として初めて許容される、限定的なものです。他国を守ることそのものを目的とする集団的自衛権の行使は、引き続き認められません。
これは、７２年の政府見解に言う「必要最小限度」を超えないものとなります。従って、平和安全法制は７２年政府見解の論理の上にあるわけです。
>余命サイトには親切な読者から｢５月より余命一派殲滅大作戦開始」という投稿が多数寄せられている。
;｀;:゛;｀(;ﾟ;ж;ﾟ; ) ﾌﾞﾌｫｯ
す、すみません、笑い事じゃないのに赤字で警告して下さってるのにコーヒー牛乳を噴きました…（笑）
翁様、ＩＰアドレス晒しましょうよ。個人情報保護法違反なんじゃ、とちょっと心配になるでしょ？でもあれは個人情報取扱事業者に対しての法律なんで問題ないんだなこれが。
コロコロと変わるＩＰアドレスだとプロバイダが自動振り分けを使っているからでこれはちょっとやめといた方がいいけど（冤罪必至）、固定のＩＰの場合。これはイイ。おいしいそざいです。
それとＩＰから県までわかってしまうソフト。ネット上にいくらでも転がってるのでそのまとめとか、直リンのＵＲＬとかもさりげなーく一緒に貼っとけば、興味あるここの保守の方々は地図で検索できるねーたのしーwww あとブログ持ってる人とかー、そのＩＰ自分のコメント欄とかで探してみればー、ごーろごろ出てきちゃったりするんじゃないかなー(棒 ここのコメントがいっそうもりあがっちゃいますねー(丸太
あとはキジョの皆様のスネークにお任せすれば特定まで行くんじゃね？つか黒木アイスナインのこと親切にここで教えてやったのに全部忘れるんだなこいつらマジにホンマもんのアホやで。
てか「一派」て。「一派殲滅」てアンタらなにするん。（爆笑）
もちろんナメきってうっかりの轍を踏む気はありませんが、それでも「いやまじなにするん？」ですわ。ウィルスプレゼント作戦かしらこちら余命サイトにクラック仕掛けてくるのかしら。余命サイト乗っ取ってここからアクセスしてきた端末に一斉送信でトロイ送り付けとか？けどよっぽど最新最凶のボムじゃないとセキュリティソフトさんが弾いちゃうよ？
これが「生意気な日本人を殲滅する作戦を展開」とかいう文言ならすわ在日一斉蜂起か！ともなりますが「余命一派」ってさあ…どうやって選別すんの？どう考えても余命サイトを攻撃してからでないとどうにもならないしプロバイダからどうこうしないとなんにもならないんだけど。
という事で余命様、やはり鋼のプログラマーをお仲間に加えられて万全を期して下さい。こちらはこちらでセキュリティソフトによる自主防衛、さらにWindowsを始めとした各種ソフトの徹底更新作業（特にＪＡＶＡ。官邸ツールがあるから絶対に忘れないで、私は以前これでＨＤクラッシュまで行きました）をきりきり実行するという事で対抗していきましょう。気を引き締め油断せず、けれど中庸の常に凪の水面な精神状態を保ちましょう。焦ったり慌てたりするとそれ火病と同じですからね（笑）
全力支援（＾＾）全文転載！
http://blogs.yahoo.co.jp/kingboy4649/41186225.html
８時に掲載されます。
＞ 余命サイトには親切な読者から｢５月より余命一派殲滅大作戦開始」という投稿が多数寄せられている。
いろいろ大変ですね（＾＾；ブログやっていると色んな人が湧いてきます。
心中お察しいたします。
真太郎さんが投稿してくださっているwikipediaからの抜粋で
「共謀罪に反対している人」に櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）が挙がっています。
言葉の定義をどうするかがあるのですが、櫻井さんは単純に反対という事ではなく、ご自身のオフィシャルサイトで表明もある通り
http://yoshiko-sakurai.jp/2006/05/18/487
2006.05.18 (木)「 歯止めはどうする、共謀罪 」
『週刊新潮』 ’06年5月18日号日本ルネッサンス 第214回
・法律ではなく運用の問題・摩擦を恐れる国
一部抜粋以下
一連の議論を聞いていて、幾つもの矛盾を感じざるを得ない。まず、連想するのは住基ネット問題だ。当初、住基ネットの利用範囲は厳しく限定されていた。だが、今や、住基ネットは国の事務全体に使われている。【官僚たちは入り口は狭くして、時の経過を見ながら利用範囲を広げたのだ。それを政治家もメディアもチェックしていない。】同じことが、共謀罪でも起きないとは限らない。
