死んだふり作戦というのは実に効果がある。今回は長期にわたるブログ休止であったため望外の似非保守があぶりだされている。明日からせんたくこと小野誠のユーチューブ放映動画をベースにしたシリーズを出稿するが、これは年明けからの裁判の証拠として使うため事前に公開するものである。刑事告訴と民事訴訟がペアになっており、ＮＨＫや毎日新聞、日弁連、弁護士等がフル登場する。生々しい裏事情を暴露しているため、もう利用価値のなくなった小野誠はじゃまな存在となってしまった。組織の存亡に関わる裏事情となれば当然口封じという危険をともなう。よって避難を呼びかけておいたが、余計なお世話だったかな。
あまむし
【余命本出版の意味】
『2726 在日、反日勢力との戦いがはじまった①』〜『2731 在日、反日勢力との戦いがはじまった⑥』を見させていただいた。《本日より大攻勢を始めるが、まさに「国民が知る」が力であり、「ひたおし」そして「継続」が力である。年末年始は余命本の再読とブログの注視をお願いする。》と書かれている。「余命本の再読」の意味を勝手に忖度して、下記の文章を書いてみた。小生の憶測に過ぎず勘違いも多々あろうかと思うので、もし差し障りがあれば、この投稿文は削除して頂きたい。
『2728』に《なお、コメント中にある自衛隊の装備品に余命本云々は大変興味がある話である。既刊５冊については個々の購入状況はわからないが、№６～№９については自費出版で一般に販売していないため申し出のあった基地に寄贈している。陸自、海自、空自含めて全国で総計５００冊程度だから気にすることはなかろう。》と書かれている。「自衛隊の〝装備品〟として余命本入手」は、テロリスト特定の為の最重要のツールだという事は、今迄余命ブログを読んでいる者にとっては容易に理解できる。結局、余命ブログが諄々と細かい反日行為の具体的リストを本にまとめていたのは、政府と自衛隊の各部隊に提供する事が最終目的だったとも考えられる。つまり、そもそも安倍政権や自衛隊の中から、そういう有事対応の「テロ組織等の特定情報」の資料が必要という強い要望があり、余命がネット上で情報収集し、書籍として形に残した、というのが真相かもしれない。現に、余命翁は度々、《安倍政権の狙いは「不法滞在在日コリアンと反日勢力の一括駆逐」によって「日本を取り戻す」ことである。余命はそのお手伝いとして露払いを担当してきたが、その手法は安倍政権と同じく犠牲を最小限にするための法による清算であった。》と書いている。余命が「露払い」である事は、誰もが知っている。ただ、ここに来て、「犠牲を最小限にするための法による清算」という主旨が、その通りに進展するかどうかは何とも疑わしくなって来た。
日韓断交に突き進む現状にあって、自衛隊は非常時出動の準備に余念がないようだ。「自衛隊の〝装備品〟として余命本入手」、「申し出のあった基地に寄贈している。陸自、海自、空自含めて全国で総計５００冊程度」という事実を、どのように解釈すれば良いのだろうか。それも、〝装備品〟という事らしい。隊員の〝社会勉強〟の為の参考書レベルではないらしい。自衛隊の〝装備品〟とは、火砲、ミサイル、レーダー、通信機器、戦闘機、護衛艦、潜水艦等々、一切の武器の総称である。つまり〝装備品〟とは、自衛隊の軍事行使の為の〝道具〟という意味を持っている。しかし、自衛隊の武器を使う場合に、最も重要な事は「敵味方識別（装置）」である。敵を瞬時に正しく認識する事によって、攻撃が可能となる。攻撃とは、「敵」として認定する行為から始めねばならない。そして、その「敵」が「本物の敵」である事を瞬時に判定しなくてはならない。国内テロ発生時の出動に際し、「自衛隊の〝装備品〟として余命本入手」は、その為の「最重要ツール」ではないだろうか。