長田達治（おさだ・たつじ） @osada_tatsuji
電通というマスメディア界のコングロマリット企業を敵に回すとは「余命」もいい度胸をしている。
どうせ妄想だらけで意思能力もない人たちが運営しているブログだから、誰も文句も言わないし相手にしないのだろうけど、こういう怪しい情報は少なくとも一般の新聞（除業界紙）には載せられないだろうね。
Posted by 「」 at 2015年05月05日 14:25
長田達治（おさだ・たつじ）@osada_tatsuji
ジャーナリスト（月刊「アジア時報」編集・発行人。一般社団法人アジア調査会専務理事・事務局長。元毎日新聞記者）。なおtweetは個人の見解であり、所属する団体とは関係ありません。スクラップブックがわりです。http://twilog.org/osada_tatsuji
東京都文京区；千代田区 aarc.or.jp 2011年3月に登録
．．．．．余命からのメッセージ
長田達治君 反日戦闘旗は５月の薫風に翻っているかね？元気に反日活動やってるか？
本日もご機嫌伺いだ。電通と毎日新聞によろしくな。
．．．．．７月９日まであと50日あまりとなった。敵も反日戦闘旗を掲げているから、こちらもそろそろ戦闘準備にかかろう。
まず、もう一度、７月８日までの安倍シナリオをおさらいする。７月９日以降は黒白をつける。つまり改正外国人登録法未更新者は不法残留犯罪者として分離する。「７月８日までの期限に更新したものは住民登録票をもとに脱税、通名口座、生活保護不正受給等のチェックを厳格にしてマイナンバー制度につなげる」というのが既定のシナリオ。
さてここからだ。在日に住民登録させてプラス通名１つという形は、在日を確定させることはできるが、当人がどこでどのように生活しているかまでは把握できない。反日勢力の動向など論外だ。この在日、反日勢力の両方に対応する安倍シナリオが通報制度の活用である。余命では従前、７月９日までできるだけ引っ張って、在日、反日勢力をあぶり出すのが安倍戦略と記述している。現状、まさにその通りに進んでいる。
企業通報は、もし企業内に不法残留者があったりしてはとんでもないイメージダウンになるので、まず未更新在日はいないだろう。結果として、納税、社会保険、給与振り込み等で通名はつかいづらくなる。何百万人かがふるいにかけられあぶりだされる。
企業にとって、そのような該当者がいなければ何も問題になることはなさそうだが、実際は通報によって官憲が企業の内部情報に踏み込んでくることが脅威なのだ。
今、安倍総理がネット民に期待していることは、ただ一つ。在日企業や組織の集団通報である。朝日や毎日等の全新聞、全テレビ局、日教組、弁護士、医師等、免許組織の在日情報のアップとその集団通報である。個々に在日の社員名か組織員名が２名もわかれば事足りる。これからの50日間はこれに全力を挙げていただきたい。これが唯一のソフトランディング安倍シナリオだ。
反日メディアには在日が群れている。日教組にも在日教師が群れている。顧客の金を横領する在日弁護士一人だけでもあぶり出しはできる。医師免許において精神科医の不正問題が川崎の医大で発覚したが詳細をメディアは報道していない。最近話題の香山リカのように在日だか帰化人だか確認はしていないが、その関係は異常に多い。余命では過去ログで記述しているが、朝鮮人の火病、精神病研究において、日本では専門研究機関も研究者もいない。よって日本での精神科医はほとんどが在日だと言っても過言ではない。超危険状態であることを認識して緊急に対応する必要がある。
テロ３法が成立しているので、メディアの殲滅と駆逐はこの方法で簡単にできる。通報に関するアンケート調査では、現状オープンになっている情報に基づく通報意識は猛烈に高く、可能な限り通報というネット民が圧倒的大多数だ。朝日の集団訴訟では２万数千という数だったが、これは数十の案件に、それぞれ10万以上の通報数になりそうだ。
７月９日は猛烈なアクセスでつながりにくいかもしれないが、ここからがはじまりだ。通報による着手と効果には多少の時間がかかる。のんびりと行こう。
沖縄では、基地周辺の反対派のかなりの数が左翼というよりは追い込まれたヤクザの出稼ぎのようで、公安では過激派として対応、海保の扱いも厳しくしている。具体的には申し訳ないが予備役出動含めてマル秘。
今の状況は、特定機密保護法前夜そっくりで、有事法制関連法の閣議決定からは、霞ヶ関デモを中心に、左翼、日弁連、有識者とかいう連中が騒ぎ出すパターンだな。