他方、反対の感慨も抱く。【この国は、どんな法律を作っても、それが摩擦をおこすとなれば、恐れて使えないのではないかということだ。】念頭にあるのは破壊活動防止法である。オウム真理教が地下鉄サリン事件を起こしたときでさえ、政府は破防法の適用も、彼らを解散させることも出来なかった。彼らに適用出来なければ、この法律は一体、誰に適用されるというのか。法律があっても使い切れていないのではないか。だからこそ、新法の前に犯罪取り締まりにかける国家としての意思を確立しなければならないのではないか。
抜粋終了
以上にある通り、櫻井氏は単純に『共謀罪に反対』の立場ではなく。、問題点を提起等している立場と思います。元がwikipediaだからもありますが、誰がどういう’基準’で列挙したものなのか。
※記事は2006年と過去のものである事、櫻井氏のやっている言論テレビのチェックはできておらず（全部みきれてない。。）です。
伊達
お世話になります。
先般取り上げていただいた通名に対する内容につきまして、私の方の考えすぎであればそれに越した事はなく、そのほうが良いと考えております。
さて、一番最初の投稿(396 新規官邸メール受付ファイル 2015年12月25日)
にて交代勤務について取り上げていただきました。
ここ最近でまた残業に対する議論が起き、様々な主張を目にしております。
本記事に赤字で記載されている事もあり簡潔な投稿をさせていただきます。
最初の投稿では官邸メール用にある程度抽象的にしました。
ここ最近の残業の問題もそうですが、これらの異常な労働環境は
労働者を労働に影響が及ぶほどに疲弊させ、仕事以外の事に目を向けられなく
され、愚民化し、国民自らの手で衆愚政治へと向かう政治工作と判断しています。工作は職場だけに限らず、就職、転職市場でも行われております。
交代勤務につきましては、労働環境ですらなく、ただの勤務形態によって
給料に見合わない疲弊を伴っています。
もちろん他にも異常な労働環境があるかと存じます。
ちょうど残業についての話が政府から出た今、改めて皆で異常な労働環境に
ついて考えていただいてはと存じます。
(2chでは工作か在日か部落か、はたまたそれに感化された一般人か分かりませんが、さもそれが当然かのごとく主張が入り乱れております。)
事が終わればまた投稿させていただきたいと存じます。
余命ブログ『106 兵の強弱と全滅の定義（遺稿記事）』
http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2015/08/21/106%e3%80%80%e5%85%b5%e3%81%ae%e5%bc%b7%e5%bc%b1%e3%81%a8%e5%85%a8%e6%bb%85%e3%81%ae%e5%ae%9a%e7%be%a9%ef%bc%88%e9%81%ba%e7%a8%bf%e8%a8%98%e4%ba%8b%ef%bc%89/
の中に次の様な記述があります。「兵の強弱を語るとき常に最初に出てくるのは日本兵最強説である。これは欧米等しく認めるところである。そして逆に語られるのが中国、韓国兵最弱説である。これは日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦、第二次世界大戦及び、その間の事変、争乱において、世界各国が評価しているもので自画自賛ではない。
一方で中国兵といえば兵といえる代物ではなかった。日中戦争は中国軍敗走の歴史であった。また韓国軍にしてもまったく同様で、朝鮮戦争においては、その無様なありさまに実質米軍は崩壊、３万もの犠牲を出してしまったのは主として韓国軍のだらしなさにあったといわれている。（以下略）」
この記述を立証する事実が今日の産経ニュースに出ていました。
【軍事ワールド】「韓国守る必要なし」トランプ氏に喝采送る米有権者、かつて「敵前逃亡」した韓国軍に“根深い”不信 2016.4.25 10:00
http://www.sankei.com/west/news/160425/wst1604250006-n2.html
