アメリカ、韓国軍の技術盗用を相次ぎ指摘、F-15のタイガーアイを解析
http://media.daum.net/digital/science/view.html?cateid=1050&newsid=20111118144608910&p=yonhap&RIGHT_COMM=R5
韓国のイージス艦に技術盗用説、米国が調査か
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2011/11/21/2011112100564.html
米国政府、韓国政府に不信感 軍事情報を遮断[12/12]
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/121213/plc12121301150002-n1.htm
ALQ-200電子戦ポッド、｢青鮫｣魚雷、｢赤鮫｣対潜ミサイルなどの韓国技術は全て不法盗用技術
http://zhouf601117.blog.163.com/blog/static/12655106620125220475499/
パクリ、捏造でググれば中国、韓国ラッシュ。今回は韓国編だ。以上のようなＵＲのうちそのほとんどは遮断されていてつながらない。都合悪いデータは確実に隠蔽されている。そのなかで読んでおもしろそうなものをいくつかとりあげた。すべて米国関連だが、最後に日本の極秘国防会議にふれるのでそれとの関係だ。
１．ＮＡＳＡでは韓国人が大量の機密資料やマニュアル持ち出すスパイ行為で逮捕された。この韓国人は韓国政府スパイとして国外追放。それ以降ＮＡＳＡでは、韓国人のロケット施設接近禁止、ロケット搭乗は永久禁止。ＮＡＳＡは韓国人と韓国系アメリカ人も、韓国系は全て一切採用禁止。当然中国人にも韓国人と同様の厳しい措置を取っている。
２．アップルで韓国人がiPhoneの機密資料やデザインの持ち出し。アップルでは韓国人を永久追放の処分。またアップルで韓国人が大量の機密資料やデザインを持ち出し、企業スパイで訴えられる。アップル社は韓国人も韓国系アメリカ人も全てクビ採用禁止にした。全世界で同様の措置が取られる。日本もアップルジャパンの在日は全員クビ、採用禁止。アップルジャパンに送り込んだ在日は孫正義ソフトバンクの紹介による人材であったことは有名。ちなみに、孫正義は在日韓国人から日本人に帰化、今年、企業投資による特別ルールで米国籍を取得した。米の豪邸は１００億オーバーだそうだ。
３．韓国の売春婦、不法移民の急増により、中南米諸国、陸路、海路専用パスポートカードを韓国人だけ空路にも適用。韓国は特別待遇だとはしゃいでいるが、実は余りに問題が多く対応しきれないため、問題のない韓国人と区別しただけの話である。実際は不名誉きわまりない措置であるのに彼らは気がつかない。哀れなものだ。ベトナム戦争参戦に際し、２００万の韓国移民無条件受け入れという約束は、今、米にとって負担以外のなにものでもない。
４．米から購入のイージス艦３隻。一隻のブラックボックスを開けたところ、再組み立てできず。やむなく、もう一隻を修理組み立てで開けたところ２隻ともアウト。米は当然激怒。米韓軍事演習はイージス艦１隻の参加となった。もっともこんなこともあろうかと米軍はイージスシステムを一時代前の型にしておいたという。これ秘密。今も修理済みシステムは旧型だ。なぜばれないかというと、そもそもイージスシステムは３ＣＩである。ところが付随する韓国海空軍装備が伴わないため運用ができないのである。
５．韓国が米ボーイングから導入した次期主力戦闘機Ｆ１５Ｋの中核部品を無断で分解したとの疑惑が浮かび、韓米両軍当局が合同調査を行ったことが３１日までに分かった。
韓国防衛事業庁によると、米国防総省所属の技術保安庁長は６月初めに訪米した韓国防衛事業庁関係者にこれらの疑惑を提起した。韓国に対する米国の無断分解提起は今回が初めてとされる。問題となった部品は夜間に偵察できるよう赤外線およびレーザーを放出する装備。米軍の軍事技術で、輸入国は無断で分解してはいけないことになっている。米国側は韓国空軍が整備のため、同国に送った同部品に対し、「封印がはがれた形跡がある。無断で分解した可能性がある」とした。これを受け、韓米両国軍は９月に合同調査を実施し、問題となった部品に対する精密鑑識を行ったが、部品の無断分解はしていないとの結論を下したという。ただ、韓国軍は同部品が故障すると、巨額の修理費を支払い、米国で整備する協定を結んでいる。このため、米国に対する「技術従属」が依然深刻だとの指摘が出ている。ソウル聯合ニュース
