日本において、在日朝鮮当局者が朝鮮総連をアジトとして公然と活動を行っているのは、日本に大勢の土台人がいるからである。
敗戦直後、１００万人もの朝鮮・韓国人たち（不法入国半数）が、全国の中核都市の駅前一等地に縄を張って、日本人の土地を不法に強奪しているからである。その証拠に、大都市の駅前一等地の地籍調査は、ほとんど進んでいない。
日本の戸籍や地籍が、米軍の空襲によって焼かれてしまい、武装解除もおこなっていたので、証明したり抵抗することもできなかった日本人は、強奪を見て泣き寝入りするしかなかった。現在は、地籍を管理する国交省大臣を、創価系の公明党議員が占めている。これは、駅前一等地のパチンコ店を守るためではないのか？国土防災や地籍を担当する国交省に、公明党議員をずっと占めさせる理由は、私的に脅されている「取引」ではないのか？（例えば夫人など）

公明党は、党として最多の外国人参政権を提出している日本人にとって最も危険な党である。立憲民主党など野党は、国政レベルで日本人のための政治を停滞させ告発する役割を負っている。土台人や部落解放同盟は、国民レベルで日本人を告発し分断する役割を負っている。

英国の工作艇が真珠湾でコソコソしていて、リメンバー・パールハーバーで、全米の映画館で戦艦アリゾナの沈没の様子を見せて戦争を煽り、戦後は日本に敵国条項を被せて、今は、北朝鮮からミサイルが飛んできて、国内は土台人によって日本人が拉致され、分断されている。北朝鮮は、日本人にとって、暴力装置として置かれている存在である。
土台人が日本人を分断しているということは、これから先、日本人は一致団結して世界で生き残れないということである。団結した国民国家の方が強いのはあたありまえで、分断されてしまった国民は弱く、金融資本の餌食になりやすい。従って、原戸籍を抜けていない帰化人を含めて半島系土台人は、強制送還するべきである。