少し長いですが、記事の該当箇所を引用します。「韓国という国家が消滅せず今も存在しているのは、朝鮮戦争（１９５０－５３）で米軍中心の国連軍を率いたマシュー・リッジウェイ将軍の功績が一つの理由だ。同戦争で中国軍（表向きは義勇軍）が参戦してからの、困難な“後半戦”をしのいだ名将は自著「ＴＨＥ ＫＯＲＥＡＮ ＷＡＲ」（日本語版・恒文社）で、韓国軍のありのままの姿を描写している。
「韓国軍の態度だけが私の悩みだった。進撃する中国軍は韓国軍部隊を次々と敗走させ、そのたび韓国軍は補充困難な、高価な多数の（米国供与の）装備を放棄した」。
同様の描写は度々出てくる。５１年５月の東部中央戦区では、中国軍の攻勢に韓国軍が「戦線の遙か後方まで駆逐され」た。そして「退却する韓国軍が放棄した装備は、肩をすくめるだけで済むものではなかった。それは完全装備の数個師団を充分に装備できた」と嘆いている。武器を放り出して敵前逃亡するのは韓国軍の常だったようだ。
にもかかわらず、当時の韓国大統領の李承晩は「非武装の巨大な韓国の人的資源を米国の武器で武装させれば、米軍の兵員は少なくて済む」といった主張を繰り返し、リッジウェイを不快にした。
リッジウェイによれば「李大統領の第一の課題は、彼の軍隊に充分な統率力を確立することであった」が、李大統領自身が、戦争勃発時に民衆や軍を置き去りにして韓国南部へ逃走を続けた人物だ。そんな最高司令官に倣ったのか、韓国軍の敵前逃亡癖はなおらなかった。逃げる上司と、逃げる部下…。２年前のセウォル号沈没事件を彷彿させる。
（中略）リッジウェイは「第一線から全ての韓国師団を引き上げ、訓練する時間が必要」と結論づけている。しかし、誰より韓国軍を弱兵と見下し軽蔑していたのは中国軍だった。戦線に突破口を開こうとする際、中国軍は、英軍やトルコ軍、米軍の担当戦線区域ではなく、常に韓国軍の担当区域を攻撃し、もくろみ通り韓国軍は総崩れとなった。リッジウェイによれば「韓国軍１個師団の崩壊によって、他の国連軍部隊の各側面が危険にさらされ、彼らもまた後退を余儀なくされた」。」
韓国軍は、余名様が兵という代物ではないと表した中国軍と同等どころか、輪をかけて弱かったというのが本当の所の様です。
(日本桜)
余命翁様、並びにプロジェクトチームの皆様、いつもありがとうございます。
初めてコメントさせていただきます。以前の余命日記が投稿の受付をしていなかったので、その時のままの頭がコメントへのハードルを上げていました。
こちらへコメントを投稿する際は 「X－DAY」 の時だと決めていたせいもあります。
ですが昨日嬉しいことがあり、ご報告したいと思いまして、25日以降一時投稿受付不可というタイミングにも後押しされました。
私は京都に住んでいます。よく行く地元の醍醐中央図書館には、しばき隊のライターが在日特権について著した本も並び、噴飯物の図書が溢れる赤い棚が幅を利かせています（もちろん醍醐中央図書館以外も赤いです）。
土曜日に予約資料が届いた旨の電話があり、覚えがないので不審に思っていたのですが、思い当たることは１月に蔵書の希望を出していた 「余命三年時事日記」 です。 昨日受け取りに行くと、諦めていた余命三年時事日記が到着していたのです。
因みに予約の順番は何番ですかと尋ねると１番でした。当然アマゾンで予約して入手した私は貸し出しを取り消してもらい、次の方に早く回して下さいとお願いしました。
｢５月より余命一派殲滅大作戦開始」 とのことですが、全国数十万余命読者に喧嘩を売るなんていい度胸です。大変結構、望むところです。
愚かな奴等に教えてやりましょう。
帰国か、ハードランディングかの二択しかないことを。（ISSIN）
自衛隊は暴力装置でかまわないと思う。また他から暴力装置だと言われてヘコむほど自衛隊員はヤワじゃないと思う。
自衛隊は震災復興作業員ではない。
こういう言い方は被災者には失礼ですが
自衛隊は被災地へ訓練に行ってるのであって人命救助は主任務では無い。
今回の地震も日本及び安倍政権にかなり追い風になっている気がする。理由は
①自衛隊の支持率がますます上がる
②自衛隊の実戦訓練になる
③マスコミの悪質さがますます拡散される
④反日武装勢力による隠し武器の捜索も出来るかも