特に、市街戦における「便衣兵」に対する処置は、困難を極めるだろう。その時に最も役立つ存在は「敵味方識別装置」である。この「敵味方識別装置」は、戦闘機、艦船等の場合には、高度に暗号化された識別信号で認識するが、市街戦の場合は、別の何らかの形で「敵味方識別」をしなければならない。通常、敵兵の場合は、軍服を着用し武器を携帯しているから、遠くからでも見分けが付く。しかし「便衣兵」は一般人に紛れているので見分けが付かない。「余命本」は「敵味方識別」の役目を果たすとも考えられる。これさえあれば、自衛隊はいざという時の出動に躊躇はいらなくなるだろう。勿論、「便衣兵」とは敵対国の兵士（敵兵）を差している。万が一、日韓が有事に突入した時、日本在住の韓国人は、「国防動員法」の規定により兵務局所属の軍属となる可能性が極めて高い事は良く知られている。有事における対処は唯一自衛隊の役目である。勿論、「便衣兵」に対する対応も最重要の自衛隊の任務となるだろう。
又、余命は自衛隊の上級幹部、政府要人との深い繋がりがあるであろう事は、以前から余命翁自身が、言葉の端々に触れていたが、ここに来てよりはっきりして来たように思う。第一、《申し出のあった基地に寄贈している。陸自、海自、空自含めて全国で総計５００冊程度・・・》とさらっと書いているが、一般人にそんな芸当が出来るわけがない。そこには何らかの「組織」や「人脈」が動いているとしか考えられない。現在米国で「QAnon」という〝トランプ大統領擁護の匿名集団〟が拡散しているが、トランプ政権の「ディープステート」（闇の政府）に対する対決構図がはっきりして来た。「ディープステート」と戦っている中核が「NSA」（アメリカ国家安全保障局）だが、それは米国防総省の情報部門という位置付けだ。日本政府は、トランプ傘下の「NSA」情報を一部共有していると考えられるし、自衛隊の電波傍受部門等は、昔から「NSA」との一部情報共有を行っていると言われている。
余命が以前から、度々中共軍部内部情報を克明に紹介している（「自衛隊ＯＢ放談会」等、特に「中国軍事委員会」内部情報はあまりにも専門的過ぎて一般人では絶対に入手し得ない筈だ）が、どういうルートかは書かれていないとして、自衛隊の諜報部門との繋がりは否定できないと思う。「天安門事件」発生以前に、「防衛省の情報本部の電波部」が独自で、「天安門事件勃発」の指示命令情報を傍受していたと噂されている。当然、米国NSA等は、世界中の機密情報を傍受しているのであって、その機密情報に基づいて、その裏をかく戦略を練り対応している筈である。特に現代の戦争は、「情報戦争」で全ての決着がつくと考えられる。「敵の情報」こそが、勝利の決め手となる。正に「余命本」は、「敵味方識別情報」の決め手と言えるかもしれない。
「NSA」の前身は、戦中の「SSA」（米通信保安部）と言われている。大東亜戦争において日本は、「レーダー」と「暗号解析の技術」で負けたとも言われているが、その通信傍受、暗号解析の拠点だったのが、後の「NSA」たる「SSA」である。その「SSA」が今日世界最大規模の通信傍受組織「NSA」として、米国内部の「ディープステート」と対決し、その情報傍受、分析技術によって、世界中に影響力を及ぼしている「ディープステート」と全面対決している。その原動力は、実に「NSA」の通信傍受分析技術にあると言って良い。その傍受情報の土台に立って、トランプ政権が「ディープステート」と、真っ向勝負を挑んでいると考えられる。
