琵琶鯉
皆様、日本再生への御働き感謝申し上げます。ご無沙汰しております。琵琶鯉です。
さて、昨日11月26日に天皇制反対デモが都内でされましたが、(動画を見ていました。)地方に住む私にとって余りにも矛盾を抱えたデモだなぁ。と感じました。日本がキライで、天皇陛下がキライで、日本人がキライ。中にはひどい言葉を書いたプラカードもありました。
そんなに嫌なら日本を脱出したらいいのに。すら思います。
多くの日本人が、そのデモを見て思った事でしょう。早く祖国に帰してあげたほうが、良いかと、つくづく感じました。
(琵琶鯉)
衣紋
あすかってソッチ系だったんですか？
今年、何故か本州最北の県庁所在地に店舗ができたんですけど
ソッチ系資本の集中化でしょうか
ら
余命様、スタッフの様、同志の皆様、感謝申し上げます。
張子の虎が「中国、北米全域射程の新型ＩＣＢＭを近く配備か」来年前半にも配備 ←飛ぶのかな～ｗ
米国も、これで動きやすくなったりしてｗ。安部さんのシナリオ満載なのかな～・・。お知らせまで
国防に係る皆様、御武運をお祈り申し上げます。皆様方ご自愛なさって下さいませ。
中国、北米全域射程の新型ＩＣＢＭを近く配備か
ttp://www.yomiuri.co.jp/world/20171127-OYT1T50066.html?from=ycont_top_txt
【北京＝竹内誠一郎】中国中央テレビは２６日、中国軍が開発を進めてきた新型大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）「東風（ＤＦ）４１」が来年前半にも配備されるとの見通しを伝えた。核弾頭１０個を搭載可能で北米全域を射程に収めるという。トランプ米政権が進める最終段階高高度地域防衛（ＴＨＡＡＤサード）の在韓米軍配備などに対抗する狙いがあるとみられる。ＤＦ４１の射程は従来より数千キロ・メートル長い１万２０００～１万４０００キロ・メートルで、命中誤差は１００メートル程度。固体燃料型の採用で燃料注入の時間が不要で迅速な作戦行動が可能となり、自動車や列車など移動式発射台も導入されているという。中国の軍事専門家は、多弾頭化が進み敵国のミサイル迎撃システムを突破する能力が「非常に強まった」と指摘。別の専門家は、米露の最新ＩＣＢＭと比較しても「一部の技術では上回っている」と強調した。
みやこ
余命様、スタッフの皆様、いつもありがとうございます。
日本人主婦さま、国内学生の学費については、201７年3月31日、返済不能の給付型奨学金が参院本会議で全会一致で可決成立し、２０１７年度は下宿住まいで私大に通うなど特に負担の重い学生ら約２８００人を対象に先行実施、2018年度から月額２万～４万円を給付する制度の導入を実施予定など、官邸メールの成果により現在は改善されつつあります。
十分ではありませんが給付型がなかった以前よりはずっとましです。海外留学奨学金（給費制）については、１）海外留学支援制度（協定派遣）、２）海外留学支援制度（学部学位取得型）、３、海外留学支援制度（大学院学位取得型）４、トビタテ！留学JAPANー広く高校生を対象としたものがあり、留学しようとする多くの日本学生に取ってはありがたい制度となっていると思います。
数年前の民主党政権では考えられない状況です。「意欲と能力のある若者全員が留学できるよう、官民が協力して、若者の海外留学を支援する新たな仕組みを創ります。
多くの企業や学校に、この仕組みに御参加いただきたいと思います。この国の成長のエンジンとなる「グローバル人材」の育成は、社会総がかりで取り組まなければなりません。 ２０２０年までに留学する若者の倍増を目指し、皆で力を尽くしていきましょう」これは総理からのメッセージです。
留学中の子供がおり切実な問題のため（すみません、個人的なことで）官邸メールにより、多くの日本の未来ある学生にチャンスが与えられ始めたことをお伝えしたくコメントしました。時節柄、皆様くれぐれもご自愛下さいますよう、ご健勝を祈念します。
大和媛君
余命翁様、余命プロジェクトの皆様、いつもありがとう。
もう既に投稿されているかもしれませんが…
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※日本人である証、『戸籍謄本・抄本』を肌身離さず身に付けておいてください！
■北朝鮮有事など 緊急事態への備え指示 警察庁長官
ttp://news.tv-asahi.co.jp/sphone/news_society/articles/000115422.html
（2017/11/27）
警察庁・坂口正芳長官：「緊急事態の発生時に迅速かつ的確に重要施設の安全確保と、国民の保護等の措置を講じることができるような十分な備えをされたいのであります」
都道府県の警察のトップが集まる「全国警察本部長会議」は27日午後、東京・千代田区で行われました。
そのなかで警察庁の坂口長官は、核・ミサイルなど北朝鮮の脅威が増しているとして、北朝鮮有事など緊急事態の発生時に備えるよう指示しました。
（2017.11.28 大和媛君）
安濃津の化け猫
余命様 スタッフ様
いつもありがとうございます。
有事が近いようですので、こちらの通知もご連絡いたします。