当時と大きく違っているのは、テロ３法が成立していることである。かつ反対勢力の正体がばれていること、とくにメディアが反日であることがばれてしまったのが大きい。ここに来て、日本へのスリよりが見えてきてお笑い。日韓関係の修復は不可能だ。安倍総理の基本方針が中韓放置であるのは、もう隠しようのない事実だ。願望を持って親中親韓議員連中がごそごそやっているが二階、高村をはじめ額賀、河村、野田、松島、上川等もう足がついてない。
中国はすでに破綻状況で、なりふり構わず、AIIBに日本を引っ張り込もうと躍起になっているが、韓国はもう発狂状態だ。とにかく国家が嘘とねつ造の塊だから、70年も嘘を続けているともうどれが本当でどれが嘘かがわからなってしまう。国民に嘘とねつ造の教育を続けてきた結果は今、見ての通り悲惨というほかない。
余命の読者にとっては今更の話だが、米国の韓国への先端武器売却禁止、更新禁止、軍事ＧＰＳ停止、各種リンクコード提供禁止等、韓国切り捨ては明らかだ。先日、米下院が日本の国防方針の全面支持を打ち出したが、これも傍証だな。
今もって、米の撤退は？とか、戦時統制権は？なんて人がいるが、たまには米の新聞を勉強代わりに読んでみてはいかがかな。韓国メディアや日本メディアが報じている内容がいかにねじ曲げられた、ねつ造まがいのひどいものであるかが瞬時にわかるだろう。
米国の各種委員会では、「韓国軍は休戦当事国ではない。国連軍として駐留する米軍が撤退すれば、戦時統制権などどうでもいい」というのが普通の意見。韓国のいう話はほとんどが嘘の塊だ。米軍撤退に関しては、あくまでも国連軍としての立場での撤退で、その後は横田基地における国連軍解散をもって終了という流れだ。韓国は全く関係がない。
米韓相互防衛条約は中国とかロシアという国からの侵略が対象であって北朝鮮に関しては内戦だ。不介入は当然のことであって、中国も建前は介入は義勇軍であって正面切って国連軍と戦ったわけではない。
スリーローテーション撤退という段取りは、米国が公表したものではない。現状は当初の2015年末から2016年春までの完全撤退が予定通り進められている。その過程において、
機甲旅団の９ヶ月ローテーションという話が出ているが、６月からの撤退開始は決まっているものの、交代時期からその後については何一つ具体的予定はない。要するにこのまま終了もあり得る状況だ。もう韓国に関しては一滴の血も流したくないというのが米国の本音だろう。
韓国の市民団体が「日本の安保法制法案は朝鮮半島再侵略のためのもの」なんて馬鹿丸出し、また韓国が有事には韓国の了解なしには日本の関与を認めないなんて馬鹿いっているが、間違っても日本は朝鮮有事にはノータッチ。韓国がどうなろうがどうでもいい。中立宣言をして国内朝鮮人の隔離強制送還と難民をブロックするだけだ。このあたりこの国はまったくわかってない。
韓国政府はもはや限界とみたか、すり寄り姿勢が出てきた。ところが韓国国会は安倍総理糾弾決議。政府は在日棄民方針を推進。その在日は反日に狂奔。理解不能。
14日からの竹島防衛訓練にふれておこう。
「韓国海軍と海洋警察が１４日から２日間の日程で独島防衛訓練を非公開で実施していることが分かった。韓国政府関係者は１５日、同訓練について「気象状態により海兵隊と海軍特殊部隊が独島に上陸する訓練は実施できずにいる」と説明した。
昨年は訓練を公開していた。１９８６年に始まった独島防衛訓練は毎年２回実施される。独島周辺の海上で行われ、独島に接近する非軍事勢力を探索、阻止、撃退するため実施される」
．．．．．今回も防衛訓練は昨年同様、実施していない。昨年10月25日に関しては公開ということだったので期待したのだが、平時統制権の主張が米国の不快感を呼び、まさかの時は米国は中立という立場を明示されたため表向きは実施としているが、それは国民向けで、実際には中止に追い込まれていた。今回も全く同様だ。
昨年、米国の警告に対し、韓国は面白い言い訳をしている。独島は韓国領であるといいながら、「独島には民間人しか居住しておらず、防衛訓練は接近する非軍事勢力の探索、阻止、撃退の訓練である」としていて意味不明。「接近する非軍事勢力」への訓練ということは自衛隊が接近すれば即、逃げるということ？この国はわからん。疲れるなあ．．．。
実は余命は昨年の防衛訓練は公開ということで外患誘致罪の要件を満たすとして対象者の告発を念頭に構えていたのだ。その確認をとろうとしたところ米軍筋から「やってないよ！」ということで肩すかしを食らっている。