日本国内においては、米国の「エシュロン」（電話、電波等の通信傍受システム）や「ＰＲＩＳＭ（プリズム）」（インターネット監視システム）等の強力なツールがないので、日本国内の「敵味方識別」を明確化するために、『日本版「NSC（国家安全保障会議／National Security Council）」』や「自衛隊」等の意向を受けて、余命が「敵国工作員」の情報収集、「似非保守」のあぶり出し、それらの特定、公表、出版化の一連の作業を行って来たとも想像できる。
今迄の「外患罪告発」や、「懲戒請求」から始まる日弁連傘下の売国奴のあぶり出しと、「訴訟、裁判」の一連の行為は全て、日本社会を裏で支配し続けて来た「ディープステート」とも言うべき「反日（敵国）組織」と「敵国工作員」の特定と、その証拠作りの為と見れば、これで、余命の使命は終了したと見て良いものと考えられる。現に、余命翁は度々、「余命の使命は終わった」旨の発言を繰り返している。やはり、具体的な「反日組織と工作員の特定」という行為は、具体的な「証拠」に基づく「告発」「訴訟」という法的手段まで行えた時に、その特定が完了するのかもしれない。
今年前半、懲戒請求事件が社会的に公表されて来た時期、日弁連界隈、ネット工作員、マスコミからの総攻撃を余命と懲戒請求者は受けた。余命翁の本人特定の執拗な攻撃、小野誠による内部侵入と破壊工作、懲戒請求者に対する脅し行為により、一時混沌とした事がある。その時、突如として「小坪しんや市議」が応援したのは、今から考えると、政府トップからの指示で、大物議員が動いたのではないかと憶測したくなる。大物議員から、ネットに専ら強い小坪市議に「応援せよ」との指令が下り、突如の応援となったのではないだろうか。あの小坪市議の突如の応援によって、形勢が逆転して、大事に至らなかったのだと思う。
万が一の大規模テロや、有事対応の時、直接的に目の前にいる「テロ犯人」「敵国便衣兵」に対しては、自衛隊は殲滅の対象として実行に移せるだろうが、流石に、その場にいない陰に隠れた「工作員」や「反日組織」に対しては、殲滅行為を実行する訳には行かないだろう。そんな事では、一網打尽とならず、問題の抜本的解決には至らない。殲滅するには、それなりの明確な「証拠」がなければならない筈である。その隠れた「工作員」や「敵国便衣兵」「本丸」を殲滅する為には、どうしてもその対象に関する「特定」と「証拠」が必要となる。その「特定」と「証拠」の収集が、ほぼ完了したと考えられる。それは「司法の場」への「告発」「訴訟」行為そのものが、その事を明確に物語っている。
「余命本」を自衛隊がどのように使うのかについては、飽く迄小生の想像の範囲でしか分らない。しかし、書籍で公開したという事の意味は意外と重要なのかもしれない。書籍の形で、広く社会に配布した時、それらは「公の情報」となるのであって、その公開情報に対して、もしも嘘やごまかしがあるのであれば、反対勢力は堂々とその部分を指摘するなり、「訴訟」を起こせば良いだけである。そういう「公の反論」や「訴訟」が今迄起こっていないという事自体、「余命本」に書かれていた内容が「真実」であった事を、間接的に証明しているとも言える。勿論、「余命本」に対する、誹謗中傷レベルのネット攻撃は無数にあるが、「公の反論」「論理的且つ具体的反論」「司法への訴訟」はないと見える。すなわち、過去に出版された「余命本」は、反対勢力にとっても「真実」であったことを、彼ら自身が自ら証明した事になる。つまり、「余命本」の書籍化自体が「真実情報の証拠」である事を、「反日勢力自身」が自ら証明したのである。