日本年金機構HPより
事業主の皆さまへ「日本年金機構からのお知らせ」更新日：2016年12月21日
H29年お知らせ11月号
ttp://www.nenkin.go.jp/service/kounen/jigyonushi/oshirase/20140627.html
事業主の皆さまへ
平成２９年１１月号
日本年金機構からのお知らせ
「賞与支払届」を忘れずにご提出ください
被保険者の個人番号(マイナンバー)の確認にご協力ください
日本年金機構では、法令等に基づき、今後、マイナンバーを活用して被
保険者等の氏名及び住所変更の届出の省略や届出の添付書類の省略等、国民の利便性の向上等を図る取り組みを進めていく予定としており、皆さまのマイナンバーを収録・確認する作業を進めております。
しかしながら、日本年金機構が管理している情報（氏名、性別、生年月日、住所）と住民票に記載される情報が相違している等の理由により、日本年金機構においてマイナンバーの確認ができない被保険者が存在しています。仮に、マイナンバーが確認できている者とできない者が同一の適用事業所内に混在した場合、今後の届出等の省略ができる被保険者とできない被保険者を事業主様に管理していただく必要が生じるなど、届出事務が繁雑になる恐れがあります。
このため、日本年金機構においてマイナンバーが確認できない被保険者及び被扶養配偶者（国民 年金 第3号被保険者）が在籍する適用事業所の事業主様あてに、平成29年12月中旬以降、 順次 「マイナンバー等確認リスト」をお送りいたしますので、確認のご協力をお願い申し上げます。
なお、該当者がいない適用事業所の事業主様には送付されませんので、 ご対応いただく必要はありません。
また、「マイナンバー等確認リスト」に関するお問い合わせは、平成29年12月20日以降に照会ダイヤルを設置することとしており、リストを送付する事業主様には改めてご案内いたします。
上記はすでに事業主のもとへ届いている案内です。
事業主は「ふ～ん？」という方も多いようですが。
マイナポータルもすでに稼働しています。
私の推測ですが、個人も行政の確認が出来るということは、同じシステムを韓国が使っているようですので（笑）韓国籍の方の情報を韓国政府に渡す準備はできたということでしょう。
来年は金融機関口座も渡しますし、今後の大掃除がとても楽しみです。
CatmouseTail
東レの反日姿勢が確定しました。
『「朝鮮半島危機」を騒ぎ立てたのに…日本の対韓投資が倍増』
ttp://www.chosunonline.com/m/svc/article.html?contid=2017112703342
2017/11/27 23:10
今年に入って日本企業の韓国への投資が急増している。27日付の読売新聞によると、今年1月から9月までの日本企業による韓国への直接投資額は16億8597万ドルで、前年同期（8億8651万ドル）の約2倍になっている。昨年1年間の投資額全体（12億4597万ドル）をすでに上回っており、安倍晋三首相が再び政権を握った2012年末以降では最大額だ。日本企業の対韓直接投資（FDI）は13年から16年まで4年連続で減少していたが、今年に入って増加に転じている。
読売新聞は「日本企業が対韓投資を増やしている一方で、中国の韓国への投資は前年比63%、欧州は41%、米国は6%、それぞれ減少した」として「中国はTHAAD（終末高高度防衛ミサイル）問題、欧米は韓半島（朝鮮半島）の緊張状態の高まりを受けて投資を減らしたとみられる」との見方を示した。これまで「朝鮮半島危機論」を最も声高に叫んでいた日本が韓国への投資を増やし、他の国々は逆に投資を減らすという現象が起きているのだ。
今年、韓国に投資した日本企業のうち代表的なのが、サムスンとLGにバッテリーの部品や素材を供給している東レだ。東レは先月「韓国の電力料金や土地代、人件費などは日本の半分程度で、優秀な人材もそろっている」として2020年までに韓国に1兆ウォン（約1000億円）を投資するとの計画を発表した。
金秀恵（キム・スヘ）特派員
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
．．．．．朝鮮日報の記事だからな。
CatmouseTail
直前のアリバイ作りでしょうね。外患罪で死刑だけは避けたいよね、警察庁長官。
『北朝鮮有事など 緊急事態への備え指示 警察庁長官(2017/11/27 23:28)』
ttp://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000115422.html
ら
余命様、スタッフの様、同志の皆様、感謝申し上げます。
下記 お知らせまで
国防に係る皆様、御武運をお祈り申し上げます。皆様方、近辺には十分お気をつけ下さいませ。
北朝鮮有事など 緊急事態への備え指示 警察庁長官
ttp://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000115422.html
警察庁長官が全国の都道府県警察のトップに対し、北朝鮮有事に備えるよう指示しました。
