近年は家庭の経済的な都合によって、今まで以上に本人に学力がありながら学業を断念するようなケースが増えるのではないだろうか。しかし優秀な若手人材が埋もれてしまうことは社会的な損失であるから、「大学の前期卒業」を制度化されたし。

日本の大学は入学試験の成績によって、事実上の本人の学力への認定となっている。ゆえに国公立大学・主要な大学（六大学や関関同立や上智・中央などの私立上位大学）で２年または２年半の在学・カリキュラムによって、（中退ではなく）短大卒業と同等の「前期過程卒業」資格を得るシステムを整備するべきである（合わせて卒業生への有償の追加履修・研修のコースも充実するべきだ）。

一般的に「大学」というのは無能な教員・自称研究者の左翼活動家の保養地ではない。より学生の立場を考慮して、カリキュラムや卒業資格の制度を改善するべきである。その他の大学は必要に応じて短大や専門学校などに改編して、学費負担を減らして実践的に有効な教育を施す方向も検討されたし。専門的な研究については、大学院やその他の研究所で充実・充当することが望ましい。