それら「余命本」出版の積み重ねの実績に基づいて、「外患罪告発」「懲戒請求」「日弁連傘下の弁護士に対する訴訟」という流れに入っているのであって、それらは堅実に「証拠の収集と整理と公開」と、それに対する「反日勢力」の間接的黙認（反論が出来なかった事による間接認証）という確固たる土台（証拠の宝の山）となっているのであるから、これらは全て、今後の裁判の強力な「証拠」となって行くだけである。誰が考えたのか知らないが、本当に頭の良い人達が練りに練った「戦略」なのだと思う。頭が良いだけでなく、「専門家集団」の為せる技だろう。それだけではなく、非常時の自衛隊出動の「絶対的武器（装備品／敵味方識別装置）」ともなるのである。この論理的具体的な且つ精緻な「殲滅対象の特定」と「証拠情報」がなければ、たとえ自衛隊員が武器を持っていても、その引き金に手をかける事は出来ないであろう。
《本日より大攻勢を始めるが、まさに「国民が知る」が力であり、「ひたおし」そして「継続」が力である。年末年始は余命本の再読とブログの注視をお願いする。》と余命翁が書いている。その「大攻勢」とは何を意味するのか見ていると、それは「証拠資料の公開」を意味するらしい。これが余命の目的だと言える。現在は本丸「日弁連」傘下の「反日弁護士」に対しての大攻勢（証拠資料の公開）が始まっているが、その次当たりは、マスコミに対する大攻勢（証拠資料の公開）が開始されるのかもしれない。つまり、有事の場合の「殲滅対象」の特定と、その「証拠」の大公開という事だろう。
余命の立場としての「大攻勢」とは、「反日工作の証拠資料の情報公開」にあると見るべきだと思う。現在行われている一連の「裁判」、「懲戒請求」、「外患罪告発」等の公的手段は、その「反日工作の証拠資料」が公的資料として使える事の「証明」であると考えられる。つまり、それらの「証拠資料」に基づく「訴訟」や「告発」や「懲戒請求」が〝法的に成立している〟事自体が、「公的資料」としての十分な〝価値の証明〟となっている事を表わしている。と言う事は、余命がこれ迄に収集した「反日工作の証拠資料」は、「公的証拠資料」として十分に使えることを客観的に示しており、その事によって、政府も自衛隊もそれらの情報を活用できるという事を意味しているのかもしれない。
何と言っても、裁判という「司法の場」で「証拠資料」として提出しているという「事実」程、重いものはないのかもしれない。「裁判」の行方について、今後どのような展開になるのかは、小生は専門家でないから分らない。しかし、全く不安に思う要素がない。それは、過去の膨大な量の「余命本」が現実問題として出版され、それに対する公的な反論や、論理的且つ具体的反論を聞いた事がなく、且つ「嘘」「誤魔化し」が混入している事に対する「訴訟」が起こされていなかった事実を観察していれば、如何に「余命ブログ」と「余命本」の内容が、「反日勢力側」にとっても「正しい情報であったか」という「客観証明」を取り付けているようなものであるからである。
「反日弁護士」「敵国工作員」は、以上の様な状況下で、のんびりと裁判等にうつつを抜かして、時間を浪費している暇はないのではないだろうか。時間は刻々と迫っているのである。いつ何時、日韓国交断絶が発表されるか分らない、過去最悪の状況下にある。今や、日韓断交の雰囲気は出来上がってしまった。時の政府が、「敵国指定」をした時点で、韓国は「敵国」となる。既に北朝鮮は「敵国」（テロ国家／日本は北朝鮮を国家としては認めていないが）扱いしていると考えられる。それに加えて、日韓断交が現実問題として発表された時、「竹島問題」は一気に噴出し、自衛隊の出動となるやもしれない。又、米朝の対立がさらに深刻化しつつある。既に米中は実質的な経済戦争に突入している。米国は一歩も引く気配はない。同時に米国は韓国をほぼ見捨てにかかっている。今迄韓国を必死に擁護して来たマティス国防長官は、2月末の辞任を表明していたが、急遽1月1日に辞任する事となった。これで韓国・北朝鮮に対する擁護勢力は消え去ったのではないだろうか。何時起こるかもしれない「米軍の韓国撤退」を合図に、半島は様々な緊張状態に突入する可能性は大である。米中、米朝、米韓、日韓、日朝、日中の対決は避けられそうにない。