ネットの時代になって本当に良かったと思う。自分が被災者だった頃は海上自衛隊の入港を市民団体や旧社会党が阻止反対したために食料が到着するのがかなり遅れた。陸上のヘリもあちこちの自治体が危険や兵器だというのが理由で着陸を拒否していた。広い公園や学校のグランドがあちこちに有り「何で危険なんやろ？ヘリコプターいうたらHって書いてある狭いスペースに真っ直ぐ降りれるはずやろ？」と近所の人達と愚痴を言い合ってた。米国の空母が被災者に風呂を提供しようと打診してきたのにこれも神戸市が兵器だというのが理由で断ってしまった。長田区の大規模火災は地震発生から1時間以上過ぎてから火が上がり目撃者もかなりいて明らかに放火なのに(電機の漏電が言われてましたが電気の元が飛びブレイカが切れてるのに漏電するわけがない)メディアはどこも報道してくれなかった。
そんな環境の中自分の友人は3人自衛隊に救助された。1人は無惨な姿で救助されたが数ヶ月後に死亡した。
自衛隊員の皆さんには本当に感謝すると共に何て勇敢な人達なんだと思う。
でも自衛隊は軍隊です。堂々と暴力装置でいてください。例え誰かに、いや世界から殺し屋だと言われても自分は支持します。
「軍事基地周辺５ｋｍ以内の土地の外国人所有・居住禁止」
日本ぐらい軍事基地周辺の警戒が甘いのは世界でも稀有でしょう。だから時々過激派からロケット弾が撃ち込まれることがあるのです。平時でさえこんなことがあるのですから、いざ戦時になればどんなことが起きるか分かりません。スパイなどの不良分子を軍事基地から遠ざける意味で基地周囲の一定の範囲での外国人土地所有と居住は禁止すべきです。
さらに、警察官による居住確認も厳格に行えるように法整備を行うべきです。かっては警察官の家庭訪問が頻繁に行われていましたが、プライバシーの侵害という非難に負け、今ではほとんど行われていません。特に都会の場合、どのような人物が隣に住んでいるか分からないのですから、非常に不安です。隣が誰かが分からないのではテロ対策など空念仏に終わってしまうでしょう。
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
余命読者様の余命情報拡散活動には頭が下がります。自分自身も身近なところからお知らせしようと思うのですが、何しろ僕は友達が少ない。
しかたなく、エア友達のトモちゃんに余命三年時事日記について語ろうとしたら、
「それは、公安？」
全部しゃべる前に答えられてしまった。さすがはトモちゃん。まるで電脳化です。今度から『少佐』と呼ぼうかな。
「違うと思うよ。それは多分ツイッターの井上太」
「じゃあ、政府の裏広報？」
再び、こちらの説明なしでの返答。しかも、的確な答え。ちょっと悔しい。嫌みの一つでも言ってやりたい。
「トモちゃんは何でも知ってるな」
「何でもは知らない。ググってわかることだけ」
バカにされた気分になった。そこで、気を取り直して僕はリトル真太郎にも訊いてみた。日本代表の本田圭佑みたいに。
「三代目はわからないけど、初代は旧満州の諜報関係者かも。全員死んだとされているけど」
「どうして、そんなこと知っているの？」
「禁則事項です」
余命三年時事日記２の「＜目次＞ 序章 余命の真相とその正体」を見て妄想してみました。しかし、この妄想が中らずと雖も遠からずならば余命サイトに｢５月より余命一派殲滅大作戦開始」という投稿を多数寄せている「親切な読者」のIPは当局に知られることになるでしょう。テロリスト予備軍として。
とりもなおさず、余命三年時事日記２を楽しみにしています。
一時期読み逃しがあって、「最新」と「最新から100ぐらい前の記事」の平行読みをしてましたが、余命氏の更新が止まってようやく全部読み終え…。
その途中で「名無し」という名前では他の方と重複しやすいかも（例えば774ぃ氏）…と思うに至り、しかし『630ぐらい以降から最新の方だけシロクロにして、前の方は名無しにしよう』と思ってしまったのが自らややこしい事態を招くことになりました。結果として640あたりから「名無し」改め「シロクロ」となってますが、前の方を読む際に区切りを失念しシロクロにしてしまったコメントもあったはず…。なんといいましょうか、ばっさりコメント削除していただいて構いません。
そして25日も過ぎてしまってますが…最低限のものに絞って2件だけ…といっても他の方が既にコメントされてると思われますが。
どう集めたのか（NTTから買ってる？それは事実なのか？）氏名電話番号住所等のリストを不特定多数に公表し（適当につくったFacebookのアカウントがあれば誰でもリストを入手できたとか）、そして第三者に電話で池田氏支援を求めさせる…それをSEALDsも宣伝。