警察庁・坂口正芳長官：「緊急事態の発生時に迅速かつ的確に重要施設の安全確保と、国民の保護等の措置を講じることができるような十分な備えをされたいのであります」都道府県の警察のトップが集まる「全国警察本部長会議」は27日午後、東京・千代田区で行われました。そのなかで警察庁の坂口長官は、核・ミサイルなど北朝鮮の脅威が増しているとして、北朝鮮有事など緊急事態の発生時に備えるよう指示しました。
．．．．．前回、そして今回はお二方から同じ記事が投稿されている。
アリバイ作りという言葉は辛辣であるが、まさに現状を表現している。在日や反日勢力の違法行為が放置されまかり通っている。昨年の6月5日や今年の7月16日の川崎デモを見ればわかるように、治安機関が基本的国民の正当な権利の行使を擁護するどころか是認とも思われかねない対応がブーメランとなり、警察の醜態をさらけ出すことになってしまっている。
事なかれ主義の誤った対応が、彼らの違法行為を助長しエスカレートして先般の反天連のような異常なデモを誘発しているといっても過言ではないだろう。
余命の過去ログをググれば、すでに数年前から警察は見捨てられていることがわかる。
治安対策会議における自衛隊の不信感も宜なるかなである。
そもそも治安を職としているのであるから、それなりの情報は持っていると思うが、それにしては対応がなっていない。相変わらず検察や自衛隊とは仲が悪いのだろうか。
昨年の6月5日川崎デモを教訓に、7月16日川崎デモが計画されたとき、主催者が一番苦労したのは準備段階で約400名の参加者を40名以下に抑えることであった。
戦略的に証拠取りが目的のデモであったが、次回の開催はおそらく押さえきれまい。
在日青丘社と川崎福田市長一家をはじめとする司法と共産党の暴走は、さすがに無理だろう。6月5日川崎デモ前後における仮処分など、あきらかな法違反である。その仮処分決定に基づいて川崎警察署は「悪法もまた法である」という立派な対応ができるのだろうか。諸般の状況を勘案すると、遅かれ早かれ、川崎デモは大量の死傷者が出る可能性が高い。その防止には憲法違反でもすべてのデモを不許可にせざるを得なくなるだろう。
なあに、在日朝鮮人と川崎福田市長、黒岩神奈川県知事、それに県議会も川崎市議会もみんな在日朝鮮人の味方だし、すべて法律なんか無視しているのだから、みんながわたれば赤信号も怖くない。お友達と仲良くすればいいだけである。
こんな状況で米朝開戦となれば、各地で紛争、事件が起きるだろう。信頼性の欠如した治安機関に期待するものは何もない。警察庁もまずいと思うわな。
日本国民としては治安の現場がこんな状況であるから、自衛を考える必要がある。
そこで登場するのが、またまた過去ログ自警団である。妄想が次々と現実化していく中で、従前の警告は、国籍条項が廃止されている中では警察への相談は自爆行為であるから厳禁としている。基本は自衛隊であるから動くなというのが結論であった。
まあ、諸々あるが、現状では現場警察なり、警察庁への問い合わせということになる。
周りが当てにならぬから自警を考えるのだが、その際に法律に違反していてはいけませんな。そこでお上にお伺いというわけである。現状、日本国内は刀狩り状況であるから、一般国民は銃器というものを持っていない。
まあ、日本には兇器準備集合罪という法があって自由に武器が持てないようになっている。
簡単な話、紛争時あるいは戦争時にも規制がある。
今般予想される紛争は南北朝鮮戦争、米朝戦争その他、中ロのからみもあってパターンはいろいろだが、いずれの場合も在日や反日勢力の大掃除は規定の方針である。
人道上とか人権があ～、とかは平時の話であり、民族紛争とか戦争時には存在しないものである。愛国無罪がすべてであり、人命は極端に軽く、重さという価値がなくなるのだ。
こういう事態に備えるためのご相談ということで項目を挙げてみた。
基本的に武器には完全に防御用とか攻撃用の区別はつけにくい。そこでまず新たに防具として購入するものとして有事家庭用を考える。
お上への質問
1．ゴルフクラブやバットはＯＫ？
2．竹槍はＯＫ？丸い竹竿は？太さに制限は？
3．クロスボウはＯＫ？
4．趣味の日本刀はＯＫ？大きな包丁はＯＫ？
5．趣味の猟銃はＯＫ？
6．スタンガンはＯＫ？
7．催涙スプレーはＯＫ？
8．その他、一般的に護身、防犯に使われる機器はＯＫ？
さて、以上がデモ隊携帯となると少々問題が起きそうだ。
1～5はダメそうだが、川崎デモでは護身用に6.7．は禁止できるだろうか。
中国は日本大使館内で、南北在日朝鮮人はそれぞれの拠点で銃器訓練を受けているそうだが、日本ではそういう場所はない。現状、自衛隊にも一般民間人には予備自衛官補の制度以外にはないようだが、民間が積極的に自衛官補の入隊を進めて問題はないかな？
また、海外旅行、特に米国において銃器の訓練を受けることについて問題は？
海外旅行に銃器訓練を組み込み「銃器訓練愛国ツァー」としてのキャンペーンに問題は？在日がライフルやバズーカまで準備しているというのに、こちらは竹槍では少々バランスに欠ける。
公開質問状を準備しているが、どうせ仮定の問題には答えられないという模範解答が返ってくるだけだろう。しかし、いずれテロ、外患誘致罪の洗礼を受けることになる。
警察も楽じゃないね。