６．韓国国防省報道官は21日の定例記者会見で、中国との間で、韓国軍と人民解放軍が物資などを相互に融通できる協定の締結交渉を行っていると明らかにした。朝鮮戦争で戦った中韓が軍事分野での協定を締結すれば初めてとなる。韓国は日本とも、自衛隊と韓国軍が部品や輸送作業などを融通できる物品役務相互提供協定など2協定の締結協議を進めているが、韓国の野党などの反対で締結時期は不透明になっている。（共同通信社）
７．韓米連合軍の合同訓練内容を含む軍事対外秘資料がインターネットに流出している。ある資料には去る4月18日から10日間、韓・米連合軍の鷲演習の一環として慶北浦項市などの地で行われた‘韓・米連合・合同海岸揚陸軍需支援および上陸訓練’の主な内容が詳細に含まれている。 当時この訓練には米国陸海空軍など1200人余りと韓国軍海兵隊1師団など880人余りを含め総勢2000人余りと装備400台余りが動員された。
この資料には情報・作戦・人事・軍需・通信など軍の各部署が作成した詳細な訓練過程と連合軍戦力情報などの報告内容が含まれていて、対外秘が含まれていると表示されている。国防部は現在、米軍側に該当資料の対外秘有無などを確認中だ。
８．フィンランドで上海経由韓国行きマン島船籍の貨物船に、米国製パトリオットミサイルが隠蔽されていたことが発覚。積載貨物が花火という申告検査の過程で、港湾当局は、貨物に申告のない軍事ミサイルが含まれていることを発見した。パトリオットミサイルは押収されており、税関は、その出処と目的地が確認できるまで、ミサイルを格納するために国防軍からの支援を要請した。フィンランドの税関の国民局が共同輸出違反と海上安全規制の違反のケースとして事件を処理するため、船は、少なくとも来週までコトカ港に拘束されることになる。
９．パクリパワーパック国産化大失敗トルコに先を越される。
トルコがサウジに２０億ドル分の戦車輸出、技術伝授した韓国戦車はテスト中。韓国の次世代戦車「黒豹」（Ｋ２）の技術提供を受けて開発されたトルコの戦車「アルタイ」が最近、サウジアラビアと輸出契約を結び、国内の軍需産業界が動揺している。韓国が軍需産業技術を伝授した後発走者に逆に追撃される状況が現実になりつつあるためだ。
トルコの日刊紙「サバ」とサウジアラビアの現地メディアは、サウジアラビアの総参謀長がトルコを訪れ、トルコのアブドゥラー・ギュル大統領に会って２０億ドル相当のトルコ戦車を購入することを決めたと報じた。トルコの軍需産業企業のオトカ社が２００８年に韓国の現代（ヒョンデ）ロテムと４億ドル規模の「戦車開発技術協力契約」を締結し、本格的な戦車開発に入って５年で海外輸出に成功したのだ。弟分のアルタイが開発を終えて輸出にまで成長している間、兄貴分の黒豹は戦力化が遅れ、苦戦を強いられている。アルタイが黒豹よりも先に開発を完了できたのは、戦車に必要な技術は韓国から輸入し、核心部品であるパワーパックは早期にドイツＭＴＵ社の新型モデルを採用したためだ。一方、黒豹は、パワーパックの国産化という名分のため、戦力化が遅れてもパワーパックの国産化に力を入れてきた。黒豹のシステム開発はすでに２００９年に完了していたが、パワーパックの開発が４年以上遅れ、戦力化が実現していない。黒豹に対する試験評価で、冷却ファンの速度制御、冷却試験の最大出力、加速性能などで性能欠格とされたが、防衛事業庁は３度にわたって開発期間を延長し、国産化への意志を貫いた。戦力化が遅れると、黒豹の初期生産分１００台に設置するパワーパックはドイツから輸入し、残りの１００台は国産のパワーパックを使用するという妥協策が講じられた。輸入のパワーパックを装着した黒豹の戦力化は２０１４年３月頃可能だが、国産パワーパックの開発が成功するかどうかは依然として不透明だ。
2013年8月17日中国メディア・中国新聞社は16日、韓国軍が6月末に竹島の防衛軍事演習を実施し、海軍と空軍が大量の先進装備を出動させたことを同国国防省が明らかにしたと報じた。記事は、竹島防衛演習を実施したことを韓国国防省が15日に明らかにしたと伝えたうえで、海軍が駆逐艦広開土大王や潜水艇李舜臣など10隻あまりの艦艇や、P－3C対潜哨戒機、F－15K戦闘機などを出動させたとする韓国メディアの報道を紹介した。また、駆逐艦広開土大王には艦対空ミサイルシースパローと対艦ミサイルハープーン計8発のほか、MK44対潜誘導魚雷や対潜ヘリコプターが搭載され、李舜臣には533ミリ魚雷発射管8門に魚雷14発、機雷28発を備えていたと伝えた。記事はさらに、竹島をめぐっては日韓両国が軍事衝突する可能性を排除できないとする韓国メディアの解説を併せて紹介した。また、韓国の京郷新聞は15日、韓国政府関係者の話とし、今回の演習は外部勢力の上陸を想定したもので、空軍と海軍の最先端軍備を大量投入した防衛演習だったと伝えた。情勢からこの外部勢力とは日本を指すことは明らかであり、日韓関係への悪影響が懸念されている。