【画像】北海道5区補選の民進党、共産党候補の池田まき応援勝手連、電話番号入りリスト公開｜保守速報
http://hosyusokuhou.jp/archives/47414238.html
【動画】SEALDs「24日の選挙に勝つため30万回の電話掛けにあなたも参加してください」｜保守速報
http://hosyusokuhou.jp/archives/47407166.html
↓
【選挙】五寸釘ほなみこと西穂波さんに公職選挙法違反の疑い 池田まき3万回電話作戦 北海道5区補選｜保守速報
http://hosyusokuhou.jp/archives/47420820.html
【これは酷い】熊本地震で悪徳業者がAmazonの「ほしい物リスト」を悪用していた！！！ と ん で も な い 高額商品が次々と送られていたことが分かり大炎上！！！ 2ch「はあああ？」「エセ被災者だろこいつ」 – 中国・韓国・在日崩壊ニュース
http://www.news-us.jp/article/437124385.html
熊本市龍田中学校避難所がなんと文房具総額５００万円あまり（８００円のはさみ６００円の定規） など、ビデオカメラ、一眼レフカメラ、吹奏楽部備品、４０Ｖアクオスなど総額６００万余りもの商品を欲しいものリストに載せてそのほとんどを購入してもらえたのだ。
昨日龍田中学のPTA会長清水康孝がAmazonの支援リストを悪用し、ノート7000冊、消しゴム7000個、他文房具600万円分、デジカメ2台、ビデオカメラカメラ3台、40インチテレビ6台、メトロノーム50台、譜面台60個をクレクレし
Facebookの龍田中学PTAのページを消し逃亡しました
そして今日、黒髪校区という届け先不明の場所で似たようなクレクレが起きてます
黒髪校区というのは色々支援が必要なところでしょうか？
ちなみに龍田中学PTA会長清水康孝の家は黒髪というところにあるそうです
ニンテンドー3DS LL ￥ 19,205
電動自転車 ￥ 117,348 ￥ 111,916 ￥ 71,800
Pioneer CDミニコンポ ￥ 7,654
Xperia Z3 Tablet ￥ 38,080
ブルーレイレコーダー ￥ 38,995
ノートパソコン ￥ 54,789
パナソニック 32V型 ハイビジョン 液晶テレビ ￥ 39,900
Wii U スーパーマリオメーカー セット ￥ 39,780
PlayStation Vita ￥ 19,175
革職人が作る 本革 ラウンドファスナー 長財布 ￥ 9,800
SONY ウォークマン ￥ 35,700 – ￥ 42,980
「有限会社 かわせ楽器」という楽器店もやってるPTA会長清水康孝が
学校の欲しいものリスト使用して自分の店で売るためにメトロノーム50個とか譜面台とか載せた
sv_jpn様
自分も某サイトで件の発電所の件を見て大変危惧しております。
何とか着工する前に阻止する手立ては無いものでしょうか？
官邸メールに案件として取上げても既に手遅れなのでしょうか？
佐世保市のイオン大塔店の中にある金文堂書店を覗いてみた所、時事日記とハンドブックは有りませんでしたが、千葉麗子さんの「さようならパヨク」が有ったので購入しました。
P65のパヨクの勢力図が興味深いです。
エセ右翼がパヨクと結び付いている話なども・・・
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
残念ながら、そうりゅう型の豪への輸出はなくなりました。しかし、中共に無駄金を使わせるのには成功していますのでまずまずの成果だと思います。しかも、中共がはっきりと日本の潜水艦が脅威と認めています。中共海軍は、やはり弱かった。
豪の軍とスパイは日米べったりになりつつあるようですが、豪の政治家はまだまだなのも明らかになりました。中共が、いつまで豪の反日米政治家を支えられるか楽しみです。
英国関連の国は軍とスパイが結局は国を動かして行くので遅かれ早かれ米と同じように英豪印は日本と組みます。
「中国外交の勝利だ」 中国がアメとムチで豪政権に圧力か 南シナ海で日米豪と対峙回避
【北京＝矢板明夫】オーストラリアの次期潜水艦の共同開発相手に日本が選ばれなかったことについて、北京の共産党関係者は「中国の外交上の勝利だ」との感想をもらした。
