現在我が国で多種多様に存在しているネットゲームの中には、ガンホー社やアラリオ社等の在日朝鮮人が運営する韓国系企業や、
稲川会系暴力団のフロント企業ではと噂されるDMM等、運営者の内部に不法暴力組織が潜んでいると
暴露しているブログやサイト等が枚挙にいとまがない。
根も葉もないうわさだと否定する意見が大半ではあるものの、
万が一そのような不法組織が裏で関わっているとしたらプレイヤーが知らされずに売国奴に手を貸しているのと同義であり、
我ら一般国民がこれらのネットゲームを安心安全に利用可能な環境づくりを政府としても全力で後押しすべきであると考える。

そこで安倍総理に要望である。
我が国に現在多種多様に存在しているネットゲームにおける運営者に対して、これらの運営組織に
暴力団・海外マフィア・総連・民団・その他犯罪組織が関与し暗躍せしめていないかどうか、消費者庁に一斉調査を実施させよ。

安倍総理におかれては、我が国の青少年が楽しんでいるネットゲームが、
実はその背後に不法暴力組織が関与していたというような危険極まりない事態が万一発覚した場合において、
これらの運営業者を一斉摘発並びに運営禁止の重罰を下す心構えや如何。