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2015-08-21 11:17
125 ロシア考察(遺稿メモから)(0)
引用元のソース

遺稿の記事とメモは米ロ中韓等しく大量にありました。当然、話題のテーマから処理していくので中韓が優先してしまい、最後がロシア関係ということになってしまいました。
 ロシア関係でも大きなニュースはいくらでもあるのですが、日本のマスコミが取り上げていないと全く新規のニュースとなってこれがまた面倒くさいのです。特に引き継ぎ以降はソースの問題があって結局ロシア関係の記事だけが残ってしまいました。
 ウクライナ問題では、経済的にのめり込んでいる中国と韓国は悲鳴を上げています。当事者のロシアもそうです。クリミアは簡単には片付きません。一方で中ロは、ウラジオストック領土問題や北朝鮮との経済特区問題で争いがあります。中国と北朝鮮の関係が冷え込んで、日中韓も険悪となりつつある中で日ロはとりあえず友好関係にあります。したがって日本のウクライナ問題に関するロシアへの対応は難しいですね。
 1990年代半ばから少なくともロシアの大きな脅威はなくなりました。このようなことをマスコミは全く報道していません。日ロ合同演習は回数でいえば、もちろん質と規模は全く違いますが日米合同演習よりも多いのです。
 函館、新潟、舞鶴、佐世保、横須賀等、当たり前にロシア艦が入港しています。
 日本マスコミは報道しないどころか朝日などは捏造記事を頻発しています。自衛隊OBに言わせると、「ロシアの脅威を宣伝、国防力の分散が狙いで、中韓の手先ということ」とばっさり切り捨て!しかし一般国民は何も知りませんでした。
 国民が何も知らない中では、国防スタイルの大きな変更は不可能です。ところが安倍政権となり、中韓関係の悪化により、待望というか懸案の韓国や在日そして反日勢力対策に絶好の機会が訪れました。それが対ロシア戦略の対中韓戦略への変更です。
 そもそも日本自衛隊の国防は戦車、ミサイル、軍艦船すべて北向きでした。機甲師団の編成も対ロシアを仮想敵国としていたのです。これが全部西と南に移動してしまいました。
そして機甲師団編成も中韓の正規軍対策ではなく在日や反政府勢力対策へ普通化師団編成となり、武装も対ゲリラ戦用に特化しつつあります。
 中国の日本海と北極海への進出の阻止は絶対的に日本の協力が必要です。現実はともかく、プーチンの頭の中には北方4島の返還と平和条約締結まであるのです。
 米のシェールガス革命による、ロシアが想定していた優位の破綻は中国国境からウラジオストックにかけての中国人の人口優位によりロシアに危機的状況をもたらしています。
 近々アップする予定ですが北朝鮮では中国との特区条約廃棄、日本との不可侵平和条約、米との核交渉における米を標的としない国防核開発の容認、金正恩政権の保証と経済援助等、サプライズ事案が目白押しです。 
 このような状況を踏まえて、まずロシアをとりあげます。個々の内容については過去に当ブログで記述しているものとダブルかもしれませんが、ニュースソースがはっきりしているものを資料として引用させていただきました。

