現在、日本の大学を含む教育機関や出版社業界では、反日的なものが教えられている。
また、これらのほとんどは事実ではなかったり、歪曲していたり、一部を過剰に表現したりしたものがほとんどである。
これらを学ばせることは、日本の国益にとって不利益となる。
また、特亜三国との本当の関係を深めるなら、このようなことはかえって不要であり、本当の意味での外交や協力をするためにも対策を求める。
よって、大学や教育・出版業界における反日プロパガンダへの対策を求める。

例
・大学等の教育機関でのレットパージ等　「また、これらに反対する大学には、補助金や支援金の減額又は廃止等の措置を求める」
・文化人とされている者たちへの対処