この記事、日本のメディアは完璧にスルー。10日もたつのに一切沈黙。天皇侮辱問題と同じ。
韓国軍竹島極秘防衛演習をうけて日本では7月はじめ極秘防衛会議が行われた。米の情報と意向をふまえての有事、竹島問題対応がテーマであった。この数日前、米からは今後の方針について具体的な方針の説明があり、それについての政府と自衛隊との打ち合わせでもあった。この中身については、過去ブログに詳述してあるとおりで、新味はない。ただし、５年前記事にしたとき誰も信じなかったことが再確認されている。これ以降は、ガセだと思って読まれると大変よくできた小説だとおほめいただけるだろう。もし事実だとメディアが情報をつかんでも報道はされない問題であるから、その分大変気楽に記述できるというものだ。
米の意向は、早期韓国撤退、グアム再編成である。韓国への関わりは現状以上のものはない。韓国内における米軍配置は空軍運用の予備的なものに限定される。米陸軍韓国撤退以降、北朝鮮侵攻の際、国連軍及び米陸軍の参戦はない。有事の際の在韓外国人の避難に関しては米国人、日本人、その他外国人に限定する。韓国人、北朝鮮人、在日韓国人は除く。これに関して、日本では避難対策として、自衛隊対馬進出、オスプレイ導入等で具体的対策を早期に進めるよう希望する。なお、2015年米韓相互防衛条約終了以前に条約が破棄される可能性がある。先般の竹島防衛軍事演習は第一線の海空軍の暴走であって、軍司令部も政府も演習を把握できていなかった。政府が軍を統治できていない。米軍はこのことを大変憂慮している。竹島問題については、米は日本側の立場だが、米韓相互防衛条約が円満に終了するまで、あるいは条約破棄までは米の立場を理解して自制されたい。韓国は地政的に中国に吸収されるであろう。従前の安倍内閣に対する提案を米は忠実に、確実に履行してきた。これからもそうである。日本の防衛力増強については従前通りの対応であり、日米は同盟を一層強化することによって両国によりよい結果と、そしてアジアの平和と安定に貢献したいというものであった。
国防会議においては米の意向を踏まえて、まず、韓国竹島防衛演習の内容が報告され、対応が検討された。自衛隊としては、かなり前から想定してきた事案であるだけに、奪還作戦「殲滅」はいつでも可能であったが、米軍の撤退時期の問題と、阿部の、一人でも犠牲者は出したくない、また竹島問題は枝葉であって、そのような状況であれば国交断絶をもって兵糧攻めで事は済むという考え、さらに外国人登録カード、住民票記載等の施行は在日韓国人の韓国住民登録問題も絡んで2015年いっぱいは必要なこと、また治安当局と自衛隊との連携構築に時間が必要という事情から当分は見送りとなった。有事における邦人引き上げは今回も結論が出ず、現行法の改正が必要との見解が示されるにとどまった。尚、引き上げに際し、韓国人や朝鮮人あるいは在日韓国人を除外できるかどうかは大変困難な問題で、対馬、北九州への大量難民に対しての対応は、現在の在日韓国人のそのほとんどが朝鮮戦争時の難民の居座りであることから、断固阻止は今後の大きな検討課題である。有事における国内問題、特に反日勢力への対応は次回への課題となった。
国防装備については、本年２２ＤＤＨいずもが進水、2014年に配備される。同年に同型艦が建造着手。以降２４ＤＤＨは４万トンクラスの予定。また潜水艦はミサイル搭載型が設計準備に入っている。Ｆ３５の配備は2016年以降。よって実証機国産ステルス機心神の2014年組み立て開始、2016年試験飛行の進行次第では国産ステルスＦＸもありうる。
無人偵察機グローバルホーク及びオスプレイは現状では導入が必要であろう。いすれ無人機は国産となる。10式戦車については必要量2015年には全国配備する。あわせて国内法の整備に全力を挙げる。武器輸出三原則は原則撤廃の方向。ざっとこのような内容だが、これを知ったら韓国は火病必死でしょうな。ではまた。