《以下は現在、懲戒請求者に対する訴訟を起こしている関係弁護士の一覧である。この全員が国連安全保障理事会における「テロリスト委員会」「北朝鮮制裁委員会」にリストアップされている。》と余命が書いている様に、「反日弁護士」「敵国工作員」達は、米国は勿論の事、国連安保理を巻き込んだ国際社会の中枢部で、「テロリスト」として指名されている事実を、真っ正面から認識すべきである。人事ながら余りにも暢気で呆れ返ってしまう。今すぐにでも緊急打開策（最も現実的と考えられるのは「帰国」「亡命」あたりだろうか）を、講ずる必要があるのではないか。老婆心ながら忠告したくなる。余命を唯の一介のブログ主だと考えていたのは、大間違いであったという事に、そろそろ気付かねばならないのかもしれない。余命の奥には、安倍政権、自衛隊、米国トランプ政権、米国NSA、米国国防総省という、とてつもない勢力が存在していたという事のようだ。マティス国防長官が1月1日解任された時、韓国を必死に守ろうとする人間がトランプ政権からいなくなる。その時、現実問題として「駐韓米軍撤退」が始まるのではないだろうか。それは、韓国と北朝鮮にとっての悲劇の始まりとなるだろう。同時にそれは、日本の在日コリアンの悲劇の始まりとなる可能性を秘めていると考えられる。
長々と書かせて頂いたが、最後にまとめたい。出版社から発行された「余命本」５冊（＋漫画）と、自費出版４冊は、既に国会議員を含む多くの日本人に読まれているだろう。さらに、自衛隊の各部隊が〝装備品〟として大量入手しているという事実を、どのように解釈すべきなのだろうか。自費出版「余命本」のどこかに、《余命ブログは目的を持った実行ブログである。売国奴をあぶり出し、有事便衣兵リストもマンセー日弁連も、あらゆる反日勢力を駆逐して日本再生を図ることが目的である。》と書かれていた。同時に、《弁護士の犯罪や懲戒請求に見える異常な対応、地裁の異常判決、検察の処分等がネットで拡散されるにつけ、さらなる国民レベルでの正しい情報共有が求められている現状を鑑みるに、余命ブログの過去ログ全情報をあらためて詳細に文書資料として残すという作業が必要となってきた。》と書かれていた。「余命ブログ」と「余命本」は、事実に基づいて書かれている事が最大の特徴であり、強みである。それらの膨大な真実情報が書籍資料化された今、〝法的〟にも〝政治的〟にも、又〝戦力〟としても意味を持ち始めていると考えて差し支えないように思う。余命が数年前から称え続けていた「日韓断交」「朝鮮半島有事」「日韓戦争」が、愈々現実化しようとしている。その〝有事対応〟が「余命ブログ」であり、「余命本」の書籍資料化と言える。現実化しつつある「朝鮮半島有事」「日韓・日朝有事」に際し、日本国内における自衛隊出動（敵国〝便衣兵〟対応）の意味を、日本国民全員が真剣に考えねばならない時期に入ったと言える。同時に、日本に住みながら日本を敵視している某国の国民は、もっとド真剣に考えなければならないのではないだろうか。「余命はデマだ！」「資金カンパで訴訟しよう！」等と暢気に騒いでいる場合ではないと思う。何故なら、自分自身に直結した〝驚愕すべき〟大問題が、目前に近づいているからだ。今すぐ「真実」と「現実」に、真っ正面から向き合うべきである。その「真実」と「現実」は、甚だ過酷ではあるが、それが「真実」であり、「現実」以外の何ものでもないのだ。そして、その「真実」と「現実」から逃避すればする程、当人に及ぶ「現実」は悲惨なものとなるに違いない。処置は早ければ早い程、良いのである。（あまむし）