外患誘致罪の関係で、中国関係にふれておこう。秘密会になるかと思っていたが、公聴会となった。
米軍撤退後も自動継続されていた米比相互防衛条約に基づいて、フィリピンの旧海軍、空軍基地を再整備、米国は常駐はしないものの基地能力を復活させた。日本のｐ１哨戒機のパトロール拠点であり、中国封じ込めの要となるフィリピン基地の稼働は、米比軍事演習、日比軍事演習からベトナムへのｐ３ｃ訪問とつながっていて、南シナ海周辺の状況はかなり険悪となってきている。
対中強硬の共和党が米国上下院を制していることと、国民世論も対中に関しては厳しくなってきており、予測はされていたが、今回の公聴会はまともに反中国だったようだ。
【ワシントン和田浩明】米上院外交委員会は１３日公聴会を開催し、国務省と国防総省のアジア太平洋政策責任者を証人に、中国の南シナ海での岩礁埋め立てなど「挑発的」な行動への対処方法についてただした。議員らは中国への強い懸念を表明、「挑発的行動の代償を払わせるべきだ」（コーカー委員長）と述べるなど、より強硬な対策を求めた。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150514-00000034-mai-n_ame 毎日新聞 5月14日
米、南シナ海へ艦船の派遣検討 中国の埋め立て警戒
2015/5/15 日本経済新聞 電子版
【ワシントン＝吉野直也】オバマ米政権が中国が強行する南シナ海での岩礁埋め立てへの警戒を強めている。８日に米国防総省当局者が埋め立て面積が昨年末から４倍に増えたと発表。13日には同高官が2017～18年に滑走路が完成すると明言した。米政権は南シナ海へ米海軍の偵察機や艦船を送る検討に入った。
「17～18年に滑走路が完成するとみている」。シアー国防次官補は13日の上院外交委員会の公聴会で、中国が周辺．．．．。
．．．．．閑話休題
サポーター学生間で、ザイッチャーと称される在日がいたそうだ。余命たたき専門で有名な存在だったそうだが、＊は当然なりすまし。ところが４月なかばに「俺は在日だ。先日カード更新をしたが何事も起きない。余命はデマ日記だ。．．．．」という書き込みを最後に消えてしまっている。不思議なことに、その書き込みも削除したのか、されたのか、数時間後には行方不明だという。この御仁を最後に叩き役が消滅してしまった。憶測では兵役説が有力だが、単なるミスによる得意の自爆で、在日がばれたので出てこれないだけなのかもしれぬ。
土曜日の余命サポーター会議で今後の方針が話し合われた。長田達治ツイッターについては、まさに反日スヒョン文書として強硬論一色だったが、具体的には「メッセージの内容や背景から反日フラッグ」として出稿時に常時掲載することを決定、彼のフォロワーを始め反日勢力の情報収集の継続も確認された。この件、メッセージの内容から、このままの状況が当分続くだろう。
ところで、今回の件については、まあ不思議でならない。おそらくというか多分と言っていいかはわからないが、これも安倍晋三総理の強運の一例になるような感がする。
なにしろ４日には余命の役割は終了として休止が決定されていた。引き継ぎ後については、維持はするものの、周、１、２回程度のコラム的出稿という隠居モードの予定だったのである。
その代わりっぱなを、このメッセージが叩いた。もちろん推測だが、二世の記述はたいへん優しい。性格がにじみ出ているといってもいいだろう。そのあたりを読んで、軽いのりで脅し一発という感覚だったのだろう。
だがタイミングが最悪だった。引き継いだ者が二世とは真逆の性格。隠居モードはすっ飛んで戦闘モードにスイッチオン。さらに彼らにとって都合の悪いことには、この者、生活不安のない年金生活者。また、もっと都合の悪いことは、死ぬために生きていた人生が日本国、日本国民のための戦いの人生にシフトしてしまったことだ。彼らにとってはまさに地獄、疫病神にとりつかれたようなものだ。
ご承知のように、余命ブログは存在スタンスが一般ブログとはちょっと違うみんなのブログだ。都合で予定より１ヶ月ばかり早く、休止ということに我々も多少の不安はあったのだが、まさか神様が段取りして１ヶ月の空白を埋めてくれるとは思わなかった。それだけではなく、「まだ終了はまかりならぬ」という敬示があるとはな。小生は無神論者だが、ちょっと最近ぐらつき気味。
余命の近況。すでに訪問者数は1,100万人を突破。総ｐｖ数33,667,796。