 東アジアから米軍を追い出さんとする勢いの中国人民解放軍だが、その実力は本当に周辺諸国の脅威たるものなのか。軍事ジャーナリスト、清谷信一氏が人民解放軍の兵器技術力を分析する。
中国の2011年度の国防費は5836億元(約7兆2000億円)となった。過去5年で2倍、過去20年では約18倍だ。この公表された数字には研究開発費や一部の装備調達費は含まれておらず、本当の国防費は公表金額の2~3倍と見られている。
 中国は現在、核弾頭を搭載した弾道ミサイル24発の照準をわが国に合わせ、空母の建造にまで乗り出した。これらの事実から中国の脅威を煽る傾向が強いが、その脅威がどれくらい脅威かは、冷静に分析すべきである。そのためにまず、中国の兵器開発の背景を知っておく必要がある。第2次大戦後、中国は当時のソ連から技術を導入して、ソ連製兵器をコピーしていた。ところが、1960年代に入ると中ソ関係が悪化し、ソ連製兵器の導入ができなくなった。そこで中国は西側諸国に接近する。70年代には米国との国交正常化、日本との国交回復によって、西側資本が中国に進出し、同時に軍事技術も移転し始めた。 ヨーロッパ、とくにフランスは積極的に中国への兵器輸出を行なっていた。だが、89年に天安門事件が発生。制裁として西側諸国は中国への技術移転や輸出を禁止した。ただし、軍民両用のデュアルユースは制裁措置の枠外として輸出可能だったため、90年代もそれなりにヨーロッパの技術が入っていた。トウ小平(トウ=登におおざと)の経済優先時代とシンクロして中国の工業全体のレベルが上がり、兵器の質も上がってきた。
 90年代後半、中国の兵器技術力の上昇は徐々に欧米の脅威となった。2000年代にはアフリカや東南アジアの兵器市場で競合するようになってきたため、EU諸国は中国への軍事技術の供与を避けるようになった。
 ロシアはソ連時代から中国を警戒していたわけだが、関係悪化の中でソ連は崩壊し、背に腹は代えられず兵器を売り、中国はそれを許可もなくコピーした。
 中国はロシアのコピー兵器をよりによってパキスタンに作らせ、ロシアに支払っていないライセンスフィーをパキスタンから取った。パキスタンで作ったものはイスラム諸国に輸出されるため、ロシアにとって中国は「商売敵」になり、ロシアからの武器輸出や技術供与は再び絞られた。EUも兵器のコアとなるコンポーネント(部品)は渡さなかった。たとえば、装甲車のエンジンは売ってもトランスミッションの技術供与はしなかった。現在でも中国はオートマチックのトランスミッションを作る技術はない。
したがって、外見だけ見れば西側の装甲車と見紛うほどのものを作るが、技術的にはまだまだ劣っている。各国の兵器見本市に行き、西側諸国の兵器を詳細に観察、トレンドを認識しながら西側的なものを取り入れ、外観だけ西側諸国の兵器を真似ているにすぎない。いわば“プラモデル”のようなものだ。
米国に30年遅れの兵器
海洋覇権を狙う海軍装備を見てみよう。
 最近、中国海軍は新たな1万tクラスのDDG(ミサイル駆逐艦)を導入した。外観は西側のものとほぼ同じである。使っているタービン・エンジンはDA80というものだ。公表されている出力を見ると西側のLLM2500というポピュラーなガスタービン・エンジンに匹敵し、約4万馬力。だが、重量を見るとLLM2500が4・7tに対し、DA80は16tと4倍近い。さらに第4世代となる最新のLM2500ならば4万7300馬力。1tあたりの出力の差は歴然だ。
 理由は冶金技術の差だ。タービン・エンジンはハイテクの塊でいろいろなノウハウが必要だ。中国にはタービンの各ブレードを作る技術や、総合的にエンジンを管理する技術がない。だから4倍も重たくなる。
「中国脅威論」のシンボルとも言える空母「遼寧」。実は、遼寧のエンジン出力は低く、空母にとって非常に重要なスピードが出ないというお粗末な状態だ。さらに、そのサイズや搭載機数は米空母の約半分程度で、実力面では米空母と比べると大人と子供以上の差がある。さらにロシア空母同様、夜間の着艦ができない。米海軍と戦うことを想定すれば致命的だ。また、空母は搭載機、駆逐艦やフリゲイトなど護衛の水上艦艇、潜水艦とともに活動する。この艦隊の目となる早期警戒機が大きく劣っている。
 米空母は早期警戒機として固定翼のE-2Cを使っているが、中国は早期警戒レーダーを搭載したヘリコプターを充てる予定だ。ヘリは固定翼機に比べて速度、航続距離、滞空時間、飛行高度が大きく劣り、その探知範囲は数分の一と極めて限定される。
 しかも、中国の軍事産業の発展に脅威を感じているロシアが早期警戒ヘリの売却を拒んだので自主開発している。機体やレーダー性能がロシア製より優れたものになるとは考えにくい。
 中国がたとえ固定翼の早期警戒機を開発しても空母では運用できない。ロシア空母同様、カタパルト(射出機)を持たないため重い機体を艦上から飛ばせないからだ。
 空母は巨大なシステムであり、その運用を確立するには長い年月が必要だ。中国がせめてロシアやインド並みの空母運用能力を獲得するだけでも、あと20~30年は必要だろう。
 戦闘機や攻撃機でも質・能力ともに劣っている。当初、ロシアからスホーイ(Su)27の艦載型Su-33を導入する予定だったが、ロシアが拒否。中国はSu-27を無断でコピーしてJ-11Bを開発、これを独自の国産開発だと主張してロシアを怒らせた。それでも凝りずにSu-33の情報と試作機をウクライナから調達し、コピーしたJ-15を開発してロシアをさらに怒らせた。実は、中国が国産開発と主張したJ-11Bは、飛行時の異常振動などのために人民解放軍が受け取りを拒否している。しょせん粗悪なコピーしか作れない技術力だから、さらに難度の高い艦載機を容易に開発できるとは思えない。
 自国開発のJ-10、パキスタンとの共同開発のJF-17をベースにした艦載機を開発しているが、いずれもエンジンはロシア製だ。ロシアがエンジン供給を止めればどうなるかは言うまでもないだろう。
 第5世代と言われるJ-20も「ステルス」というカテゴリーで語られるため脅威に思われるが、ステルスを実戦で使えるレベルで完成させるためには強力なエンジンと、ネットワークによる情報の送受信など様々なソフトウェアの蓄積が必要だ。しかし、中国にそこまでの蓄積も成熟も見られない。ボーイング社のある幹部は「米国のステルス機とは30年の差がある」と断言した。いかに軍事費を増やして周辺国に脅威を抱かせようとも、その実態を冷静に分析すれば、必要以上に恐れることはないとわかる。
          (SAPIO 2013年2月号) 2013年2月14日