豪州が日本の「そうりゅう型」潜水艦をベースにした提案を採用する可能性がささやかれた昨年夏頃から、中国メディアは「日本の野心が南太平洋に膨張した」などと伝え、警戒感を強めた。「そうりゅうが採用されれば、地域の軍事バランスが崩れる。日本は軍事的トラブルメーカーになろうとしている」と分析する軍事評論家もいた。
中国が最も警戒したのは、潜水艦の共同開発による日豪の軍事的接近だったとみられる。共産党関係者は「南シナ海で日米豪の３強と対峙（たいじ）することを避けることは中国にとって大きな外交課題だ」と語った。
２０１５年９月、豪州でターンブル政権が発足すると、中国当局は豪州への外交攻勢を展開。ターンブル首相の息子は中国の政府系シンクタンクに所属した元共産党幹部の娘と結婚しており、豪州の歴代政権の中で最も親中的といわれている。また、豪州にとり中国は最大の貿易相手国で、鉱石などの主な輸出先でもある。中国は経済分野で「アメとムチ」を使い分けながら潜水艦問題で豪州に圧力をかけた可能性がある。
中国としては同年１０月、中国企業が南シナ海に隣接する豪州北部ダーウィン港の９９年間の「リース権」を獲得したのに続く、対豪州外交の成果となった。
余命プロジェクトチーム様、余命読者様お疲れ様です。
以前、首相官邸HPからコピペしたものですが、もう一度最後までよく読むと面白いことを再確認できました。
日本は朝鮮戦争再開時に在日米軍の在南鮮米国人救出などは支援できます。（日本と米国は同盟関係なので。）しかし、日本は南鮮と同盟関係ではないので「他国を守ることそのものを目的とする集団的自衛権の行使は、引き続き認められません」とある通り、在日米軍の朝鮮戦争参加の許可は出せません。日本にはたとえ南鮮人が何人殺されようが、他国を守ることそのものを目的とする集団的自衛権の行使は、認められていないからです。もちろん、在日米軍にもこの通りにして頂きます。
それともう一つ。北鮮に拉致された日本人は朝鮮戦争再開時に「国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合」となります。そして、「これを排除し、日本の存立を全うし、国民を守るために他に適当な手段がないときに、必要最小限度の実力を行使すること」即ち『武力による拉致被害者奪還』が実現可能となります。
平和安全法制における集団的自衛権に関する法論理
今回の平和安全法制では、「必要な自衛の措置」がとれる場合に関して、以下のような考え方に立っています。
•「日本に対する武力攻撃が発生した場合」のみならず、
•「日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生し、これにより日本の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合」についても、これを排除し、日本の存立を全うし、国民を守るために他に適当な手段がないときに、
•必要最小限度の実力を行使すること
は、憲法第９条の解釈の「基本的な論理」に基づく「必要な自衛の措置」として、憲法上許容される。
この考え方は、１９７２年の政府見解で示した憲法解釈の基本的論理を維持するものです。
ただ、７２年以来の４０年以上の間において、国際情勢は変化しました。現在では、日本と密接な関係にある他国に対する武力攻撃が発生した場合においても、そのままでは、すなわち、その状況のもと、武力を用いた対処をしなければ、国民に日本が武力攻撃を受けた場合と同様な深刻・重大な被害が及ぶことが明らかな状況があり得ます。このような状況では、「日本に対する武力攻撃の発生」と同様に、「自衛の措置」をとるべき事態として扱わなければならない可能性が生じています。
こうした事態における実力行使は、国際法上は、国連憲章で認められている「集団的自衛権」の一部分に該当します。しかし、平和安全法制では、これを全面的に認めるわけではなく、あくまでも、「日本を防衛するため」のやむを得ない自衛の措置として初めて許容される、限定的なものです。他国を守ることそのものを目的とする集団的自衛権の行使は、引き続き認められません。
これは、７２年の政府見解に言う「必要最小限度」を超えないものとなります。従って、平和安全法制は７２年政府見解の論理の上にあるわけです。