 2011年09月27日、「日本とロシア」合同軍事訓練に参加するロシア海軍のミサイル巡洋艦や給油艦なとが舞鶴東港に入港した。海軍合同訓練に先立ち、ロシア軍の爆撃機2機による、日本列島の周辺空域の1周を実施した。これは自衛隊のスクランブル訓練の合同訓練の一環として日本を一周してもらった。しかし、これをマスコミはロシアが日本を脅しに来た。日本の軍備拡張がロシア極東地域を刺激していると騒ぎ、日本の軍国化が近隣諸国からアジア全体から批判を浴びている等のデマを必死に飛ばした。それどころか、マスコミは「日ロの合同軍事演習」だった真実すら伝えない、訂正もしない。よほど、中国と韓国にとって、日本国民に真実を伝えることが都合が悪いようだ。
2013年から、日本とロシア安全保障協議「2+2」がスタートする。今後は中国にハッキリ、中国包囲網の共同合同演習を大規模に行うことが出来る。
  http://surveillance.seesaa.net/article/227968472.html

 習近平の拡大する中国覇権主義は日本に対して沖縄も中国領土だから返せと言い始めたが、 同様に、ロシアに対してウラジオストクを返せと言い始めた。習近平になって中国の覇権主義は拡大している。南シナ海をめぐっては、ベトナム、ブルネイ、フィリピン、インドネシア、マレーシアと露骨に領土を拡大主張し過激化している。
....習近平が返還を要求するウラジオストック
習近平の拡大覇権主は南シナの国際法を無視して強引に領土奪還戦略だ。中国の歴史学者が嘘の歴史を公表して、中国政府がそのまま相手国に要求するパターンで味をしめてきた。
ロシアは極東ウラジオストックに空母を配備する計画を出した。これは、中国空母が日本海に入りロシア海軍に対抗すると見たからだ。拡大する中国覇権主義に中国空母とロシア空母の睨みあいが日本海で起こる可能性があると予想している。
 ウラジオストックはもともと中国領だったが、中国清朝時代の1860年に北京条約によりロシア帝国領に移管した。当時のロシア帝国はこの天然の良港に、「極東を制圧せよ」の意味で「ウラジオストック」という名前を付けた。しかし、新しい中国の歴史教科書に、「極東の中国領150万平方キロが、不平等条約によって帝政ロシアに奪われた」と歴史教科書に書かれた。
http://www.jiji.com/jc/v?p=foresight_top  http://www.fsight.jp/11951

 ロシアは2016年までにディーゼル電力潜水艦636型、6隻をベトナム海軍に引き渡す。ベトナム社会主義共和国のヌグエン・タン・ズン首相がカリーニングラードで明らかにした。ズン首相によれば、ロシア製潜水艦のベトナムへの供与は商業的な意味のみならず、両国の友好と信頼の証でもあるという。ベトナムは広大な海上国境線を有しており、中国の覇権主義による領海の主権を守るための自衛措置だという。またズン首相は、ロシアとの軍事技術協力は潜水艦6隻に限るものではなく、他の兵器にも及ぶとしている。
http://asia-news.doorblog.jp/archives/26902669.html 2013/05/13

 ベトナムへ渡す潜水艦は、第3世代のプロジェクト636潜水艦と呼ばれるもので、排水量3100トン速力20ノット、潜航深度300メートル、乗員52名。兵装は、口径533mmの魚雷(6基の発射管)、機雷、打撃ミサイル複合体「カリブル」。相手の探知範囲の3-4倍を超える距離で目標を探知できる能力があり、中国国産の潜水艦や艦艇には大きな脅威となる。潜水艦636は、NATOから「ブラックホール」と呼ばれている極めて探知しにくい新鋭潜水艦だ。2013年迄に3隻が引き渡される。ロシアは中国に対して、この第3世代の潜水艦を見せもしない、中国に売る気もない潜水艦だ。
2013年11月にロシアは、中国包囲網でロシアと日本の「2+2」で中国に対抗する構えだ。日本ロシア安全保障協議「2+2」をスタートさせる。ロシアは、日本・ベトナム・インドと「2+2」で中国に対抗していく構えだ。
http://crx7601.com/archives/27943863.html

 ロシアメディアは、中国がロシアに無断で軍事技術を模倣していることから両国の軍事技術協力が「信用の危機」に見舞われていると報じた。
1990年代、中国はロシアからSu-27戦闘機、Su-30戦闘機、S-300長距離地対空ミサイルシステム、キロ型潜水艦など先進兵器を大量に購入。これが中国の軍事力を大幅に向上させた。今もJ-10や「梟竜」への搭載用のエンジンをロシアから購入している。両国は軍事技術分野で密接な関係を築いてきたが、2004年以降、ロシアは中国がロシア側の知的財産権の保護に関する契約に違反を始め盗作を始めた。ロシアの信用失ったのは、Su-27の模造品したJ-11だ。J-11には中国が模倣したエンジンやレーザー測定器が搭載されている。その後、中国はさらにSu-33の模造品J-15艦載機を開発した。これらを模倣した中国はロシアの信用を失い、これが両国の軍事技術協力の信頼を失った。ロシアは中国に最先端の軍事技術・兵器を供与することを制限した。中国は現在、IL-76を30機、IL-78を8機、IL-476を60機のほか、Su-35やラーダ型潜水艦、SS-N-26超音速対艦ミサイルの購入も希望している。しかし、ロシア側は中国への不信感から、これらの最先端兵器を中国に売らず、ライバルであるインドやベトナムに供与することで進んでいる。

 ロシアの空母艦上戦闘機Su33の中国への輸出が決まったと必死にデマを流す朝日新聞と人民日報。
ロシア航空産業のスイホイ担当幹部の話として、Su-33の中国への輸出交渉など全く無い。ロシア側としては、これ以上の中国と交渉の必要は無いという認識だと。
中国は、40機のSu33を買うと言っているようだか、7機のSu-33の購入を望むだけでコピーされる為に売ることは無いと交渉の内容を公表。ロシア航空産業のスイホイ担当幹部は、「中国は、Su-33の輸出に関して誠意を欠いている。彼らは、我が国の技術だけを求めている。それは受け入れられない」「私達は、中国が、ウクライナが所有していたソ連邦崩壊前にテストされていたSu-33の試作機T10-K3号機を購入した事を知っている」「コピーして作っていることも知っている」と語った。日本では、新聞報道等で中国がSu33を50機購入するいうデマ報道を未だに信じている日本人が多いことに驚くとした。中国空母の飛行甲板には、ロシア製の艦上戦闘機Su33が並ぶと信じている人が多いようですが、その可能性は完全に無いと言明した。

 中国国営中央テレビは25日、中国が習近平国家主席のロシア訪問を前に、ロシアから新世代潜水艦「ラーダ級」4隻や最新鋭戦闘機スホイ35を24機購入する合意文書に
署名したと伝えた。ロシアのタス通信、中国の戦闘機・潜水艦購入報道を否定…首脳会談で取り上げずロシア政府が完全否定。
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20130325-OYT1T01719.htm  

 2012年、中国はSU-35を4機を購入して分解技術コピーしようとしましたが、ロシア側は「48機なら売ってもいいが、技術の譲渡はしない」と言って断った。ロシアも過去の中国による技術のパクリを恐れてのことだ。1992年 、ロシア経済が厳しいときに、中国にSU-27戦闘機を売る契約を結び、瀋陽飛行機公司で組立て契約をした。2004年に105機の組み立てが終わると、中国は突然組立て契約を取り消した。理由はロシア技術の模造に成功したからだ。SU-27の模倣品が中国のJ-11Bで、さらにパキスタンと共に模造品で戦闘機を生産し、ロシア顧客の市場を奪った経緯がある。2013年3月 、習近平がロシアを訪問したとき、中国政府TV局はSu-35と潜水艦購入の契約を結んだと報道した。しかし、ロシアは直ぐに中国のデマ報道を否定して怒りを示した。習近平との会談にも無かったことを報じた。ロシアはSu-35がコピー不可能にしない限り売らない考えです。また習近平体制になり中国が露骨にロシアを脅すまでの軍事力に脅威を感じています。ウラジオストックを返せと脅し始めています。2013年6月、中国の「人民網」「環球時報」が、ロシアメデイアの報道だとして、パリの航空展示会で中共がSU-35に興味を示し、100機の購入契約を結んだとデマ報道したのでした。世界の軍事ニュースにデマと見抜かれました。ロシアメディアはそんな報道もしていませんでした。6月28日、ロシアは「SU-35の輸出契約は結んでいない。中国や独立国家共同体、東南アジア、ラテンアメリカなどは顧客である」とだけ言いました。中国は人民向けのデマニュースに対する書き込みを禁じています。中国中央宣伝部はデマニュースをまるで本当のように中国人民を騙している。中国がSu-35の購入を急ぐのはエンジンとレーダーにあります。Su-35のレーダーは最高とはいえないが、素晴らしいエンジンが欲しいので、中国は焦っています。
 2013/07/23 ID:3Fo66Awe(このソースは不明です。どうも2chのようです。すいません)

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